日本の富裕層は日本の中学受験などに忙殺されてはいけない。
一昔前ならともかく、これからの日本を支える人材は日本の旧弊な中高一貫校では育たない。先ず、第一に英語が身につかない。今般のようにアメリカと真剣勝負で闘わないといけない場面で、日本の経済界、政界、官界、ジャーナリズムの99%の人間はアタフタアタフタするだけで手も足も出ない。
見るに耐えないし、聞くに耐えない。まるで幼稚園児のように感じられる。
富裕層は、英米の私立エリート小中高に進学するべきなのである。
なんだかんだ言ったところで世の中には、やはり「エリート」が必要なのだ。日本には名門校、名門大学があるが「国家指導者」を育成することには失敗している。
それもそのはずで東大はじめ大多数の大学や政界、官界、ジャーナリズムなど、ありとあらゆる分野の主導権を握っているのは「敗戦利得者の人脈」だからだ。戦前の価値観から見れば彼らはことごとく「売国奴」だからである。
私見ではトランプが狙っているのは「中国共産党体制の転覆」だ。さらには欧州に跋扈するグローバリストの解体、すなわちEUの解体、NATOの解体だ。
日本を救う方法は一つしかない。GHQ憲法の破棄である。加えて、国軍の創設、核武装だ。
日本人の多くが非武装で国家の安全が維持できると本気で信じている。実際にはアメリカの核の傘があるからだし、日米安保条約があるからだ。実はアメリカの属国だったから安全が維持できたに過ぎない。非武装でもなんでもなかった。アメリカが守ってくれたからだ。日本は独立国ではなかったから安全が維持できた。維持できていたのは「日本国」ではなく「アメリカ領日本自治区」だったのだ。