日本の大学の学生はアルバイトという形態の低賃金労働者として社会に組み込まれている。
大部分の学生の実家は子供の学費を負担するのが精一杯でアパート賃貸料やコンビニ弁当などの食料品代などを負担する能力がない。そんな状態でまともに勉強ができる筈がない。
アメリカの優良な大学に入れば、大学の寮に入る。おまけに大抵の場合、大学周辺にはアルバイトできるような店なんかない。何もない。勉強かスポーツしかすることがない。来る日も来る日も授業の課題をするのに追われて死ぬ思いをする。成績が悪ければメジャーに必要な単位が取れないし、卒業だってできない。命懸けなのだ。仮にアルバイト先があるとしても、アルバイトに割く時間など1分たりともないのである、
家庭がさほど貧しいわけでも無いのにアルバイトをする人がいるが、そういう風潮を止めようともしない日本の大学の姿勢こそがダメなのだ。本来ならアメリカのように所得に応じて学費を何割か免除すべきなのだ。経団連にしろ文科省にしろ日本の経済人、官僚、政治家は実に愚劣だ。
日本の大学でテレテレとアルバイトに明け暮れ、まともに勉強しないどころか、プログラミングの一つも習得せずに卒業したって2030年代の社会では使い物にならない。
確かにアメリカの学費は高い。様々なリスクもある。だが見返りは必ずある。ああだ、こうだという世間の声に耳を貸すべきではないのである。
一言申し添えるが日本の大学にだってリスクはある。東大や京大、東北大、名大などのトップ大学入ると自分はエリートだと勘違いをして共産党、新左翼、カルト集団などの餌食になるリスクが高い。そういうリスクを避けたいなら日本の名門大学には入らないことだ。著名な経営者、官僚、学者には共産党員（だった）が多いと思うところがある。
一方、アメリカの大学のリスクは何と言っても社会科学、人文科学、芸術系の教員の大部分はフランクフルト学派系統の「左翼」だという点だ。そういう連中に足を掬われないためにはアメリカでは理系をメジャーとするしかないのである。
とてもアメリカの大学に行くお金を工面できない、という高校生はどうすればよいのか？そんなことは私は知ったことではない、と言いたいが塾や予備校には行かない、車のローン、家のローンを組まない、外食をしない、デズニーランドやUSJには行かないなどなど無駄を省けばなんとかなる。
アメリカの大学の4年間の学費約2800万円を賄うだけの教育ローンがあってもよさそうだ。これ↓なんかどうだ！一か八かやってみる価値はあるような気がする。
孫正義財団、柳生財団の支給を受けるのは宝くじに当たるようなものなので、普通の高校生がその２つの財団の奨学金を前提としてアメリカの大学進学の準備をするのは考えものだ。
