【2015】チャイナショック

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谷本　憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員

中国株の大暴落

株式のバブルが引き金となり2015年6月12日に始まった株価の大暴落。ひと月の間に上海証券取引所のA株は株式時価総額の3分の1を失った。この時の株価の下げを金融関係者の間ではチャイナショックと呼ぶことがある。(Wikipedia)

2014年夏より上方にブレイクした上海総合指数は、過去に例をみないほどのピッチで上昇。

2,000ポイント台前半だった同指数は、翌年6月には5,000ポイント台へと上昇しています。

上海総合指数(週足)

明らかに「バブル」です。

後年様々な検証が行われましたが、一般的には中国当局による「煽り」と言われています。

「官」そして「マスコミ」が一体となり、株式投資を推奨しました。

結果、最初の1カ月間で上海証券取引所は時価総額の3分の1を失っています。

当時の「異常事態」を、ロイターは次のように報じています。

2015年7月8日のロイター記事より引用しましたが、当時の混乱ぶりが分かります。

翌日の記事では、上海・深セン取引所に上場している企業のうち約1300社、時価総額にして2.4兆ドル規模の上場企業株を中国当局が売買停止としていることについて批判しています。

翌9日のロイターに掲載されたコラムですが、当時の投資家の不安を見事に表しています。

そして、このように締めています。

現在当局は、自社株買いの促進や空売り規制、印紙税の引き下げといった株価対策を行っています。

チャイナショックの時は最後、「売り禁止」「売りボタン消失」などおよそ市場主義からはかけ離れた対策となってしまいました。

今週末より、中国は春節と並び一年で最大の連休イベントである「国慶節」を迎えます。

連休期間中が警戒されます。

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