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谷本 憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員
▼逆イールド縮小
昨年7月3日、米長短期債利回り格差はマイナス1.081と四十数年ぶりとなる水準を記録。
そこからは、逆イールドが徐々に解消される動きとなっています。
手元のデータによると、コロナショック以降最初に逆イールドに転じたのは2022年4月1日。
翌4日にも逆イールドを記録したのちは、しばらく順イールドが続きました。
その後本格的に逆イールドとなったのは7月6日で、そこから本日に至るまで逆イールドは解消されていません。
しかし昨年7月の「マイナス1.081」以降、徐々に逆イールドが解消されつつあります。
▼景気後退のサイン
昨年10月にご紹介しましたが、利回り格差と景気循環にはある程度の繋がりが見られます。
SMBC日興セキュリティーズ・アメリカのジョー・ラボーニャ氏によると、逆イールドは通常景気後退が始まるまでには解消されているということです。
理由として、「何かがおこる予兆」から短期債利回りが低下するからだそうです。
例えばマイナス1.079を記録したのは昨年3月8日ですが、その日の午後にシリコンバレー銀行の破綻が報じられました。
翌日から短期債利回りが急低下、逆イールドは急速に縮まりました。
昨年夏以降の逆イールド縮小も、主に中国不動産市況を背景に逆イールドの縮小が見られました。
つまり「逆イールド解消」→「景気後退」の流れです。
▼前回「逆イールド」
今回より前のケースとしては、2019年8月26日から5日間逆イールド状態がありました。
すぐに順イールドに戻りましたが、上記のように2022年上半期から再び逆イールドに転じました。
その前は、2006年にまでさかのぼります。
2006年1月31日、2年債利回り4.54%、10年債利回り4.53%で逆イールドに転じました。
順イールドに転じる場面もありましたが、同年6月頃からは完全に逆イールドとなり、2007年6月まで続きました。
最後の逆イールドは2007年6月5日、その2か月後にある「ショック」が起こります。
▼パリバショック
2007年8月9日、米国のサブプライムローン関連の証券化商品の市場混乱をきっかけに、フランスのパリに本拠を置く世界有数の金融グループの一つであるBNPパリバ傘下のミューチュアルファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。
「パリバショック」です。
信用不安が全世界へ波及し、翌年には未曽有の金融危機(リーマンショック)へと発展しました。
上記利回り格差にダウを重ねると、このようになります。
右軸：ダウ(上下逆注意)
利回り格差が逆イールドから順イールドに転じた直後から、株式市場は大きな調整を余儀なくされています。
当時の株式市場の動きを見ると、利回り格差の拡大ピークとともに株価下落は収まりましたが、再び拡大に転じると株式市場も下げ足を早めています。
このように逆イールドから順イールドに転じると要注意となります。
ちなみに2019年8月末に逆イールド状態があったと書きましたが、その後順イールドに戻したあと、やはり大きな調整が見られました。
「コロナ・ショック」です。
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