今週はこれまで以上に重要な米国指標が多く、今後の方向を示すものになるかもしれません。
本日は米国と英国が祝日のため既に東京市場から値動きは乏しくドル円などは15銭程度となり嵐の前の静けさといったところでしょうか。
明日の火曜日にはＳ＆Ｐケースシラーや消費者信頼感指数等が発表され、水曜日はＡＤＰ雇用統計やＩＳＭ製造業景況指数、そして木曜日には新規失業保険申請件数が発表されます。
金曜日には注目の米雇用統計が発表を控えて雇用関連の指標には特に神経質な反応を示しそうです。
ゴールデンウイークを境に米国景気指標が全般に米国景気回復ペースの鈍化を示すものが多く見られ、気の早い連中は量的緩和第三段が始まるといった観測も一部囁かれます。
今週はその意味では今後の米金融政策の行方を占う上で重要な週ともいえます。
しかし、これまでの景気指標は斑模様の指標が多く決定的な景気鈍化というまでのものではなく、どちらかというとまだ次の方向を模索する段階と言えそうです。
何か一つ大きな材料が出ればあっという間に流れを変えてしまう様な相場です。
ギリシャ等の問題やトリシェ総裁の発言などからＥＣＢの金融政策に再び市場の目が向かえばこれまでと反対の動きが始まるのはそれ程難しい事ではありません。
ヘッジファンドなどもまだ本格的に動き出しているというよりは打診的な動きに見えます。
今のところ、米長期金利の低下などをみると資金は株式よりも債券市場に流れているとみられ10年債利回りが3％を下回るようであればドル売りを強めてきそうです。
もし、ＮＹダウが堅調な地合いを示すようであれば長期金利の上昇がドルの下支えをするとみます。