< 再生可能エネルギー >


再生可能エネルギー。英語ではRenewable Energyと表記し、


略称はREです。



使用により枯渇することがなく短期間で再生できるエネルギー資源を


指します。これに対して、使用することで枯渇し、再生には長期の時間が


必要なエネルギー資源を一次エネルギーと定義しています。


一次エネルギーには、石炭、石油、天然ガスなどが該当します。



再生可能エネルギーに該当するエネルギーは、太陽光発電、風力エネ


ルギー、水力エネルギー、地熱エネルギー、バイオマスエネルギーなど


です。



太陽から地球に一年間に降り注ぐ熱量は、174PW(ペタワット)と言われ、


大気による反射や吸収を経た、約50%の87PWが地表に到達していると


計算されています。



ところでPW(ペタワット)という単位は日常では耳にしない言葉ですね。


キロ(kilo)  = 千

メガ(mega) = 百万

ギガ(giga)  = 十億

テラ(tera)  = 一兆

ペタ(peta)  = 千兆


ですので、千兆(1015)です。桁が多すぎてピンとこないですね(;^_^A



この想像もつかない量の太陽エネルギーは、地球上のすべての消費


電力量を上回るといわれています。


ということは、太陽エネルギーを効率良く電力に変換できればできるほど、


地球上で必要な電力がまかなえるということです。


そのため、太陽光発電における技術競争は、熱変換効率の競争になっ


ているのです。人工衛星に太陽光パネルが多く搭載されているのは、


大気圏外であり熱変換効率が非常に高いためです。



ちなみに太陽エネルギーの利用というと、すべて太陽光発電と思いがち


ですが、ほかに太陽熱発電と太陽熱利用があります。


太陽電池によって太陽光を直接電力に変換して発電する方式が太陽光


発電。


太陽熱発電は、集熱器で太陽光を熱に変換し、過熱した空気や蒸気で


タービンを廻し発電する方式。


太陽熱利用は、集熱器で空気や水をを加熱し、その空気や水を暖房や


給湯に利用する方式です。



太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーは、温室効果ガスを発生


しませんので、各国とも電力消費量に占める割合を増やそうとしています。


たとえばドイツでは2000年の4月に再生可能エネルギー法(RPS法)という


法律が施行され、2050年までに再生可能エネルギーの割合を50%まで


増やすことを目標にしました。



RPS法では、再生可能エネルギーによる発電量を証券化します。


この証券をグリーン証券とよび、売買が可能です。


発電業者が、大口の電力需要者(=企業)に対して証券を売ることで


再生エネルギー発電の経費をまかない、電力需要者は消費電力の


数%を再生エネルギーで消費したと認定されるという仕組みです。



日本でも「石油代替エネルギー法」や「新エネルギー法」といった


再生可能エネルギーの利用を促進させる目的のエネルギー政策が


施行されていますが、グリーン証書市場の形成にまではまだまだ


至っていないようです。



しかし、1990年度比で2020年までに温室効果ガスを25%削減するには、


こうした制度の構築も急ピッチで必要かもわかりませんね。



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< 地球温暖化と食糧危機 >


 産業革命以前の地球の平均気温+2℃以上になると、生態系の


破壊水不足などの被害が世界中に拡大すると、11月27日の


ブログに書きました。


また現在でもすでに東南アジアの一部地域の農家では、天気を予測


することができなくなり、種まきの時期や刈り入れの時期も狂ってきて、


従来のカレンダー通りでは作物が正常に育たたなくなってきていることも


報告しました。



米や麦、とうもろこしなど、主食にしている穀物の収穫が減少することは、


人間の食生活に直接のダメージを与えますが、鳥、豚、牛といった家畜


のエサが減少することにもなります。


収穫の減少は価格の高騰(こうとう)を招くので、家畜の育成数も減少


するか、家畜自体の価格が上昇することになります。


さらに外洋では海流の異常(過去の統計からでは予測不能な状態)も


毎年報告されていて、漁獲高が極端に減少している種類の魚も増えて


きています。



つまり地球温暖化は、穀物、動物、魚類すべてに大変なダメージを与え


人類に食料危機を及ぼすということです。



そして忘れてはならないのが、人口増加の問題です。


日本では少子高齢化が当面の問題ですが、世界的に見れば人口は


増え続けています。


来年2010年の世界人口は69億人と予測されていますが、2025年には


80億人に達すると予測されています。


2025年といえば、温暖化抑制のターニングポイントといわれている2020年


の5年後です。このまま温室効果ガスが増え続けて、その影響で人間の


食糧が著しく減少し、反対に人口が増えれば、間違いなく食糧危機に


直面することになります。食料の価格が全て高騰を続けて、経済戦争に


発展する可能性もありますね。



 ところで、西暦700年頃から1800年の初頭(産業革命以前)の頃までの


1100年間のあいだに、地球の平均温度はどのくらい上下していたと思い


ますか?



答えは0.3℃から0.4℃です。


それが産業革命以降は、200年の間に1℃上昇しているんですね。


平均温度を折れ線グラフで表すと、1800年以降は急激な右肩上がりに


なっています。



経済発展と便利さや物の豊かさを追い求めすぎたツケが、すでに人類


には廻ってきています。



今後数十年は環境規制が厳しくなることが予想されますし、また規制を


100%全うするためには、人間にとっては不都合で不便なことが増えると


思います。また、先進国においては特に顕著になると思います。



しかし、今環境対策に真剣に取り組まなければ、50年後の地球は


おおげさではなく、生物が住めなくなっているかもわかりません。



そうならないように、企業も個人も環境対策に真剣に取り組んで


欲しいと思います。




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 基本的なことですが、温暖化防止がなぜ今必要なのかを簡単に


説明したいと思います。



COP15で予定されている地球温暖化防止の国際合意。


COP15では枠組み作成程度までしかできないと予想されていますが、


こうした取り組みを行わずに地球の気温が上昇しつづければ、


2030年頃には現在より6℃ちかく気温が上昇すると予測されています。



 世界の科学者らが作成した気候変動についての最新の報告書


(IPCC)によれば、産業革命以前の気温より+2℃ていどを超えると、


生態系の破壊や水不足などの被害が世界中に拡大すると


言われています。



現在でも東南アジアでは経験がないような水不足が頻繁に発生し、


森林の縮小も進行しています。またアフリカの砂漠化も加速


しているそうです。アフリカの砂漠化は毎年150万ヘクタールと


言われていて、日本の面積の40%程度が毎年砂漠化している


計算になります。恐ろしいですね~(>_<)



農家では天気を予測することができなくなり、種まきの時期や


刈り入れの時期も狂ってきており、従来のカレンダー通りでは


作物が正常に育たたなくなってきています。



こうした状態の加速は我々の世代や次世代の生活にダメージとして


直撃することになり、また対策費用や経済的損失がかさむことは想像に


難くないです。


いくら経済的に発展しても、住まいである地球がおかしくなったら


元も子もないですからね。




 温暖化のレベルを産業革命以前とくらべて2℃以内に抑えるためには、


2050年の時点で世界全体の温室ガス排出量が50%減されている


必要があるそうです。その中間点である2020年までに先進国は


90年度比で25~40%の削減が必要であり、新興国も途上国も排出量の


伸びを抑制する必要があるということです。




 経済的成長は停滞させずに環境負荷は軽減するとなると、オバマ政権


が掲げているグリーンニューディール政策などの、環境保護技術の確立と


環境ビジネスでの雇用拡大が現実的かとは思います。


身近なところではハイブリッドカーやEV(電気自動車)、また風力発電などが


ありますね。



いずれにしろ、COP15では法的抑止力のある国際的な枠組み合意の


策定に期待して、日本においては政府が日本版のグリーンニューディール


的な戦略を立案して、経済の立て直しも同時に行えたら素晴らしいですね。



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