β版空間 -16ページ目

β版空間 -16ページ目

ホームピグアメブロ

芸能人ブログ人気ブログ

09Feb
- 空のミニシュークリーム
  　　神戸屋で小さなパンを買ったところ、中身が空のシュークリームのようでした。これはこのようなパンの種類なのか、中身を入れ忘れたのか・・・・ということはないと思いますが、驚きました。　ポム・スフレといってぷく―っと膨らんだポテトチップスみたいなのがあるみたいですが、そのシュークリーム版といったところです。　こういう発想は他に転用できないものでしょうか。
- トヨタバッシング脱出！！
  　　トヨタ「シロ裁定」に安堵、ブランド再生で攻勢に産経新聞 2月9日(水)11時20分配信　米運輸省が、「トヨタ車の電子制御システムに問題はない」とする最終的な“シロ裁定”を出したことによって、トヨタ自動車関係者は一様に、「これまで主張してきたことがやっと認められた。まずは一安心」（同社幹部）と、胸をなで下ろしている。　　GMが11条適用となったことからトヨタも道連れに・・と思ったのか、アメリカメディアのバッシングはすさまじいものがありましたが、ここにきて一転、運輸省のこのタイミングでの発言はどういうことなのか、全く解せないところです。　　もうそろそろ独りよがりのアメリカに世界経済はついてゆけず、新たな経済秩序を模索しているといってもよさそうですが、その気配をやっと感じ取ったのか、友好政策に舵を切ったのかもしれません。　　社長交代後、いきなり試練に見舞われましたが、さらに企業価値が増したといってよいでしょう。逆にアメリカ車は燃費効率のよいエコカーの開発に取り組まない限り、さらに取り残されることになるでしょう。
01Feb
- 東急不、江東区・東雲にランナー向けマンション
  東急不動産はアシックスと連携し、ランニング愛好者を応援するマンションを企画した。東京都江東区の東雲に建設中のマンションに、ストレッチができるデッキを設置。東京マラソンの順路でもある晴海通り沿いの立地を生かし、大型マンション建設が相次ぐ臨海部で、物件の特色を打ち出す(日本経済新聞)。　　東京マラソンの順路であるというところに着目したのはうまいやり方で、マラソン好きが集まるかもしれません。マンションは高額であるがゆえに独自色を出しにくい商品であります。マンションを販売して利益がでるのは最後の10戸を売った時・・・ということからしても、売れ残りを出せない商品は独自性を出しにくい商品であることは確かです。　　しかし、このように現在の健康ブームになんとかあやかろうという姿勢はほかのデベロッパーとは一線を画してします。今の消費は「みんなに合うものより自分に合ったもの」という流れですから、それにも合致しています。問題はマラソン人口と晴海に住みたい人、さらに年収要件をクリアする人、という高いハードルを越えて購入する人がどれだけいるかですが、よい試金石となるでしょう。
23Jan
- 団塊の世代の退職と再雇用について
  　　きょうのニュースによれば、年金の支給開始年齢が、70歳になるのではないかという議論があるようです。70歳といえば、もう死んでる人もちらほら。散々年金を払わせて、死ぬまで年金を払ってもらえないのですから、正当性の根拠はどこにあるのか疑わしくなります。　　それはさておき、そのために定年を65歳から70歳にしようとする話もあるらしく、なんでもありです。どれぐらいの給与水準を見込んでるのかわかりませんが、これを実現しようとすれば、今まで事務や新人に任せていた仕事が老人にとられることになり、さらに雇用は悪化するといってよいでしょう。老人に自給自足を強いる割には若年層の年金支払額は減らず、今までの借金を返すだけということになってしまい、どうにもなりません。　　65前後の人でも新たな価値を生み出して、稼げる人ならばいいですが、現在の団塊の世代で入社した人材は、高度成長期を支え、いわばトランプのカードを引くように就職内定が取れた時代。またバブルの絶頂期を経験し、接待場所のアポとりと上司や役員のご機嫌伺いが主な仕事であった年代ですから、今の時代では新しい知識と仕事のやり方を習得しないと、難しいということになります。新しい考え方についていけない人材をを無理やり雇用しろなどとはいえないはずで、もはや、新入社員や東南アジア人より低い給与でも働いてくれますか？という問いに答えなければならないところまできています。　　ただ単にベテランということは今の時代ではマイナスということです。
- 新卒・既卒の内定枠奪い合い
  　　新卒と既卒を一つの枠として考えて、既卒で内定が取れなかった人に再度チャンスを与えようという動きが、広がりそうです。これはある意味、新卒一括採用の枠を超え、採用方法の特殊さを取り払ったよい制度であるとも思えますが、これで得をするのは誰なのでしょうか。やはり、もっとも得をするのは企業です。　　実際、企業も採用するときには労力と金を使っている以上、いい加減な採用はしません。モノにならない人材は落とします。それを知らずに、内定を一つも取れなかった学生は、この制度で救われると思ったら大間違いです。昨今の採用の絞り込みからいうと、本当に良い人材のみ内定を出して、来ないんだったらそれはそれでいいというスタンスでしょう。　　そこで、内定を取れなかった人材というのは、所詮その程度の人材で、もっと多様な雇用について視野を広げなければない人たちのはずです。そんな人材は、結局は人気大企業に入るのは無理で、中小企業に流れていくのです。　　とはいえ、10％は既卒の優秀な人材が残っているでしょうから、新卒の枠は実質的には減ることになります。そうすると、就職戦線はますます厳しくなるということです。　　新卒採用については、選考時期についてもいろいろありそうですが、定年が伸びた分、新卒が絞られるのは必至で、新たな需要を生み出さない限りは無理です。このテーマについてはもう少し議論しましょう。
17Jan
- 1日15時間働くということ
  　　寿命はコントロールできないというのはわかりきったことかもしれませんが、しかし、寿命の解釈によってはコントロール可能です。すかすかの人生ならば、もしかしたらその人の寿命は25年かもしれませんが、ビルゲイツやスティーブ・ジョブスの寿命は200年なのかもしれません。要は、どれだけ有意義な瞬間を生きるかということにかかっています。　　長時間労働を規制し、ワークライフバランスが叫ばれますが、ワーク＝ライフの生き方がもっとも有意義な生き方であって、それを実現できればいいのですが、しかしみんなあきらめているのか、あるいは思いもつかない考え方なのか、あまり実行しようとする人はいません。　　1日15時間労働はきついですが、単純労働だから鬱になったりするのであって、クリエイティブな仕事なら何十時間やっていてもアドレナリンは尽きないはずです。実はワークライフバランスの問題とは、自分の役割を全うする生き方を見つけることが、もっとも理にかなった解決方法なのかもしれません。
13Jan
- 就職氷河期で教育学部が人気という単純さ
  大学学部選び、にじむ就職難　教育・医学「資格」で人気法・経済はダウン（日本経済新聞）15、16日の大学入試センター試験で受験シーズンが本格的に始まる中、理系や資格が取得できる教員養成・看護などの学部の人気が受験生の間で高まっている。対照的に法学部や経済学部は低迷しており、明暗が分かれた形。不況や氷河期より厳しい就職状況の影響とみられ、生徒が就職を意識した学部を選ぶ傾向が強まっていると感じる高校の教員も多い。　　やはり受験生に今の日本の状況を分からせるには困難で、「不況だから教育学部が人気」という単純な思考に左右されてしまっているようです。少子化による人口減や過疎化が進んでいることによって学校の統廃合がすすみ、教員免許を取得しても教員になれない人があふれているというのに、そのようなことは一切考えていないようです。　　逆に新司法試験の導入によって弁護士の過当競争が始まって、弁護士になっても食えない、との認識から、法学部は大幅な志願者ダウンということですが、これもくだらない推論か、もしくは進路指導の先生が社会を知らないままに指導してしまった結果で、法学部＝司法試験というのは東大や中央大、早慶大、など一部の大学のみで、その他の多くの大学の法学部は関係ありません。逆に最も「ツブシがきく」のが法学部、経済学部、商学部などの社会科学系学部で、ビジネス系・法律系・会計系資格に直結した講義も多く、もちろん就職も門戸が広いのです。　　とくに地方の高校三年生なんかは情報が乏しく、進路を決めるにはむしろ危険ですので、可能性の大きい学部を選択したほうが無難です。
10Jan
- 生活保護で財政は破たん―新成人はガンガン働け―
  　　124万人が新成人、各地で式典　「責任感持ちたい」 (日本経済新聞）)　「成人の日」を迎えた10日、各地で新成人を祝う式典やイベントが催された。大人の仲間入りを果たす記念日に、訪れた若者は「より責任感を持って行動したい」「これから自分の夢を見付けたい」などと決意を口にしていた。　総務省の推計によると、1990年生まれの新成人は前年より約３万人少ない約124万人で、４年連続で過去最少を更新。総人口に占める割合は、前年比0.03ポイント減の0.97％で、初めて１％を割り込んだ。　　新成人は過去最少を更新したということで、ますます労働力人口は減っていくものと思われますが、少子化の問題とは別に、雇用悪化から働きたくても働けない人が増えているという理由で、労働者が減る、という側面もあります。このほか、単純作業はどんどん東南アジアなどの海外に移転し、工場のみならず、コールセンターや経理、あるいは給与計算まで海外に移転させてしまっている企業もあり、安い労働力と高い意欲に、日本の労働者は完全に負けてしまっています。このほかにも、公共事業の削減による建設業の破綻等により、建設業の労働者は1997年より200万人減っているそうです。これだけの理由がそろえば、雇用情勢は厳しく、景気回復は等のいてしまうのは当たり前といえるでしょう。　　この結果、生活保護給付や失業手当、あるいは職業訓練にかかる財政支出は増大し、もっとも生活保護対象者の多い大阪府では、約3000億円の生活保護支出を強いられているようです。　　憲法25条では「生存権」を保障し、必要最小限度の文化的生活を営めるよう、生活保護法が定められていますが、自ら生活保護受給者となることを選択している者に支援する必要が本当にあるのかを考え直さなければなりません。また、何年もいわゆるニートとしてふらふらし、それでもなお「自分のやりたいことを探す」などといってツイッターに興じているような輩に、給付をする必要が本当にあるにでしょうか。　　憲法は合わせて勤労・納税の義務を定めていることからしても、何もしない者に、ただ単に、生活費を給付することを是認しているわけではありません。弱い人間を支援することは必要ですが、選択の幅を自ら狭めているような人はその幅の中から、職業を選択してもらはなければならず、それでも働かないならば、生活保護の給付を「ゴミ拾い」や「ボランティア」と引き換えにするなど、労働の対価としての給付という意味合いを強くすべきだと思います。
08Jan
- 「トイレの神様」に見る日本人
  　　「トイレの神様」がFMラジオを発信基地として、１０分に及ぶ大作ながら、レコード大賞各賞受賞、紅白出場と、ヒットしています。正直知らなかったのですが、年に１曲ぐらいはこのようなフィーリングの曲を聞きたいものです。　　植村花菜さんの実話だそうですが、紅白の審査員の方々の涙を誘ったのは日本人が大切にするこころが随所にちりばめられており、そこに、祖母からの無償の愛を重ね合わせて歌い上げたところでしょう。仏教の教えにもつながることですが、何も仏教に関連付けなくてもよく、広く日本人が持っている「徳」を分かりやすく表現したと言えるでしょう。　「トイレにはそれはそれはきれいな女神様がいるんやで」。汚いこころをきれいにする、徳を積んでいく、それはいつしか、他者への無償の愛につながるという、おそらく誰もが心の奥にしまいこんでしまっていたものを開放してあげるような、そんな一曲でした。　　アンジェラ・アキの「手紙」もそうですが、各年代の人のこころの奥底に語りかけるような曲がヒットするようです。結局は「ほんもの」だということです。
06Jan
- 結局紅白はみんな見る
  ＴＢＳ大晦日“手抜き特番”に大ブーイング (ゲンダイネット) 　大晦日の各局の特番ではＮＨＫ紅白が第１部で３５．７％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）、第２部で４１．７％（同）と面目を保った。民放では「ガキの使いやあらへんで！！」（日本テレビ）が１５．３％でトップ。１０％台後半の声もあった「池上彰の学べるニュース」（テレビ朝日）は８．６％と期待外れに終わったが、お茶の間から「いくら何でもヒドすぎるんじゃないの？」という声が上がったのがＴＢＳだ。　　大みそかの特番で圧勝したのは紅白で、一時の視聴率30％割れは一時的なものだったようです。しかし、紅白は嵐が司会、AKB４８とTOKIO、SMAPは出ずっぱりと完全に視聴率狙いに行った結果ですから、当然と言えるでしょう。桑田やドリカムも花を添えて、見事40％越えというところ。　　記事にある通りTBSは5％台の体たらくで撃沈！！いつもの番組も8割以上はくだらない番組が多いのがTBSですが、単なるドリフのDVDを垂れ流しただけという情けない番組でシンガリを守りました。ドリフも全盛期を見ていた年代は30代となり、もはやテレビをじっと見るような世代ではありません。となると、家族や子供に押されてAKBやジャニーズに流されてしまったのでしょう。そもそもDVDで見られる昔の映像を、大みそかの特番で見たいと思うかというのは疑問です。　　おそらく製作費が全く底をついてしまったのでしょう。広告費をテレビのみにかける時代は終わり、いかにコミュニティを創出して個別に商品を売っていくかの時代です。「一億人全員に売れる同じもの」ものではなく、「一億人全員に売れるが、違うもの」を売らなければいけない時代。画一的なイメージを植え付けるテレビは、むしろ広告媒体として弱くなってしまったのかもしれません。
25Dec
- ９２．４兆円予算案決定
  菅内閣は２４日、２０１１年度政府予算案を閣議決定した。一般会計の総額は９２兆４１１６億円となり、１０年度当初予算を１１２４億円上回って過去最大となった。税収は３兆円増の４０兆９２７０億円を見込むが、国の借金にあたる新規国債の発行額は４４兆２９８０億円と、過去最大だった１０年度並みを維持。２年連続で税収を上回る借金をする異常な事態だ。（asahi.com）税収が伸びないので、新規国債の発行額は減るわけはないのですが、単なる金のばらまきではいかにも能のない政策です。子供手当ては2万円に増額、職のない人には月々10万円支給、農家には戸別補償、現金を渡しても、その現金の多くは貯蓄にまわり、銀行の預金残高が増えるだけ。貸し渋りが抜けない金融機関ですから、この預金が融資に回るのは３、４年後でしょう。この政策では、あと3年は何の変化もないと思います。　　ともあれ、国債の発行の実態を報じていないのは意図的のようにみえます。国債は誰が買っているのかを明らかにしないまでに、単に「子供たちにつけを回す借金」と定義づけているのには違和感があります。　　要は、国内の余ったカネを国債という形で有効利用しているだけなのですから、国債を返還するということは個人や銀行に金が戻ってくるだけの話です。これを「700万円の年収の人が年間○○万円の借金をしているのと同じで、ばかげている！」といった議論とはわけが違います。問題をうやむやにして「問題だ」と騒ぎ立てても問題は解決しません。　　真の問題は新しいものを生み出す活力に金を割いていないということにあります。科学技術振興費が鶴の一声で増額されたのはいいのですが、そのほか、経済対策に割く金が少なすぎる、というか、全く考えていないのではないかと思えるほどです。　　高齢化社会のため、社会保障費が増大するというのはあまりにも考えが短絡的で、定年までに老後の備えをしてこなかった人が、貧乏をするのは当然です。にもかかわらず、ばらまきをつつければ、結局は自堕落な国になってしまいます。
23Dec
- 朝活のすすめ
  　　朝活が少し前から脚光を集めていますが、書店に行くとこの手の本がズラリ。中には「朝2時起き」という、単に「それは夜だろ！」という突っ込みを狙ったものとしか思えないものもあります。なんでもデキるビジネスマンは朝を大切にするということで、朝食会を兼ねた勉強会や、朝の英会話などが流行っているようです。　　実際、優秀なビジネスマンは夜更かしなどせず、大体6：00起床、1：00就寝というサイクルを繰り返しているのではないしょうか。こんなに書籍が発売され、いいことはわかっているのにできないのが早起き。年寄りは寝たいのに早く起きてしまうということかもしれませんが、若者にとっては、1日のリズムを整えるうえでも、1日の仕事の効率性からいっても、早起きを習慣づけることは重要でしょう。　　なかなか早起きできない人は「意志が弱い」とか思うかもしれませんが、実際はそうではないと思います。ズバリ、「早く起きてもすることがない」から「早起きできない」のではないでしょうか。明日は朝一番の飛行機に乗らなければいけない、となると誰でも早起きします。つまり、「朝早く起きて何かしなければいけないルーティンを決めておく」ことが早起きの一番の薬ですね。　　私も朝のルーティンを決めた途端、morninng person（朝型の人間）になりました。ぜひ皆さんも一度お試しください。
- 富士スピードウェイマラソンフェスタに参加しました
  　　富士スピードウェイといえば、言わずと知れた、今年のF1日本グランプリが開催されたサーキット場です。そこで、ハーフマラソン大会があるというので、今年の締めくくりとして参加したところ、これが思ったより大盛況。F1れース場を走れるめったにない機会だということで、全国からランナーが集まったようです。　　　　コースは相当アップダウンがきつく、テレビの画面ではわからなかったのですが、第一コーナーの後半から急な下りが続き、カーブの手前で上り、さらに後半はほとんど上り、トータルで３６ｍ（10階建てのビル相当）の高低差と相当きついレースでした。　　ハーフですので2時間足らずで完走しましたが、みんな完走後は足が上がらなったようです。最後の約1キロの上りはよたよたでした。　　いろんなところで町おこしとしてマラソン大会が開催されていますが、地元の方々の支援に感謝です。利益をみんなで分けるシステムが出来上がれば、いいと思います。地方活性化といえばいまやマラソン、B級グルメ、新幹線、温泉・・ですが、ダメなところな何をやってもだめ。結局は人が創るものなのです。
16Dec
- 立川にIKEA
  　　立川の国有地（基地跡）をIKEAが落札した模様で、２０１５年の開業を目指しているらしいです。北口の、昭和記念公園の近くらしく、ショッピングモールの動線の先にあり、徒歩15分ほど。　　10年まえは立川はパチンコ屋やいかがわしい店が多数あり、とくに南口のWINS周辺は吹きだまりのような街になっていましたが、多摩モノレールの開業あたりから一変し、いまや多摩地区の中心地になっています。中央線を乗っていると、国分寺を過ぎれば田舎、というイメージでしたが、立川の街の完成度は群を抜いているといっていいでしょう。　ここにきて、IKEAの開業、しかも駅から歩けるところというところで、相当な集客力が見込めるでしょう。なんでもIKEA新三郷は1年間で381万人、というと1日平均1万人以上の集客というとんでもないオバケ家具屋で、それはニトリの比ではないといってよいでしょう。ニトリは単なる家具といった感じですが、IKEAは北欧家具のデザイナーが設計しているところがウリです。しかし、IKEAは質の面ではピンきりで、選ばないとガラクタをつかんでしまいます。ともあれ、使えるショップであることは確かです。　　ますます変わる立川ですが、首都機能の分散の一環として、まずは近郊に大型機能を移すことから始めたらいいのではないでしょうか。
11Dec
- 東京ドーム下方修正
  　　東京ドーム、巨人不振で大幅下方修正（Sankei　biz）　２０１１年１月期の連結営業利益2010.12.10 19:23　東京ドームは１０日までに、２０１１年１月期の連結営業利益が従来予想より１４億円減の８０億円、連結最終利益が２１億円減の９億円になる見通しだと発表した。（夕刊フジ）　東京ドームを本拠地とするプロ野球・巨人がペナントレースで３位に終わったうえ、クライマックスシリーズの第２ステージで中日に敗れて日本シリーズにも進めず、開催試合数が想定を下回ったことが響いた。　　巨人が負けたから下方修正というのは何ともかっこ悪い話で、それもクライマックスシリーズの試合数を、業績予想に織り込んでいるというのは、なんとも他力本願な話です。　　どこまで業績予想に織り込むかは難しいところですが、この辺の予想が外れるということは、プロ野球は八百長がないということのなのでしょうか。しかし、クライマックスシリーズの数試合が業績予想に響くとは、やや利益計画が甘かったと言わざるを得ません。それを巨人のせいにするのは、やや卑怯ですね。　　ほかにコンサート収入がへこんでいるようですが最近全国ツアーも客数が伸びず、採算が悪くなっているのでしょうか。秋の嵐のコンサートでは、国立競技場に全国から集まり、大盛況だった模様ですが、人気グループ以外では、なかなか大規模なコンサートを開ける状態ではないのでしょう。　　前はアルバムが3,000円、シングルが1000円でしたが、今はネットでアルバムの中の好きな曲だけダウンロードして一曲200円ですから、とても食えないでしょう。優秀なアーティストにぶら下がっているだけの人たちは苦労しているということです。　　娯楽もこれだけ多様化している中では、単なるおゆうぎで金はとれません。　　
07Dec
- カタールW杯だが・・・
  【Ｗ杯】招致失敗。日本でもう一度W杯を開催するために必要なものはスポルティーバ 12月6日(月)12時9分配信　日本が招致を目指したW杯2022年は、12月2日、カタールで開かれることが決定した。　最高気温が氷点下。あたり一面が雪景色のチューリッヒにあっても、カタールからの招致団は寒さを感じていなかったに違いない。ゼップ・ブラッターＦＩＦＡ会長がカタールの名を読み上げた瞬間、招致団の何人かが、涙を流して抱き合っていたのが印象的だ。　　　カタールなんてW杯ができる国なのか・・・と思ったが、ドーハの悲劇のドーハがカタールの首都だとは知りませんでした。２０２２年といえばあと12年後ですが、今から地下鉄や多くのスタジアムを建設するというのですから本当に可能か、という疑念はぬぐえません。　　オイルマネーに裏付けされた資金力が決め手のようですが、12年後を予測できる人がいるでしょうか。今から12年前といえば、1998年、インターネットもダイヤルアップでつないでおり、光ファイバーが夢物語として「紳助のサルでもわかるニュース」で報じられていたころです。今のような情報化社会は、一部の人たちは動いていたかもしれませんが、大部分の人は笑い飛ばしていたはずです。　　　　12年後も石油が重宝されているとは思えません、電気自動車の性能が上がり、バイオ燃料が開発されれば、原油価格は暴落し、ドバイの二の舞となるでしょう。これは現実です。　　カタールはその時、W杯中止という今までにない試練を迎えるでしょう。地域発展とW杯は違うのです。
28Nov
- デフレ実感
  　　引っ越し先も決まり、一息といったところですが、あらゆる業態で、デフレの波にのまれているようです。不動産賃貸業に至っては都心商業ビルの空室率は１０％に迫る勢いで、新築は１０％越え。もはや事業が成り立たなくなっているといっても過言ではないでしょう。最近はやや改善傾向にあるようですが、まだまだ回復には程遠い状態です。　　マンション、アパートも空室だらけで、新築は埋まらない状況です。引っ越しする人自体が少ないのですから当然なのですが、駅前の不動産屋も閑古鳥といった雰囲気です。私が借りたものも、世田谷区で坪7500円の安さ。少々駅から離れていること、アパートであることを加味したとしても、あり得ない数字です。加えて、一か月間のフリーレント、仲介手数料半額、家賃の発生は引っ越し日前日まで待ってくれるということで、至れり尽くせりの対応。ここまですべての条件を飲んでもらったのは初めてですが、裏を返せば、これだけ賃貸市場は苦しいということなのでしょう。世田谷区でも賃料は坪800円から1000円の下落といった印象です。　　さらに引っ越しに関して言えば、引越業者も大変です。前回引っ越した時は、杉並区から新宿区まで単身パック35,000円ほどだったのですが、今回は30,000円ぽっきり。しかも荷物は格段に増えているにも関わらずです。　　インフレのときはセーブ、デフレの時には金の使い時。10年スパンで考えれば、貯金もしやすいということでしょうか。
- 祖国から砲撃を受ける人たち
  　　どのニュース番組も北朝鮮砲撃のニュースですが、きょうのニュースキャスターの特集は興味深いものでした。　約60年前、朝鮮戦争で国境、38度線近くの人たちは家族が分断されたり、祖国を追いやられたりしたようですが、御年87歳、砲撃のあった島に住んでいて北朝鮮の砲撃により、居宅をぺしゃんこにさせられた人は、北朝鮮人であることを打ち明けられました。　　何で祖国から砲撃を受けなければならないのか。朝鮮戦争の際も動乱のさなかに、南朝鮮（韓国）領土に住まわざるを得ない事情があったのでしょうが、祖国に帰りたいと思いながらも帰れなかったのでしょう。涙を流しながら、不条理さを訴えます。　　こう考えると、戦争状態にある朝鮮は、誰に対して攻撃しているのか、なぜ攻撃するのか、よくわからなくなってきます。宗教が違うわけでもなく、人種が違うわけでもなく、言語が違うわけでもありません。違うのは政治体制のみ。かつて後ろに付いていたアメリカとロシアはもうすでに和解しているにもかかわらず、末端は争い続けているという不条理さ。線を引いたがためにこれほどにも貧困の差、経済力の差が付いてしまうのならば、いっそ取り払ったほうがいいと思うのですが、両国は見えない境目で争っているのです。
25Nov
- 戦争勃発のわりには　日本は平和
  北朝鮮「２次、３次の打撃加える」米軍に通知文読売新聞 11月25日(木)13時7分配信　【ソウル＝仲川高志】北朝鮮国営ラジオの平壌放送は２５日、朝鮮人民軍板門店代表部が同日、延坪島への砲撃に関連し、「南朝鮮（韓国）が無分別な軍事的挑発を行えば、我が軍隊は２次、３次の強力な物理的報復打撃を加える」と警告する通知文を米軍側に送ったと報じた。　　株価は1万円台を再度回復し、カントリーリスクという言葉を忘れるほどです。軍人2名、民間人2名が死亡しているのですから、戦争が勃発していることには疑いないと思えるのですが、日本は平和ボケなのか、我関せずといった雰囲気です。　　NEWYORK　TIMES　HPではでかでかと韓国のデモの写真が載っていましたが、記事も相当非難めいた内容でした。「オバマ大統領激怒」なとと伝えられる中、菅さんは「中国が北朝鮮の友好国である」というイメージ化に成功し、あわてて中国はロシアとともに声明文を出す始末。この一連の流れは、中国もこまったというところでしょうか。　昨日の日経新聞では、レアアース発掘に向け、商社各社がインドネシアやほかの国とも協議を始めたという記事が掲載され、いよいよ中国も経済成長から一歩遠ざかってしまった印象を受けます。もともと力のない国なのに、人口だけ多くてもだめなのです。人口が増加する国が経済成長するならば、いままでこの30年間、中国は人口が増え続けたという事実があるはずです。なのにいまだ先進国といえないのはひとえに国力と政府の傲慢さにあります。　　中国の話題には事欠きませんが、戦争状態にあるという認識だけは持っておいたほうがいいでしょう。
18Nov
- 日経平均1万円突破！
  　　とうとう日経平均は1万円を突破したようで、景気回復は着実に進んでいるようです。円も８３円台まで円安となり、一服感といったところでしょうか。原油も値を回復しているようで、またオイルマネーが行き場を探っています。資産価値が戻ってくれば、また経済活動は活発化し、マネーは日本にも戻ってくるでしょう。　　景気の影響は雇用に対してはもっとも遅くはたらくため、大卒内定者は過去最低を更新したようですが、新卒採用の条件を緩和するなどして救済したいものです。2年目以降は第二新卒市場になってしまうために就職留年を余儀なくされるというのはすこし違和感があります。　　注目は２、３年後の市場です。IT、不動産、金融、どの市場が過熱するか、ということですが、間違いなく海外市場、とくにインドや東南アジアを相手に取引を行っている企業でしょう。いま、これほどに成長市場だと騒いでいるにもかかわらず国内でほそぼそとやっている企業は先見性がないと烙印をおされても文句はいえないでしょう。素直に可能性を探るべきですね。