セルインメイ

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谷本　憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員

ダウが史上初めて4万ドルを突破しました。

高金利という環境下でも米経済は力強く、米株式市場はしっかり推移しています。

Sell in May,and go away ;don't come back until St Leger day. 年明けから年度替わりの4月まで、市場はエネルギーに満ち溢れています。 そのガス抜きが夏場にかけてみられ、市場はだんだんとエネルギーを失います。 「セルインメイ」とは春先まで盛り上がった相場が、夏枯れ相場を経て再び仕込み場を提供するというサイクルだと言われています。 St Leger dayは、有名な競馬レースが開催される、9月第2土曜日のことです。(「Sell in May」より)

お約束の時間です。

▼ミーム株

ミーム株とは ミーム株とは、SNSなどで大きく注目が集まり、短期間で急激に株価が上昇した銘柄のことです。一般的に企業の業績に関係はなく、ツイッターなどのSNSによって株価が上下します。(LINE証券)

昨年米国で映画化され話題となった「ゲームストップ株」などに代表される、それまで見向きもされなかった株が、SNSなどで話題となり急伸する場面がコロナ禍で見られました。

そして先週、ゲームストップ株の仕掛け人であるキース・ギル氏によるＸへの投稿をきっかけに、ミーム株が再び動意付きました。

 

 

13日は前日比74%、14日は60%と上昇しましたが、その後19%、30%、19%下落し、結局は上昇前の水準に戻っています。

このように今まで見向きもされなかった株が急騰急落を演じ始めたことから、市場への警鐘が聞かれました。

米国株はピーク近い可能性、ミーム銘柄急騰が示唆－MLIV調査 米株式市場で最近見られたミーム銘柄の急騰は、相場にフロス(泡)が生じており、ピークに達しつつある可能性を示している。最新のブルームバーグ「マーケッツ・ライブ(MLIV)パルス」調査でこうした見方が示された。(18日付ブルームバーグ)

記事によると、MLIVパルス調査に回答した230人の多くが、これを株式市場全体にとって明るい兆しとみることには懐疑的であるとのことです。

スティーブ・ソスニック氏(インタラクティブ・ブローカーズ・チーフストラテジスト)
「株式にすでにある程度高揚感がなければ、このようなミーム銘柄の急騰は見られなかっただろう」

ダウが史上初めて4万ドルに乗せるなどマーケットに高揚感があるため、ミーム銘柄が動意付いたとの見解をソスニック氏は示しています。
実際に今回のミーム株急騰はわずか数日で終わっており、前回2021年と比べると小規模な動きです。
記事の中で専門家は、2021年と比べ「個人投資家がそこまでヒマではないこと」「市場参加者がプロ化していること」を挙げ、ミーム株急騰後の急落について「健全であることの表れ」としています。
前回はミーム銘柄の上昇がさらに相場をけん引しましたが、今回はそうなり得ないとの見通しで、米株ピークが近いと指摘しています。

▼景気後退
 

今月3日に公表された米国失業率は3.9%、徐々に上昇しています。
 

 

過去12カ月の平均は3.75%ですが、4.25%を越えると景気後退のサインとして警戒されます。

米国の景気後退が間近か、失業率上昇で「サーム・ルール」満たす寸前 10月の米失業率の3.9%への上昇は、いわゆる「サーム・ルール」の基準が満たされる寸前であることを意味する。このルールはリセッション(景気後退)の信頼できる予測として証明されてきた。 かつて連邦準備制度理事会(FRB)のエコノミストで、現在はブルームバーグのコラムニストであるクラウディア・サーム氏がこのルールを考案。失業率の3カ月移動平均が、過去12カ月の最低値から0.5ポイント余り上昇した時にリセッションが始まるとされる。 今年の失業率の最低水準は3.4%。10月の失業率は今年の最高水準で、8月と9月はそれぞれ3.8%だった。3カ月移動平均は、サーム・ルールが発動される3.9%をわずかに下回る。 サーム・コンサルティングの創業者でもあるサーム氏は8月のインタビューで、自身の作ったものが「怪物」になったのではないかと危惧していると発言。「基準を満たしてもリセッションが起こらない方がいい」と述べた。(2023年11月4日付ブルームバーグ)

先月17日「【ECRI、サーム・ルール】景気後退が意識される」にてご紹介したサーム・ルールですが、失業率の上ブレから再び注目されています。
 

▼ヒンデンブルグ・オーメン

最後に、もっとも有名な株価下落のサインとして有名な「ヒンデンブルグ・オーメン」をご紹介いたします。
1937年にドイツで作られた悲劇の飛行船がヒンデンブルグ号ですが、この悲劇になぞられて米国株式市場のテクニカル的な株価暴落の前兆とされるシグナルを「ヒンデンブルグ・オーメン」と言います。
盲目の物理数学者であるジム・ミーカ(Jim Miekka)が独自の研究で理論を発表しましたが、アナリストにより固有の条件が幾つも付与されたり、また条件の修正もしばしば起きるため信憑性にはやや疑問もあります。
とはいえ点灯した場合は1ヶ月以内に、「77%の確率で株価は5%以上下落」「パニック売りとなる可能性は41%」「重大なクラッシュとなる可能性は24%」と算出されるなど警戒が必要なサインです。
1985年以降の株式相場暴落の際は、いずれの場合もヒンデンブルグ・オーメンが確認されています。
ヒンデンブルグ・オーメンが点灯する条件は諸説ありますが、下記の4条件が一般的です。
 

・ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり値下がり銘柄合計数の2.8%以上 ・NYSEインデックス(NYSE総合指数)の値が50営業日前を上回る ・短期的な株価の方向性を示すマクレラン・オシレーターがマイナス ・52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない

一度点灯すると30営業日は有効、点灯した場合はすぐにご報告いたします。
 

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