β版空間 -20ページ目

β版空間 -20ページ目

ホームピグアメブロ

芸能人ブログ人気ブログ

08May
- ビジットジャパンの今後
  　ビジットジャパンとは海外の旅行客を増やそうという政府の方針で、2010年に訪日外国人を1000万人にしようというキャンペーンです。約５年前には500万人ぐらいだったことを考えれば、相当増加しているとみてよいでしょう。　このキャンペーンを牽引する国は・・・ご存じのとおり中国でしょう。印象としては中国人観光客に限って増えていて、後の国の人たちはあまり見ません。　東京に住んでいればわかりますが、外国人観光客はほとんど中国人で、なぜわかるかというと、彼らは声がでかいからです。新宿と秋葉原が観光コースとなっていて、新宿の新装開店ヤマダ電機とドンキホーテの客は2割程度は中国人観光客と言っていよいでしょう。　近い将来人民元が切り上げられれば、もっと大勢の中国人が日本にやってくることになるでしょう。旅行会社もその辺は考えていて、あまり品のいい場所には案内しないようです。恵比寿や広尾、表参道にはあまり中国人観光客はいません。　これで観光庁の目標は達成するということになりそうですが、どうも目的が違うような感じを受けます。（続く）
- 欧州は災難続き・・
  　　アイスランドの火山噴火の後はギリシア危機の再燃と、ヨーロッパはガタガタ、大変なユーロ安に見舞われていますが、それにつられて円高がにわかに進行し、日経平均は2日間で600円以上も下げるなど、あのリーマンショックの直後を思い出します。このためヨーロッパに輸出している企業は冷や汗を垂らしているようです。　　アメリカでも先物市場での誤発注からダウやナスダックが異常値をつけ、発注を取り消す事態となるなど、市場が混乱しているときは、なぜか起こりえないことが続けて起こるものですね。　　しかし一方できょうの日経新聞によれば、アメリカの雇用は拡大しているようですし、日本でも黒字転換する企業が続出し、なんとか景気は上向いているようです。とくに東南アジアを市場としている企業は景気がいいということで、ブリジストンはタイヤ需要の回復で大幅な黒字転換。先行きは明るいです。　　ヨーロッパの混乱も各国が協調して支援することが報じられており、一時的なものでしょう。
04May
- 抑止力論にすがる鳩山首相＝「県外移設」公約ではない
  抑止力論にすがる鳩山首相＝「県外移設」公約ではない5月4日19時7分配信時事通信　米軍普天間飛行場移設問題で迷走を重ねた末、沖縄県民を前に全面的な県外移設の断念を表明した鳩山由紀夫首相。その理由として首相は、沖縄の海兵隊を日本を守る「抑止力」と位置付け、繰り返し沖縄側に理解を求めた。ただ、こうした論理は当初から米国や外務・防衛当局者が展開していたもの。最終局面で急に海兵隊の抑止力を持ち出し、「県外移設」の約束をほごにした首相の「言葉の軽さ」が改めて浮き彫りとなった。なぜ、５月末に普天間問題の結論がでなければ鳩山政権が退陣し、さらに民主党が次の参院選で負けてしまうのか、いまいちわかりません。マスコミは世論を映す鏡とはいいながら、勝手に論点を作って、現状の政権を批判することしかできないマスコミに存在意義があるのか疑問です。　　沖縄の普天間問題は長い問題で、そうそう５月末までに解決する問題ではないというのは沖縄の住民もわかっており、それだけに、鳩山総理が１月あたりに「数ヶ月を要する」と表現して５月末の期限を示唆したのは軽はずみだったといわざるを得ませんが、そもそも５月末では解決できなかった問題を解決できなかったといって、政権が交代するのでは何の進歩もありません。ほかの政権だったら解決できたのかというと疑問で、いままで問題をほったらかしてきた自民党に何の批判もする資格はありません。　　もっとひどいのは社民党で、政権を担ったにもかかわらず非現実的な主張を繰り返す点は万年野党の象徴ともいえるべき党で、与党にたったならば国外移設の現実的な案を出してほしいものです。合い言葉を連呼するだけでは能がありません。結局５０年間野党だった党に実行力はなく、事態を解決に導くことはできません。この問題が政局になってしまったのも、社民党ががーがー言うからで、解決できない問題を主張しすぎて墓穴を掘ったと言ったところでしょう。　　もう少し長い目で事態を見守るべきでしょう。　　
25Apr
- 通勤時間は無駄な時間？
  　　満員電車に揺られている時間が40分、人によっては50分というのもあるでしょう。へとへとになって会社に行って仕事する気が起きないというのはよく聞く話です。実際賃貸アパート、マンションの賃料は通常都心から遠ければ遠いほど安くなっており、これは通勤時間の長短を考慮したもの、と考えるのが自然です。　　しかし、この電車に乗っている1時間20分を何もしないで過ごすのはあまりにも時間を軽視しすぎだといってもいいでしょう。22日通勤するとすれば月に1760分、一日に起きている時間を17時間とすると、電車に乗っている時間は1.725日ということになります。年間では約21日です。　　1年のうち21日を電車の中で過ごすのですから、その時間は有効に使いたいものです。本を読む、新聞を読むというのは定番ですが、いまは電車の中でもテレビが見られるという時代です。　　プレイステーション３のハードディスクにテレビを録画し、PSPに取り込めば、テレビ録画分を持ち歩けます。前日のドラマやバラエティー、ニュース、はたまた映画を電車の中で見るということが可能になりました。　　何もそこまで・・という人もいるかもしれませんが、家にる時間自体短いのですから、家では家でしかできないことをすべきです。　　こうして、どんどん死に時間を有効な時間にシフトいけば、これは考え方によっては、人生を意識的に長くしている、と考えることもできるでしょう。人生は1分、1秒の生活の積み重ねですから。　　80歳まで生きても30年分しか生きていない人もいれば、60歳ですでに100年分生きたという人もいます。
- 年功序列型賃金モデルからのシフト
  　　伝統的な年功序列型の賃金モデルは、20代は賃金が労働の成果を上回り、20代後半から40代前半までは労働の成果が賃金を上回り、40代半ば以降はまた賃金が労働の成果を上回るというものだそうです。　　しかし、年功序列が崩壊し、働く会社を変えながらキャリアアップしていくことが普通になった現在では、このモデルも大きな転換をしなくてはならない時期であるといわざるを得ません。実際、この不況下で、自分の職の保障がされない時代になったと肌で実感している労働者が多いと思います。そうであるならば、賃金も終身雇用を前提としたものではなく、成果型、能力型の賃金に変えなければ、実力のある労働者は、どんどん外資系企業に流れてゆきます。　　しかし、今まで年功序列型賃金に慣れてしまっていた50代の人たちをどうするのかということはあります。しかし、成果型の給与体系を導入するならば、50代も同じ成果型でなければ割に合わず、55を過ぎたら賃金は下がっていくと考えるべきではないでしょうか。　　このようなパラダイムシフトに現在の企業が耐えられるかどうかは疑問ですが、いびつな賃金体系をそのままにしておけば、実力者は逃げてゆきます。　　皮肉にも今年の新入社員は終身雇用制度賛成が過半数を占めたということですが、もう、終身雇用に戻ることはないでしょう。
21Apr
- ジオスが倒産
  　　英会話市場は完全に飽和状態であり、衰退産業になってしまいました。教育訓練給付金の縮小、また消費の減退によって、もっともしわ寄せが来るのはこのような業界でしょう。レストラン、デパート、レジャー、不動産など、いろいろな業界がやり玉に挙げられますが、一番厳しい業界は教育、それも子供のためではなくて自己啓発分野です。　　NOVA、ELSに続いて大手では3校目ですが、まだまだ出てきそうです。その理由は売り上げの減少のみならず、そのビジネスモデルの甘さが露呈したということでしょう。　　実際先生に支払われる報酬はわずかで、収益の多くは広告費と場所代に費やされているはずです。グループレッスンが主体のところは生徒が減ると場所単位当たりの収益が格段に落ちるため、不利なのです。また今は生徒もやっと気づき始めたのか、マンツーマンレッスンが主流で、それも、スペース代を極力削減したものが成功しているようです。実際マンツーマン主体のほうが、面積当たりの収益率が高く、また高回転のため、無駄が出にくいといえます（その分学費は高くなりますが、その点も経費削減でいまは安価なプライベートレッスンができています）。またウェブレッスンも盛んで、実際電話の受け答えの練習なんかはウェブ上のほうが臨場感があるというものです。　　いままでの価値と今の価値とのギャップが大きければ大きいほど、倒産の確率は大きくなります。そのうち、質の悪いシステムでぼったくりの様に報酬を取るシステム会社もやばいでしょう。
20Apr
- 長期失業固定化　どーする？
  　　都心オフィスの空室率は年々上昇するばかりで、2%前後だったころが懐かしいです。ちょうどあのころ、再開発によって都心に高層ビルが何棟もできるということがそこかしこに騒がれていました。しかし、その後、未曾有の不況に見舞われ、バンバン企業が倒産する中での大規模な増床、ダブルパンチとなって空室率の増加に拍車をかけています。どんどん空へとビルが伸びた結果、完全に供給過剰になったと言えるでしょう。これらが埋まるのは、後5年ぐらいかかるかもしれませんが、そのころには次のミニバブル崩壊の足音が聞こえてきそうです。　　このような中で、昨今の報道によれば、転職市場が持ち直してきたようでう、とくにメーカーや種動く・東南アジアに拠点を置く企業が採用を増やしているようです。しかし先週の、失業者の固定化が騒がれています。このような正反対の記事をしゃあしゃあと載せてしまう日経新聞もどうかと思いますが、・・・さておき、「何をやりたいか」がはっきりしていないのですから、どのような仕事を紹介されてもなにか不満に見え、結局決まらないという悪いスパイラルに落ちいているのでしょう。　　満足は期待と現実の重なり具合によるもので、相対的なものです。その期待がぼやけているのであるから、満足は起こりえません。全く期待のないところに満足はあり得ません。就職者は職業にどのような期待を持つかが問題なのです。　　しかし、このようにさまよっている人たちに仕事の意味を教えるのは難しいです。いっそ民間の自己啓発セミナーに国費で参加させるのが早いかもしれません。このような人たちが、いかに独りよがりか、自分勝手かというのがわかると思います。　　まずは期限付きのボランティア・・衣食住付きのボランティアプログラムに2カ月から3カ月参加させ、公認の修了証をわたし、成功体験と自己肯定感、およびコミュニケーション、などを学ばせるのが先ではないでしょうか。職業訓練は何も技術だけではありません。実際、新卒の大学生は何の技術も知識もないのにばしばし内定を取ります。この差を考えさせるべきでしょう。
18Apr
- エコカー減税、中古車に逆風　09年度400万台割れ
  エコカー減税、中古車に逆風　09年度400万台割れ 2010/4/12 22:02 　国内の中古車市場の縮小が続いている。日本自動車販売協会連合会（自販連）が12日まとめた2009年度の中古車登録台数（軽自動車除く）は08年度比7.5％減の394万7289台となり、４年連続の減少になった。400万台を割り込むのは調査を始めた1978年度以来初めて。エコカー減税などで新車に割安感が広がった分、価格面で中古車との競合が強まっている。買い替え時に補助金を得るために車を下取りに出さずに廃車にする消費者が増え、流通市場への供給量も減った。　　一気に７．５％の減少というのはすごいですね。減税がこれほど効くのかという感じですが、これは中古車市場といっても、ほぼ新品の新古車を買うケースが多いということなのでしょう。中古車の流通は今後も減少が続くと見たほうがよさそうです。　　実際最近はカーシェアリングの広まりによって、都心では自動車を所有したいという若い人たちが減っております。車を持っているからといって裕福の象徴とは見られなくなっていることから、所有したいという何か支配よく見ないなものは薄れ、実益に走っているというのが車市場の傾向で、これは消費全体の傾向でもあります。見てくれよりも実益というところでしょうか。こういった理由で、何か「エコ」とか「減税」とか特別の理由がつかないと、消費は喚起されないといったことがあります。　　おそらくこの付加価値は、今後はネットを介したコミュニティと結びつき、一つ一つは個性が重視されるの泣けれど全体で見ればグループ、といったようなものがはやるでしょう。たとえばなめ猫の免許証のようなものです。　　ともあれ、車は動いてかっこよければいい、というものではなくなっています。
- 草食男子のわけ（２）
  　最近はすごくかわいい女性とすごくブサイクな女性が成功しており、真ん中は売れ残る傾向にあるようです。彼女らはこれを「草食男子が増えたため」と言いますが、本当のところは、いままでそくにりゆうもなくちやほやされてきた女性の自己のイメージと、男性からの本当の評価との間に相当のギャップが生じているというのが理由だと思います。　　最近は女性が強くなってきたとあちこちで報道されている結果、男性たちは、そんな女性を冷めた目で見るようになり、「だったらちやほやしてご機嫌取りをするひつようないか」と思い始めたのでしょう。自己中心的な女性で、男性からのお声掛けをただ突っ立って待っているだけの女性は取り残されていっています。対等な立場を強調することは、雇用機会の男女均等や昇進、昇給の男女均等を意味するのであればいいのですが、なかにはひとりお山の大将のような女性もいるのですからお困りものです。　　実際草食男子は、女性に興味がないのではなくて、目の前にいるそのひとに興味がないのであって、男性の見る目が厳しくなった・・・・というよりは、本当の女性の良さというものが見えるようになったというのが正しい見方でしょう。弱くなった、積極的でなくなったというのは誤りだと思います。　　顔がブサイクでも優しい女性は、幸せな恋愛生活、結婚生活を謳歌していますね！
- 草食男子のわけ
  「草食男子」も悪くない（日経Business on line)恋愛やセックスに淡白で、女性と添い寝しても手を出さない、最近の若い男性たち。著者の深澤真紀は、日経ビジネスオンラインの連載「U35男子マーケティング図鑑」で、彼らを「草食男子」と名づけた。彼らの生態や行動パターンを、「信じられない」と言う人もいる。しかし、今後は「草食男子」のような新世代が日本を変えていくのではないか。そんな彼らを応援する深澤真紀が、「草食男子」をキーワードに様々な識者と語り合う。　　最近はあまり聞かなくなった「草食系男子」、あるいは「草食男子」という言葉ですが、ある調査によると、30歳以上の未婚の男子の７５％は自分のことを草食系であると評価しているようです。実際多くの男性は30歳にもなると年収もそれなりに上がり、楽しみが増えてくるので、あえて恋愛にがつがつしなくても他に楽しみを見つけれいいじゃない？という生き方が、「草食」であると評価されているのでしょう。　　これはアラフォーの女にも共通していて、彼女らは「結婚したいしたい」とはいうものの、本当は興味があまりなく、また収入もあり自己完結してしまっているために、他に酒や旅行などの楽しみがあれば、そちらに走ってしまっているというのが現状のようです。　　いつもは「男らしい」「女らしい」という言葉を使うと怒る女性たちですが、言い寄られないと「草食系だ」とぼやくのは何とも都合のいい考え方ですが、昨今の婚活ブームから、女性も自分からアプローチしなければならない、と思い始めているのは確かのようです。しかし、最近はこのブームも下火になってきており、その大きな理由は・・・結局そのようなパーティーに参加し続けていて売れ残っている人たちが、ぐるぐる回っているだけだというのを男性側が気づいてしまったということなのでしょう。事実、このようなパーティーは、最近は男性が不足しています。（つづく）br />
10Apr
- 二番底は脱したが・・
  近くて遠い「リーマン前」（ＮＹ特急便） nikkeinet９日のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均は続伸し、約１年半ぶりの高値で終えた。週間ベースでは６週連続上昇となり、金融危機後の安値（6547ドル）から急反騰に転じた昨年３～４月の記録に肩を並べた。もっとも「時間の問題」とみられた終値での１万1000ドル突破はお預け。　　二番底が来る来るといわれていたのにどこ吹く風といった感じです。日経新聞ではギリシャの危機が再燃とあおっているようですが、経済は着実に回復しているようです。日経平均、ダウ、ともに回復し、一時は7000円を切ったというあの状況が信じられません。結局は内実の伴わないバブルがふくらみ、虚実の入り混じる中悪い方向へのスパイラルに陥ってしまったのでしょう。　　しかし、リストラはまだまだ進みそうです。日航をはじめ、もうそろそろ不動産業界、小売業界の二番底がくる可能性があります。来るのですが、全体で見て、回復のほうが上回るであろうということです。　　日本の中で考えるとこうなりますが、現在は世界とのつながりなしでは物事を考えられません。日本国債の増発はもうすでに限界が迫っており、900兆円から1000兆円ぐらいまで来ると日本のバランスシートはおかしくなり、破裂します。国債は暴落します。このような書籍が経済棚をにぎわせておりますが、その対処方法を考えておく必要がありそうです。実際、年金生活者、生活保護、社会福祉費が増大するということは、ただであげるカネが増えるということですから、収入なしの自転車操業です。　　学んだもののみが得をします。
- 成功体験の棚卸し
  　　成功体験を成功体験と感じることが重要だと思います。成功体験は、ともすれば感じる前に過ぎ去ってしまいます。ほめる、ほめられる、満足感を感じる、達成感を感じる、こういった感覚を忘れている人はいませんか？　　実際誰でも成功体験は持っているものです。しかし、何かしらイベントがないと、達成感を感じることはなく、また、達成感を感じたいとも思わなくなってしまいます。そうすると、「達成したい」とも思わないのですから、目標に向かって頑張るということもなくなってしまいます。オリンピックのメダリストを見てつくづく思うのは、「達成感を感じることがうまい」ということです。　　このような達成感の記憶から、具体的な行動がうまれ、新たな達成へと結びついていきます。
04Apr
- 追跡A to Zより　～無縁社会～
  　　昨日、「追跡A to Z」（NHK）で「無縁社会」というのがクローズアップされていました。社会や家族から孤立し、アパートので孤独死（無縁死）してしまうケースがあり、その予備軍がどんどん増えているというものです。　　番組では、地縁、血縁、家柄、などから脱却するために東京に出てくるという流れから、コミュニティが希薄となり、取り残された人たちは「無縁」となって、ネット中毒になっているさまが紹介されていました。とくに30代、東京に出てきて約10年、そろそろ先が見えてくるというところで職を失い、何をしていいかわからないので、とりあえずはツイッターでつぶやく、という、とくに意味のない生活を送っている人もいるようです。　　その中で、印象に残っているのは「無縁死ということも一つの選択肢である」というある女性の言葉です。言葉の使い方を間違ったのか、日々たんたんと流れるままに生きているからなのか、それともあえてそのような言葉を使ったのかわかりませんが、無縁死を自ら選ぶような言い方をしていました。「選択」という言葉には「意志」があるはずであり、無縁死を自ら選択するというのはつまり自殺することを意味するのに、なぜか彼女はツイッターでせっせとつぶやいています。　　ある男性も、「人とかかわらないことが居心地いい」とか言いながらもツイッターのタイムラインは毎日チェックするということです。部屋は完全にゴミ捨て場で3分の１はLANケーブルやコードで埋め尽くされています。　　おそらく「どうしたい」と聞いてももはや特に何もないのだと思いますが、意志のない人間は細胞の塊でしかありません。
28Mar
- Web日経の使いやすさ
  　　　Web日経がスタートして、日経の記事はネット上では有料ということになりました。情報は有料というのはごく当り前なのですが、目を見張るのはその値段です、紙媒体が約4400円なのに対して、Webは4000円とそれほど変わりません。ただし、情報検索機能やセレクト機能、またネットの特性を生かし、同時性を追求したものとなっており、その情報の扱いやすさはWebのほうが上ということになるでしょうか。また、紙面もWeb上で見られるようです。　　この中で、「紙面をWeb上で見られる」というのがミソで、Web上の情報発信は、前にも書いたかもしれませんが、すべての情報が並列的に発信されるため、情報に優劣が付けにくいという欠点があります。ともすれば、しょうもない広告がでかでかと載り、大事な情報が小さい字で隅に追いやられるということがしばしばおこります。　　でも、紙面を画面で見られれば、読みなれている一面、三面、あるいは株式面がそのまま見られるということで、欠点は解決されたといってよいでしょう。　　後は新聞広告ですが、これもWebを使った広告手段にとって代わり、情報媒体としては７（Web）：３（紙）ぐらいになるかもしれません。持ち運びむ便利だし。
23Mar
- グーグル検索が中国撤退！！
  　　　サイバーアタックや検閲の影響で、グーグルは中国から撤退を余儀なくされたという見方が一般的でしょう。中国側の言い分は「我々は法に従っている」というものですが、その法自体が古い考え方に基づくへんてこなほうなのですから救いがありません。　　このような情報統制もそうですが、街の汚さなど、文化レベルの低さがどんどん際立っています。北京オリンピックのときには公衆トイレが汚すぎて、三ツ星トイレの検定を行ったなどは記憶に新しいです。このグーグルの事件は、事件そのものよりは象徴的な意味合いが強く、中国は人権を大事にしない国というイメージを植え付けてしまいました。　　裏にはアメリカの逆襲がありそうですが、インターネット時代において、ネットの領域で主導権を握る会社とけんかしてしまうとは、なんとも分が悪いですね。検閲合法の法律など、文化でも個性でも何でもないのだから、さっさと撤廃したほうが身のためです。
22Mar
- ネットで地域連合の動き
  　　ネットは情報発信の場だけではなくて、情報と情報をつなげる力も強く、ネットを使ったコミュニティーが至るところでできては消えるということを繰り返しています。最近はいわゆる「あらし」や意味のない誹謗中傷なんかは少なくなっており、みんなネットの使い方に慣れてきたようです。荒らされたらすぐ逃げる、誹謗中傷は無視、ネット空間は無限と言っていいほどですので、逃げるのが簡単だということに気付くと、攻撃側もあほらしくなってきます。実際は攻撃する側のほうが孤独なものです。　　話がそれましたが、中小の不動産会社がネットを使ってFC事業のようなものも行っているとのことです。手数料や報酬のシェアの方法などはわかりませんが、実際この時代に大手に対抗するには手を取り合って物事を進めていくしかなく、この地域連合は大手が無視できないほどになっております。　　このようなネット立ち上げがどんどん簡単になっていけば、楽天のようなブランドに頼らなくてもネットを使って情報を共有できそうです。この部分でも全くもて遅れているのは地方自治体です。この辺は旅行会社に任せておいたほうが質の高いサイトがアップできるのかもしれませんので、このままのほうがいいのでしょう。　　この動きはどんどん進みそうですが、サイトの作りがまだまだ素人なので、その辺はプロの力が必要かもしれません。
- 公示地価発表、地価下落鮮明だが・・・
  　　先日公示地価が発表されましたが、全国的に減少で、今回は減少地点の数が史上最高だったようです。ひと時40%以上値上がりしていた商業地が、急に下がり、各不動産ファンドはリファイナンスや返済猶予に必死の様子。公示地価が、現在の地価の傾向を表しているわけではなく、少し古いですが、それにしても、｢不動産は値下がりする」がロングセラーになっているように、その通りになりました。　　これは、日本に出回っているカネの量自体が減ったから、というのは一つ理由になると思います。外資が抜けた後は日本にはミニバブルの残骸がそこかしこに残っています。芝大門の軍艦ビルもその一つで、今も一階はテナントが入らず、がらんとしています。ここに限らず、空きビルが多くなっており、いまなら相当賃料も安く借りられそうです。　　というわけで、地価下落傾向はまだまだ続きそうで、消費者側からは今が買いのチャンスでしょう。商品は少ないですが、こういうときに買えるだけの現金を持っている消費者は強いですね。
- 学生のカロリー計算
  　　学習能力のない日本は、不況が続いてもその対処方法を知らず、経済対策には興味がないようです。　学生の就職も厳しいですが、仕送りが細り、生活自体も厳しいようでまさに苦学生ですね。　　そんな中で、学生にとっては安くて手軽なジャンクフードが主食のようです。われわれは高カロリーのマックなんかは最近は敬遠しますが、学生にとっては今も昔も主食＝マックです。　　高カロリーの割に安いマックを学生は「コストパフォーマンスがいい」といいます。最近のマックは量もそうですが、カロリーも高いずっしりとしたものが人気らしく、一昔前のファミレスの機能を今はマックが担っているかのように、家族連れや学生が多いですね。　　それにしてもコストパフォーマンスをカロリーで測るとはおもしろい側面でした。
14Mar
- プリズンドッグ
  　　prison(プリズン）は刑務所の意味ですが、きょうの「BS世界のドキュメンタリー」で、犬のしつけをする刑務所の話が取り上げられていました。　　若いうちに犯罪を犯してしまった人たちのための更生の手段として、犬のしつけをさせるというものです。はじめは犬がおびえたり、いうことを聞かなかったり、していますが、根気強くしつけしていくと、まて、おすわり、などほぼ自由にさせことができるようになり、およそ3か月で犬は新しい飼い主に引き取られていきます。　　番組によれば、少年犯罪者は人を信頼したり、人から信頼されたりする経験に乏しいことから、社会に適応していけなくなってしまう。犬をしつけることで、信頼関係というものはどういうことなのかということを経験させ、同時に根気強さを学んでもらうのが趣旨とのことです。　　血気盛んな少年たちが根気強く何かをおこなうためには、長い時間をかけたセラピーが必要で、その意味で、犬のしつけはアニマルセラピーとして、大きな効果を発揮しそうです。また、犬にとっても、虐待をうけたり、捨てられたりした犬が、保健所に引きとられたものの、運よくドッグプリズンに来ることができたのですから、よい効果をもたらすでしょう。実際入所したての犬はおびえた目つきをしており、毛並みもぼろぼろですが、3か月ほどたつと、血統書つきの犬と見違えるほどに変貌します。　　日本で取り入れるとなると、頭の堅い行政が動くとは思えませんが、ぜひ取り入れを検討してほしいものです。br />
13Mar
- 外資撤退と損保業界の海外進出
  3月10日の日経新聞1面と7面に関連記事が載っていました。ミシュラン、カルフール、ヴェルサーチ、オフィス・デポなど有力な外資が次々と撤退し、対日直接投資は約55%減少したとのことです。理由は法人税率が高いことやデフレですが、やはり日本が将来の利益が見えない「リスクの高い国」と見られてしまったということなのでしょう。実際のところ、国内消費は飽和状態であり、実際個人の消費は選別されていることから、売れないものは全く売れず、売れるものは売れ続けるという、（もはや使い古された言葉ですが）二極化が進んでいます。これは、情報の入手方法が進んでいることから、いいもの、安いもの、人気の動向について、誰かが分析してくれていて、それを容易に知ることができるということが大きいと思います。一方で、損保業界では、東京海上が自動車保険の料率を据え置くことで、なんとか生き残り戦線に勝とうとしていますが、すでに、損保各社は海外を見据えているということが表れた結果でしょう。生保損保の自由化によって、いろいろな生保・損保ブランドが立ち上がりましたが、結局は4社（損保ジャパン・日本興亜、東京海上、三井住友あいおいニッセイ同和）に収れんされた感があります。統合後の会社はわけのわからない名前になってしまいました。三菱東京UFJもよくわからないですが、それ以上です。海外進出の方法としてはM&Aが一般的手法となると思いますが、そこに日本人のノウハウを注入していく過程で、日本の存在感はより高まっていくと思います。