今、1米ドルが145円台です。一時期に比べると円高の傾向ですが、それでも145円台です。150円も現実的ですね。
ところで。ドルのリスクヘッジになるかと思っていた豪ドルが、昨年の5月27日に108円台でしたが、今では88円台です。1年も経たぬまに、一気に20円の円高ですね。米ドルには、こうした動きは無いですよね。
改めて、ドルの力強さを思い知らされました。
今、1米ドルが145円台です。一時期に比べると円高の傾向ですが、それでも145円台です。150円も現実的ですね。
ところで。ドルのリスクヘッジになるかと思っていた豪ドルが、昨年の5月27日に108円台でしたが、今では88円台です。1年も経たぬまに、一気に20円の円高ですね。米ドルには、こうした動きは無いですよね。
改めて、ドルの力強さを思い知らされました。
昨日のアメリカ株、そして日本株、共に大きく下げました。そして為替までも。
ここまで来たら、しばらく様子見が賢明な選択かもしれませんね。
ただ、チャンスは探っておきたいです。
今日は、まさに春の嵐といった相場でした。
こういうときは、配当重視のETFに少額投資で、耐えるしかないでしょうね。
4月決算のETFもありますから。
ドルと円の為替相場は、ここにきてボックス圏相場なのでしょうか?
148~150円を上下しているように見えます。
トランプ関税の影響で、アメリカ国内の経済は厳しいという話もちらほら…。
さて、この後、ドルはどうなるのでしょうか?
ドルの金利は、円のそれよりもまだまだ高いですから。ドルを持ち続けることにしましょうか…。
年度末の月末にして、月曜日は大幅下落で始まりましたね。
トランプ関税と雇用統計で揺れる、揺さぶられる1週間になりそうですね。
こういうときは、細かく買いを入れるのも一つかもしれません。
例えば、ETFなら1口単位の売買もできます…まして、3月決算では無いETFもありますので、配当金のチャンスもあります。が、ここで忘れてはならないのは売買手数料。証券会社によっては、手数料に最低額を設けている場合があります。「取引額よりも、手数料額の方が大きい」ということにならないようにしなくては。
三井住友海上とあいおい損保の合併が発表され、それらの親会社のMS&ADの株価が急騰しましたね。たしか、高配当銘柄で、外国人の株主割合も多かったような…。
損害保険は金利上昇は無関係なようですが。
ミャンマーの大きな地震、日本と韓国の山火事と、最近、国や季節を問わず大きな災害が多いですね。損害保険の活躍が期待される場面と言っては、皮肉になります…そう思ったから、これまで関心を持てなかった業界でもあります。
今年の夏は台風や水害が少ないと良いですね。
2024年の9月末時点の統計ですが。「NISA口座の利用状況調査(金融庁)」の「NISAによる商品別買付額」では、ETFは4,000億円弱、比率にして2.9%です。私は「意外と少ないな」という印象です。ETFの中には「配当重視」の株式ETFもあれば、「アクティブ型」のETFもあります。それに「純金」ETFも…。
2025年は日米ともに軟調な株価。視野を広げて臨みたいですね。
昨日のNYダウは終値で715.8ドルの下落でした。1ドル150円で計算すると1晩で107,370円、下落したことになります。下落率は1.69%、終値41583.9ドル、つまり6,237,585円。日経平均の終値は37,120円でしたから、その差は歴然!
マイナス金利を脱したためでしょうか?
最近、日本生命や第一、明治安田などの国内老舗の生命保険会社からの「個人年金保険」のPRが増えました。どのようなメリットがあるのでしょうか?
払い込んだ保険料に対し、126%の返戻率…何だか、良さげに見えますが、20年とか30年と、時間を掛けて積立、受け取るときは、これまた10年と、時間を掛けます。
仮に、個人年金保険料控除の要件をギリギリ満たしたとしましょう…10年積み立て、10年間で受け取る、つまり所要時間は20年です。返戻率のプラスアルファは26%です。この26%を所要時間の20で割ると、1年当たり1.3%と良さげに見えます…が、これは単利の数字です。複利で計算すると1%を割るでしょうね。まあ、メガバンクや地銀の定期預金の利率よりは良いでしょう。
しかし、20年という時間を要する定期預金って無いですよね?定期預金なら満期に伴う預け替えで利率が上がるかもしれません。
ましてや20年という時間の間に、着実に進むであろうインフレ。
こうして見ていくと個人年金保険って、意味なさそう。
メリットは(要件を満たし場合に限り)個人年金保険料控除とクレジットカードを利用した積み立て、この2点に尽きるでしょうね。
3月決算の企業は昨日が権利確定日でしたね。上場企業のおよそ6割が3月決算です。権利確定日に取引を約定させ、3月31日に株式を保有すれば、配当金を受け取れ、株主優待をもらうことができます。株主優待を実施する企業は今年の1月10日時点で1525社です。
ところで、昨日はNYダウが下落しています。ですので、今日が配当落ち日ということもあり、株価の下落が見込まれます。配当金や株主優待まで半年先(年に1回の企業なら1年先)ですが、買いのチャンスでもあるわけです。