2030年以降は日本の官僚は人工知能に置き換えられる | 迫り来る2つの危機とアメリカの大学進学

迫り来る2つの危機とアメリカの大学進学

人工知能がもたらす危機と南海トラフ地震の危機に備えるにはアメリカの大学でPhotonics分野、人工知能分野の一流の研究者になることが必要である

総理大臣あるいは閣僚が人工知能に指示を与えれば数時間以内に完璧な回答を出すので人間の官僚は無用となる。その結果、官僚養成大学としての東大の文系学部は要らなくなる。

 

但し、人工知能が出した回答が妥当であるか否かの価値判断をくだし、さらに内容に誤りがあるかないかを検証できる人物が総理大臣あるいは閣僚である必要がある。

 

更には地方行政機関の公務員も要らなくなる。

 

医療の現場では「診断」は人工知能がするようになり人間の医師は要らなくなる。

 

民事裁判は人工知能が処理するようになり裁判官、弁護士は要らなくなる。彼らを養成する大学は要らなくなる。

 

総理大臣、閣僚などは人工知能、量子コンピューターのプログラミング、アルゴリズムを策定できる人間が、その任に就くようになる。