円高対策

円高対策としていろいろなメニューが出てきている。

しかし私には本質的な部分で違っているのではと考えている。

私は円高は、自国（日本）で進展しない構造変革を市場がしびれをきらし、為替変動という暴力的な力で進めさせようとしているのだと考えている。

本来なら日本は自国及び新興国の経済成長に合わせ、国際分業からいって比較優位がある分野に特化しなければならなかったはずである。

つまり比較優位性のない企業を廃業させ、新たな事業に転進させる政策が本来必要だったのだ。
ところが、「いままで誠実にやっていたのにかわいそうだ」とかいうマスコミがいう自称世論というやつで、これまで彼らを生きのびらせる延命装置的な政策をとってきてしまった。>

「親の代から同じ仕事を同じようにやってきたのに」という声が聞こえるが、そうした行動自体が間違っているのだ。第二次世界大戦後の状態あるいは高度経済成長で成り立っていたビジネスが現状で成り立つ訳がない。
日本では米国や中国・香港のようにビジネスそのものをドラスティックに変容することに軽蔑的な態度を示してきた。しかし世界経済及びそこに占める日本の位置が変容しているのに、そうした過去と同じビジネスを継続すること自体に問題があるのだ。

あくまでこれまでと同じ仕事をやっていきたいというならそれが成り立つ策がある。
ひとつは、そのビジネスが成り立っていた状況と同じステージにある国にまるまる移住することだ。ただし売り上げや給与・生活水準もその国における同様の企業のレベルにしかならないであろう。このように日本の経済的社会的メリットを捨ててでも、これまでと同じビジネスをやっていたいというならこのようにすればよい。

もうひとつは、ビジネスではなく天然記念物と化す道だ。よく観光地の産業会館などで展示されてあるようなやつだ。ただしこの場合天然記念物と認められるような独自性があることが必要だ。

円高は、本来自分達で比較優位性のない企業を廃業させるべきところを延命させてきたので、代理執行者として市場の力で暴力的にそうした企業を壊滅させにかかっているだけだ。この構図は自らの力で解決できなかったサブプライム問題が市場の力により壊滅させられたのと同じだ。
したがってとるべき方法は円高により何とかしてくれという企業を助けるのではなく、そうした企業を早く退出させる政策をとることこそが正しい政策だ。

アクティブ運用でアウトパフォームするには

アーリーリタイアメント以降の資産運用については前述した通り、インデックス運用（パッシブ運用）を行っている。

過去のアクティブ運用の投資信託のパフォーマンスを調べた結果、残存者利益を考慮にいれる前に既にインデックス運用を長期的に上回る投資信託を事前に見つけることは困難であるとの結論に達したからである。

ましてや残存者利益を考慮にいれれば、この結論は強まりこそすれ、弱まることはない。

ただ私は市場を長期的に上回るファンドが全くないとも思っていない。
そうしたファンドを事前に見つけ、かつそうしたファンドが今後も仮にファットテイルが発生したとしても同様の成績を収めることは困難であると思っているのだ。

アクティブファンドが市場をアウトパフォームするには２つの条件を満たすことが必要と考えている。

ひとつは、そのファンドマネジャーが市場をアウトパフォームする能力を保有していること
もうひとつは、彼が自分自身そうした能力を保有していることを確信していることだ。

ひとつめの能力については当たり前のことであるが、より重要なのはふたつめである。

これはパフォーマンスが低迷したときに最もあらわれる。

市場にアンダーパフォームする時期があっても、自分の信念を曲げず投資手法を継続するということであり、市場から退場することのないようマネーマネージメントをしっかりと行うことにつながる。

またスポンサーを含む他人からどのように言われようが自分の信念を押し通すことを可能とするには、自己資本を中心として運用となると考えられる。よって宣伝などを行う必要がない。

こうしたファンドマネジャーはいるかもしれないが、我々が見つけることはほぼ不可能であろう。

したがって私はそうしたファンドを見つけることはあきらめ、インデックスファンドで運用しているのだ。

パフォーマンスメジャメント

アーリーリタイアメント後の資産運用において、そのパフォーマンスの巧拙を測定するにはどのようにすればよいだろうか？

一般に年金運用においては、そのパフォーマンス測定においてはアセットアロケーション効果・セクター効果・銘柄選択効果にわけて分析される。
またパッシブ運用であるインデックス運用においても、完全法でないかぎりセクター効果・銘柄選択効果は出てくる。
こうして測定された効果を、意図して取った結果と意図していなかった結果に分けて分析し、それを運用プランニングにフィードバックさせる。

従ってセクター効果及び銘柄選択効果においては、個別銘柄あるいはセクターの対マーケット相関がマイナスでなければ、市場がマイナスならばポートフォリオも（程度の差はあれ）マイナスとなる。

絶対値でマイナスを避けるには、大きくアセットアロケーションを変動させることを許容させるしかない。
例えば株価が大きく下落すると想定した場合には、株式の比率を引き下げ・債券の比率を引き上げるとすることなどだ。

しかしこれは資産価格の変動を事前にコンスタントに予測することができることを前提としている。

実際この予測は不可能に近いというのが過去の分析から証明されている。

するとはやり絶対値をベンチマークとすることはできず、対ベンチマークの相対値とならざるをえない。

しかし果たしてそれがアーリーリタイアメント後の資産運用として納得しうるものだろうか？

追加的キャッシュフローがなく、今後の生活資金をその資産運用から得ようとしているのである以上、特にインデックス運用であれば市場が下がれば資産価値も減少することを納得して受け入れられるだろうか？

この疑問に対して、やはり絶対値を意識するべきと私は考えている。

ただしこれは運用を開始してから意識するのではなく、ベル型カーブを想定しないワーストケース想定等当初のアセットアロケーションを決定する際に意識しておくものだ。

つまりアセットアロケーションにおいては絶対値を、セクターや銘柄選択効果については相対値をパフォーマンスメジャメントのベンチマークとすべきであると考えている。

芦部３部作

最近昔学生時代に読んだ>芦部三部作を再読しはじめた。

芦部三部作とは、憲法学者である芦部信喜先生の論文集であり、「現代人権論」・「憲法訴訟の理論」・「憲法訴訟の現代的展開」というものである。
私が学生の頃は芦部先生がお一人ですべて書かれた憲法の書籍はなく（現在では、岩波から「憲法」がでている）、この芦部三部作で憲法の勉強をしたものである。

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芦部三部作は主に憲法訴訟論について記述されているが、私が当時から印象に残っているのは「Freedom from Government」と「Freedom through Government」についてである。

「Freedom from Government」とは公権力からの自由のことであり、英国の名誉革命からの一連の革命により獲得できた、表現の自由等のことである。
「Freedom through Government」とは俗に２０世紀的といわれる社会権であり、国家の介入により達成させると考えられる生存権等のことである。

ただ「Freedom through Government」については、「Freedom from Government」が真に達成されていなければ、「Freedom through Government」を主張することが「Freedom from Government」すら脅かすことになると主張されていた記憶がある。

私が芦部三部作を再読しはじめたのは、今の民主党政治のあり方をみて、本当に日本では「Freedom from Government」が真に達成されているか疑問におもったからだ。

真に達成されているというのを考える際には、「Freedom from Government」がどのように獲得されてきたかということも重要だ。
この権利は、イギリスの革命から始まってフランス革命・アメリカ独立戦争に続く、国民が自らの血を流しながら獲得してきたもので、国民の活動に対する国家の介入がいかに危険でそれを排除する為に生命をかけてきたものだ。

しかしながら日本においては、明治維新なども上からの革命であり決して人民が蜂起して獲得したものではなかった。よって明治維新当初あるいは戦後においても何かあれば国家権力を通じて自らの主張を通してきた。あるいは私人間における争いにすら国家が積極的に介入することを是としてきた。とりわけ最も「Freedom from Government」を主張すべきマスメディアがそうした主張を行ってきた。
こうしたことからは、「Freedom from Government」という考えが確立するわけもない。

このように「Freedom from Government」という本質すら確立していない日本において、民主党のような社会政策を導入することの危険性を感じているのだ。

インデックス運用以外の投資

アーリーリタイア後の資産運用は、先進国株式：新興国株式：世界債券＝３０％：２０％：５０％で、それぞれのアセットクラスについてインデックスで運用を行っている。

ただ投資はすべてインデックス投資というわけではない。

年間ベースで生活資金には娯楽費というのを計上している。
ここで実際用いた娯楽費と当初予算の差額が発生すれば、その部分をインデックス投資以外に回している。
娯楽費と予算計上している中のその余剰分であり、価格はゼロになっても影響は全くない投資である。

どのような投資を行っているかというと、
①NPO等に対する短期貸付
②未上場会社に対する出資
③上場会社に対する投資
などである。

現在のところ③の投資はほとんどなく①と②が中心だ。

①については、自分の興味あるNPO等に対して、公的機関からの補助がおりるまでの間の短期間のファイナンスを行っている。いわばブリッジファイナンスの派生系のようなものだ。

②については、NPO等も含まれるが未上場企業（社会的企業も含む）に対しての出資だ。

当然どの投資についても分析は行うのだが、収益が将来あがるかという視点ではなく、その組織の行おうとしていることが社会的に意味があり、又その行動を継続的に行っていけるかどうかが分析のポイントとなる。

資金の性格（娯楽費の余剰部分）からも、このような投資に対して収益を求める必要はない。

すべて寄付としてもいいのだが、寄付とした場合寄付先に対してウオッチができず、また寄付先にも緊張感をもって活動してほしいと考えている為こうした形をとっているのだ。

キャッシュをいくら保持しておくか

アーリーリタイアメント後の資産について当初想定していたポートフォリオで運用している。

それとは別に生活資金としてキャッシュをいくら保持しているのか尋ねられたことがある。

理論的にいえば、すべての資産を時価評価しているのであれば、現金がいる時点で必要な額に見合った資産の売却を輪切りで行えばよい。>従ってその現金化するまでの期間に流出する額が必要な現金額となる。
したがって運用しているアセットの流動性の有無が決定するのに重要なポイントとなり、>ポートフォリオ構築の際に流動性に留意していれば、多額の現金は必要とはならないであろう。


ところが人間はそんなに合理的なものではない。
アーリーリタイア後の資産価格の下落に対してで記載しているように、追加的インフローが見込めない時に保有している資産が下落すると心理的に大きなストレスがかかり、そのことによって自分ですら想定しない行動にでる場合がある。

私はこうした時にも自分で自分に説明できる行動をとっているかということをアンカーとして行動しているということを以前に説明したが、それに加えて心理的バッファーをもつ為に運用資産とは分けて生活資金をキャッシュとして分離して保有している。

これはアーリーリタイアの計画を立てている時点で、このように生活資金と運用資金とをわけて管理し、運用資金のみでアーリーリタイアできるプランニングを立てた。つまりあくまでも生活資金はバッファーとなる部分である。

ではどのくらいを生活資金としておくべきか。
これも繰り返しになるが、あなたがどの位の精神的ストレス耐性があるかによる。

えらそうにこれまでいってきたが、私は精神的ストレス耐性は強い方ではない。

私は自分のこの精神的ストレス耐性の弱さをわかっていたので、生活資金は厚めにつんでいる。
具体的には３年程度だ。
この厚めの生活資金があることが、資産価格の大幅な下落時においても事前に想定した通りの投資行動を継続することを可能にしていると考えている。

（注意してほしいのは、ここでいうキャッシュというのはあくまで生活資金の為のもので、マーケットに投入するためにマーケットタイミングを見計らっているキャッシュではないということだ）

自分の死後いくらかかるか

つい先日近親者の満中陰の法要をすませた。

私は喪主ではなかったが、葬儀や会計関係の実務部分をすべて取り仕切ってきた。

よく年配者が現金又は普通預金で置いておく理由として、自分の死後、葬祭一式いくらかかるかわからないというのがある（これには残された者に金銭的負担をかけないという前提があるが）。

今回私の経験からいえば、見栄さえ張らなければ、かかる費用は予想より少なくてすむ。

今回私の近親者は、死亡直前数週間入院したあとそのまま亡くなったのだが、病院に支払う費用・葬儀代金・満中陰費用・僧侶へのお布施（初盆まで）いっさい含めて１５０万程度で済んだ。

まず病院に支払う費用であるが、そもそも健康保険がきくし又日本では高度な治療であるが費用も効果（天井しらず）というのは標準治療として認められていない（そのような治療を望む場合は海外で治療を受ける必要がある）。加えて高額療養費制度があり上限にキャップがかかっている。

葬儀代金であるが、これはピンキリの世界である。今回は家族葬という故人の希望がありそれに従って行った。よって香典も受け取らなかったし逆に香典返しも行わなかった。
このケースで民間のメモリアルホールで葬祭を行ったのだが１００人程度の参列者があった。

それでも上記の費用で済んだのだが、費用明細を細かく見ていくと、差がつくのは祭壇のグレードや棺おけの材質などである。
これらは故人をどうしのぶかというより、残った者がいかに見栄を張りたいかによって影響されるものである。残されたものからすればどう対応するかわからないものであるだけに、葬儀社の「普通これくらいは・・・」という言葉に、「お任せします」と答えてしまう部分である。
できれば存命中にどのような葬祭をしてほしいか伝えておくべきであろう。

ともあれこのように普通の葬祭であれば、想定している額よりかなり少なくてすむはずだ。
にもかかわらず、葬祭の為に多額の現金を保有しているのは、いやなこと（今回は死亡するということ）は考えたくない。考えなければ現実としてとらえなくてよいという、まるでダチョウが危機がせまると頭を地面につっこんで見ないふりをするのと同じ発想だ。

これは葬祭の場合は自分の死が考えたくないことであるのに対し、投資の場合でも同様に、自分のシナリオが想定から相違している場合にはそれを認めないということはよくある。

こうした投資においても事実を考えたくない人は、葬祭という人生の最後においても同じ過ちを繰り返すのだ。

ポートフォリオ構築後

よくアーリーリタイア後資産運用で生活しているというと、デイトレーディングのようなトレーダーをやっていると思われてしまう。

したがって非常に忙しいのではとか、神経すりへらしているのではと思われてしますのだが、私のような運用を行っていると、一度ポートフォリオを構築すると実は資産運用においてやることは非常に少なくなる。

やるべきことは基本リバランスとキャッシュフロー対応だけとなるのだ。

ところが、上記のように思われてしまうのはどうしてだろうか？

金融機関以外の人に、トレーダーとポートファリオマネージャーの違いはわからないということだろう。
それどころか、金融機関や金融マスコミにおいてですら、両者の差異を理解している人は多くない。

これは彼らだけに問題があるのではない。

なぜなら日本においては、ポートフォリオマネジャーも実際にはトレーダーと対して変わらないことを行っている。つまり頻繁に売ったり買ったりしているのだ。ポートフォリオマネジャー本人の中にも、そのようにすることを運用することと思っている者がいる。

本来ポートフォリオマネジャーは、たとえアクティブマネジャーでも一度ポートフォリオを構築するとキャッシュフローに対応する以外はほとんどやることはなくなってしまうはずだ。

過去ニューヨークで資産運用暦３０年を超えるポートフォリオマネジャーと１年近く一種に仕事をする機会があってが、彼らはキャッシュフローに対応する売買を朝一番に発注すれば、それ以降はマーケットをほとんど見ることなく、アニュアルレポートを読んだり、企業経営者と面談したり、工場を見学したりしていた。

それと比較すれば日本のポートフォリオマネジャーの売買の激しいこと。
それに加え、常に何か新しいことをやっていないと進歩がないとして上司から評価されない仕組みとなっている。
退屈に耐えて、同じことを継続してやり続けることの重要性を理解していないとしかいえない。

つまり日本にはトレーダーとポートフォリオマネジャーという肩書きのトレーダーの２種類が大部分をしめているのだ。

これでは、私が資産運用で生活しているというと、神経すりへらして大変ですねと思われても無理はない。

身元不明の高齢者

全国で100歳を超える高齢者に対する執拗な身元確認調査が続いている。

仮に自分が１００歳を超えた場合、このような確認調査をされれば、それは迷惑きわまりないものだ。

なぜこのように、身元確認という名目で、その存在についてトレースされなければいけないのか。

人には黙って静かにしておいてもらえる権利があるはずだ。

こんなことが行き過ぎれば、安否確認の為高齢者には、GPS機能のついた物をもっていてもらおう。いや高齢者は失念するかもしれないので、いっそ体内に埋め込んでおいてもらおう。ということにもなりかねない。

またいやいや高齢者だけではない。子供や女性、いっそのこと全国民に対して身元調査を行おう。GPS機能を持っていてもらおうなどとなりかねない。

そんな大げさなと思うかもしれないが、国民に対する権利の侵害はたいていは、こうした（みせかけの）善意をきっかけにしておこなわれてきた経緯がある。

ただでさえも犯罪抑制という名目で町中のあちらこちらでカメラが自分の所在を写し続けているのである。

このうえ所在までトレースされるようになればまさしく「ビッグ・ブラザー」の管理する世界だ。

今回の身元が不明な状況に対して、昔はお互いが他人を気に留めていたなどとして、現代の風潮を嘆いている識者が登場するが、そんな隣近所が互いを監視しあう社会がおまえはいいのかといってやりたい。

仮に年金が不正に搾取されているのを防ぐといった観点にたつなら、年金をもらうには年に１回ソーシャルワーカーと面談するなどということを義務付ければいい。そもそも介護保険にはそうしたフォローアップの機能があったはずだ。

しまなみ街道への旅行 その２

生口島に渡るには、大三島バス停留所近くから多々羅大橋を渡る。

しまなみ街道は自動車専用道路ではあるが、こうした島々を結ぶ橋は自転車や徒歩でも渡ることができるのである。
各島内はローカルな道路を使うことになるのだが、こうした経由をたどれば四国の今治から広島の尾道まで自転車で移動することも可能である。

生口島には島を一周する道路が整備してあり、大三島の場合とは異なり、風光明媚な瀬戸内の風景を感じながらのんびりと自転車を走らせることができる。
まるでギリシャあるいはトルコの地中海沿岸の島々を旅行している感覚にとらわれる（私がその周辺をのんびり旅行したのは1980年代半ばであるが）。

また海岸沿いには「サンセットビーチ」という瀬戸内海一夕陽が美しいビーチがあり、夏休みでもあり家族連れで賑わっていた。



ただ島自体に車があふれているわけではなく、自転車でのんびり走っていてもクラクションを鳴らされることはなく自分の思うがままに走ったり、時には海岸を何も考えずにボーと見ていることもできる。

島で一番大きな町は瀬戸田というところである。
ここから本州の三原へ船がでている（といっても小型船で、本州への通勤通学の為のものである）。
町自体はさびれた観もあるが、明治末ころまでは、製塩業や海運業で栄えた町であり、町並みもその当時を思いおこさせる古いお屋敷が多数残っている。
また日本画家の平山郁夫先生がこの町の出身であり、この町には「平山郁夫美術館」がある。

島一周は25ｋ程度あるのでのんびりいっても３時間あれば充分回ることができる。
ただ島には瀬戸田バスストップがあるが、島内中心部から離れておりレンタサイクルも利用しづらい。
次の島である大三島までいけばレンタサイクルはバスストップから数分で借りることができる（道の駅「多々羅しまなみ公園」0897-87-3855）ので、私のように大三島までいくのがよいだろう。