主流メディアは、不正は無かったと
必死に報じるものの、
ネット上では次々に動画や画像による
証拠や証言までもがアップされる。
米国民は何かがおかしいと
気付きはじめた。
自分の達の目の前で、
民主政治の根幹ともいえる
選挙において
とんでもない不正が、
堂々と行われていたという事実に。
不正選挙だけでなく、
選挙方法の変更手続き自体にも、
明らかな憲法違反が発覚した州など、
４つの州に対して、
18もの州が訴えを起こすという
前代未聞の出来事まであった。
インチキ選挙の証拠や、
憲法違反をしてる証拠が
でているのに
それを正そうとしない州に対し、
他の州が「ふざけんな！」といって
集団で訴えたってことですね。
トランプもこの動きに期待を
しただろうが、なんと最高裁は、
驚くべき行動をとった。
その訴えを否決したのではなく、
受理すらもしなかった。
つまり、話を聞こうともしなかった
ということ。
９人の最高裁判事のうち、
「確認だけでもすべきだ」と
意見したのは、わずかに２人だった
ことがのちに分かる。
これがエグすぎる。
受理してしまったら、不正や憲法違反が
あった州の選挙結果を覆すことになら
ざるを得なかっただろう。
明らかな違法、違憲の証拠もなく、
18もの州が訴訟を起こすなど
ありえないから。
つまり最高裁は、
訴えを精査することを避けた。
それは選挙結果を覆すことから
逃げたも同然。
しかし、その結果に対し、
大統領といえども、
司法への介入は許されない。
州政府、州知事、議会、最高裁判所、
といった、その不正を正すべきはずの
人物や機関、すべてがその役割を
果たさなかった。
本当に恐ろしいことが起こった。
この時に分かったのは、
民主制度の根幹ともいえる
選挙だけではなく、
その公正さを保つための行政と司法を
含めた、あらゆる機関、機能が
侵されていたということ。
バイデンファミリーとチャイナの
癒着は、今回かなりクローズアップ
されたし、今後も追求されるだろうが、
中国共産党によるアメリカの間接侵略は
想像を超えていた。
自分たちの利権を守ろうとする
エスタブリッシュメントも
背後に絡んでいるのは、5年前と変わらず。
彼らは
2016年の二の舞を避けるために、
国民にバレても、
不正の証拠がでてこようとも、
訴訟が起ころうとも
それらをねじ伏せる
なりふり構わない手段を選んだ。
この強行的な手段は
まさしく中国共産党のやり方。
それだけじゃない。
FBやTwitterがトランプのアカウントを
凍結しただけでなく、
ネット上は不正選挙に関連する言論が、
次々と抑圧を受ける。
削除、アカウント一時停止。
トランプ支持者、保守派に人気の
SNSとして知られる
パーラーは、
アマゾンウェブサービスから、
サービスを停止させられ、
googleとappleはパーラーのアプリを
ストアから削除。
つまり、政治とグローバル企業が
一体となり、トランプのみならず、
すべての保守派の言論を封じようと
必死だったということこと。
世界を代表するような
グローバル企業がこぞって
そこまでの言論弾圧をしなければ
いけなかったのはなぜだと思います？
今これが、アメリカ以外の国でも
問題視されていますよね。
あきらかに、あからさま過ぎた。
自由の国アメリカで、
徹底した言論封じ。
信じられないことです。
言論弾圧の徹底。
これも中国共産党のやり方そのもの。
つまり
google、amazon、facebook、apple、
頭文字をとってGAFAと呼ばれる
これらのグローバル企業は、想像以上に
中国共産党によるコントロールが進んで
いたということを示した。
世界一位の人口である
チャイナ市場は、グローバル企業である
GAFAにとって大きな魅力。
その餌に食いつき、チャイナと手を組ん
で成長する過程で侵されたのだろう。
チャイナマネーにどっぷり。
中国共産党やエスタブリッシュメントは
メディアも企業も政治も司法も
侵しただけでなく、自由までも失わせた。
そしてトランプは、
2016年より1千万票も多い票を得て
破れた。