現在の就活システムや採用システムはおかしいと実感していた大学生が中心となり、こういう本が出れば、就活生の役に立つ事が出来るのではないかという想いを基に就活を時系列に捉え、それぞれのフェーズ（局面）で考えるべきこと、チェックすべきこと、やるべきことを分かりやすく説明しています。
更に採用担当者、大学教員、大学キャリアセンター、社会人、教育評論家、中小企業経営者の意見や見方についても掲載されており、いい会社の法則実行委員会事務局長、脇本氏、山本氏両名の寄稿も掲載されています。巻末には就活カレンダー、就活日記をつけ行動計画も記入出来る様になっています。
是非、これから就職活動を行う3回生の方に活用していただきたい1冊です。
 |
| |
| 第１章 大学時代、これをやらないと就職出来ない！第2章 就活の「全体像＆プロセス」を理解する 第3章 これを知らずに「就活」を始めるな～業界や企業研究より大切なこと 第4章 ぶつかって壊されるのか！最初の「壁」～3回生の秋学期になったら 第5章 会社情報のあれこれ 第6章 採用情報のポイント 第7章 いい会社を選ぶ4つの視点～秀職支隊 第8章 あなたは、わずかの差で負ける～12月1日、本番始まる 第9章 勝負はこれから～4回生4月以降（内々定が出始める時期） 第10章 あなたは、ブラック企業に狙われている～恐ろしいブラック企業 第11章 諦めるにはまだ早い！ラストスパート～4回生夏休みからの活動 第12章 あなたは、第二新卒になる
| ||
ご購入頂いた大学生の感想文も記載致しております。
| 栗原隆様（国士舘大学法学部３年生） | |
| 戸張龍馬様（明治大学経済学部4年生） | |
| 赤堀匠様（関西外国語大学外国語学部３年生） |
３月２日（土）いい会社の法則実行委員会第２４回東京、首都圏勉強会開催致しました。
冒頭、いい会社の定義が変わったという事で
９０年代は売上や利益が多い会社がいい会社と捉えられていた時期があり
大きい会社、安定した会社というのが２０００年以降変わったというところからの話でした。
大きい会社だから給料が高いわけではなく
大きから長期雇用が保証されている訳ではない。
２０００年代に入ってリストラが始まり、雇用が厳しくなり
いい会社を探してみてどんな法則があるのか
↓
いい会社と思われているのは誰の為に、何の為にするのかを抑えている
その誰か何かを図る基準として坂本教授の提示する「５人を大切にする」
その人たちに対して何をすればいいのか？を常に考えている。
１、従業員とその家族
２、協力会社とその家族
３、お客様
４、地域の方々
５、株主
さらに大原則として
「しなければならない事」
「してはいけない事」
これを押さえている会社がいい会社の共通項として見られるとの事です。
また、今回は「会社は１人の人が本気度が高いと変わる。」というのも事例を通じて教えて頂きました。
今回の法則は２４：真の強者の戦略は、「生み出す」ことである
この法則は、中小企業経営者が「経営が安定したら目指す」という発言を耳にすることから発見した。不況下、市場縮小の中で、経営を安定させるために必要なものは何かと尋ねられる事が多い。
その際、施策を含む戦略を披露する事になるが、それらが実行することが難しいと言われることがある。その理由として社員がそれらを実行できないとも付け加えられる。
真の強者の戦略には、立案段階で実行できる「組織」や「人材」がいる、その為、常に「生み出せる」状態にあるともいえる。それはどれだけ人材に興味を持ち、その条件を整えるかが「いい会社」になる為に必要である。
例えば会社において
新卒採用時に即戦力を求める。
多くはすぐに売上になることであるが、
真は売上ではなく即その人が良い環境を作れる人。
仮に新卒での人材がすぐに挙げられる程度の売上を上げられない既存の社員がいる場合
そもそもの社員は何をしていたのか？
その様な環境、教育を整えずに放置していた経営者がいないか？という視点を教えて頂きました。
今回のいい会社の紹介は 株式会社大谷様です。
経営哲学
経営者の最大の仕事は“お客様と社員の不満を満足に変える”ことと人間として豊かに成長できる教育を行うことである。
経営理念
お客様に喜びと感動と満足を与え続ける。
働きがいのある職場作りと社員の幸福をめざす。
社会福祉に貢献する集団を作る。
※大谷社長が語る「共に創り、共に生きる社会とは」
30数年くらい前に労働省（現・厚生労働省）の視察団として、ヨーロッパとアメリカの障がい者雇用事情を視察したことがあります。アメリカでもヨーロッパでも、小売店の販売員や銀行の窓口には当時すでに障がいのある方が働いていました。日本もこんな社会になるのかなぁと思っていましたけど、障がいのある方が働くのはバックヤードが中心です。
これは雇用する側の問題だけではなく、国民や市民のレベルがそこまでいっていないということでもあるのです。例えば、市民や国民がデパートに行ったときに、若い女性から物を買いたいと思っているうちは、実現できないのです。
http://www.city.niigata.lg.jp/iryo/shofuku/shuro_koyo/kigyo_tanbo/otani_top/otani4.html
 |  |  |  |
<梶川修>昭和20年、大阪府生まれ。 昭和43年、早稲田大学法学部卒業。同年、大手電機メーカー入社。人事・労務等の本社管理各部門、技術・製造拠点、テレビ・生活家電・事業開発部門担当を歴任。取締役専務執行役員を経て平成20年退任。同年、(株)企画力総合研究所設立。代表取締役。現在に至る。元 公正取引委員会 独占禁止政策協力委員。現在関西外国語大学非常勤講師（国際関係研究特別講義）「秀職支援」学生organization 竹倉直樹「秀職支援」学生organization 西尾麻友