チキンナゲット
チキンナゲットを食べた。
マクドナルドの商品開発の人が
「金の塊みたいだ」
「a nugget of gold!」
って言ったから
チキンナゲットに
なったという
辞書でみると
ナゲットとは
貴金属のかたまり。
特に、天然の金塊
という意味だった。
見た目にも
黄色で
金の塊に見えない事もない。
日本的には小判かな。
美味しいので、
売れるヒット商品間違いなしの
金の塊って思ったのかな。
チキンナゲットの材料は
鶏肉の どの部位かの表示は
されていないが、
聞いた話によると
卵を産めなくなった老いた鶏の
鳥肉を有効活用しているらしい。
小麦粉や卵を加え
揚げているようだ。
本来 卵を産み終わった鶏は
肉が固くて、食肉にはできない
かたいという理由で
処分されてしまう
食材が、
美味しいメニューに
生まれ変わる
金の塊に生まれ変わる。
そこに加えられる 添加物や
ファーストフードの問題点は
多々あると思う。
しかし
素晴らしい
アイディアだと
個人的には感動している。
１９８０年に
米国マクドナルドのシェフ・ルネが
日本の天ぷらにヒントを得て開発
１９８４年に日本でも販売開始となり
骨がなくて一口大で食べやすい
チキンマックナゲットは、
発売以来瞬く間に超人気商品となり、
この爆発的ヒットが原動力となって、
日本マクドナルドが外食産業として
初の１０００億円企業となったという
ファーストフードは
推奨される
食べるものじゃない。
健康や食育からしたら
敬遠すべき食べ物だ。
しかし、
子どもたちの 心を
グッとつかむ
ハッピーセットのおもちゃにつられ
年に数回は
ジャンクフードを口にする。
マクドナルドの におい がする度に
子ども達が 嬉しそうに
おもちゃの 番号を
選んでいた顔が思い浮かぶ
マックのにおいで
子育ての大変だった
あの頃を思い出し
懐かしい気持ちで
チキンナゲットを
食べた
ごちそうさま
すべての
食べ物に
ありがとうございます
婚活 茶話会
今日は 婚活茶話会に参加します
もちろん 婚活の為ではありません
肩書きは
出会い応援隊です。
要するに
おせっかい おばさんです
そして
婚活プチセミナーの
時間を頂きました。
自分の体験も交えて
宝地図を紹介します
私は ２０代の時
２年間 必死で婚活しました。
毎週 パーティーに参加しました。
そう、ねるとんですよっ。
沢山のイベントにも参加しました。
それなのに、結婚相手に会えなくて、
本当に苦しくって 苦しくって
心をかきむしりたくなるような
辛さがありました。
その苦しい中で
見えてきた 何か！
それに気づいたら
見えてきた自分
そうしたら
今の主人が現れた
…… そんな ところを
お話する予定です。
そして
宝地図を紹介します。
幸せな結婚のお手伝いができるなんて
幸せです
しかし、
今日は 下の子どもの
剣道デビュー戦でもあるのです。
正直 迷いました。
プチセミナーか、試合か。
息子も私も 初土俵。
二者択一を迫られましたが
第三の道が
あったのです
婚活パーティーの会場が
剣道試合会場の目の前！
試合も婚活セミナーもＯＫ
神様の粋な計らいに答えられるように
たくさんの方を励ましたいと思います
長々と読んで下さって
ありがとうございます
たばこが１００円上がる理由
電子タバコについて
国民生活センターから
安全性について発表がありました。
カートリッジの液体を調べたところ、
「ニコチンを含まない」と
表示しているにもかかわらず、
ニコチンが検出された製品が
一部見られた。
PSEマークを見えにくいところに表示しており、
電気用品安全法に抵触する
おそれのある商品が3銘柄あった。
（詳しくは下に リンク貼ってます）
電子タバコを
吸っている人に会った事がありませんが
気をつけましょう
電子タバコは
消費税５％ですが、
１０月からは、たばこ税の増税
１本当たり５円の値上げで
１箱１００円の値上げになります。
たばこの６０％以上は税金
１０月は
すっご～い 値上げだ
なぜ、 煙草だけが
思いっきりよく、
サクッと上がるのか？
調べてみると
そもそもが、
日露戦争の戦費を調達するたに
政府がタバコ専売制度を設け、
税収入を増やすために
たばこを製造販売していました。
大蔵省が直接経営していたものが
日本専売公社が引き継ぎ、
昭和６０年に
日本たばこ産業株式会社が
つくられました。
日本たばこ産業（ＪＴ）は
政府が株式を
過半数持っている会社
だから
税収入を増やしたい時に
価格がサクッと上がるのね。
それとも
健康被害対策として
高額にして
喫煙者を減らす政策なんだっけ？
どちらにしても
すごい高収益商品であることに
違いはありませんね
ちなみに私は
出産した日から 禁煙に成功しました
ありがとうございます
「電子タバコの安全性を考える（発表情報）」（国民生活センター）