2030年には大卒の学歴が全く意味をなさない時代になることを、もはや否定する人はいないだろう。AIが知識を整理し論理を構築するようになれば、従来型の4大新卒の市場価値はゼロになる。さらに、医師の需要が激減する可能性が極めて高いことすら、否定する人もいないだろう。
現在、日本の医師数は約34万人。しかし2030年代には、その半数以上が現在の業務形態では存在価値を失う可能性がある。特に、個人病院は過去のものとなるだろう。
2030年頃には量子センシングを用いた診断機器が実用化される可能性が高い。東京大学の古澤研究室が開発を進める光量子コンピューターの技術は、単一光子レベルでの超高感度測定を可能にする。これにより、現在のMRIの1000倍の解像度での脳内イメージングや、血液一滴から数千種類のバイオマーカーを同時検出する診断が現実となる。これらの量子診断機器の導入コストは1台あたり数十億円に達すると見込まれる。現在、日本には約8,200の病院と10万の診療所があるが、そのうち9割以上は、この設備投資を継続的に行うことは不可能だ。結果として、医療サービスは巨大な資本を持つ少数のプラットフォームに集約される。
2024年の段階ですら、GoogleのAI診断システムは皮膚がんの識別で専門医の精度を上回っている。中国では、平安好医生（Ping An Good Doctor）のAI診断システムが年間4億回以上の診察を行い、基本的な診断の90％以上をカバーしているという。
2030年までには、以下の領域で医師の介入が不要になる可能性が高い：画像診断（レントゲン、CT、MRI）の99％、基本的な内科診断の85％、標準的な投薬プロトコルの95％、定期健康診断の100％。これにより、現在の開業医の主要業務の大部分が消失する。
2030年以降の医療を支配するのは、既存の病院組織ではない。Google Health、Amazon Care、Apple Healthや中国のテンセント、アリババのような巨大テック企業だ。それらが量子コンピューティング技術を武器に医療プラットフォームを構築する。そして、これらのプラットフォームが渇望するのは、従来の医師ではない。「光量子コンピューター」と「生命科学」の両方の専門性を持つハイブリッド人材だ。具体的には、量子アルゴリズムを医療データ解析に応用できる研究者、生体分子の量子効果を理解し、創薬に活かせる科学者、量子センシング技術を臨床応用に橋渡しできるエンジニアだ。
残念ながら、日本の大学システムはこの地殻変動に全く対応できていない。医学部は6年間のカリキュラムに固執し、物理学科と生命科学科の融合プログラムは皆無に等しい。東大医学部ですら量子物理学の基礎を必修化していない。対照的に、アメリカの大学は既に革命を進めている。MITは2023年にQuantum Biologyプログラムを開設したし、スタンフォードは医学部にComputational Medicineトラックを設置した。ハーバードは物理学PhDと医学MDの同時取得プログラムを拡充している。
もし今、高校生が将来の医療分野でのキャリアを考えるなら、日本の医学部への進学は最適解ではない。むしろ以下の選択肢を真剣に検討すべきだ：アメリカの大学で物理学と生命科学のダブルメジャー、量子コンピューティングの修士号取得後、計算生物学のPhD、データサイエンスと分子生物学の融合プログラム
医師免許の「資格」に依存する時代は終わる。これからは、量子技術とAIを駆使して人類の健康に貢献できる能力が真の価値となる。その準備を今すぐ始めなければ、2030年の激変に飲み込まれることになる。