家計が火の車、なれど

我が国は、２０２０年３月２日（月曜日）からの、全国一斉休校を皮切りに、明治維新後、第６の国難を迎えた、と考えています。

（「第６の国難」を含めた説明は、後回しとします。）

今上陛下のご心痛は、察して余りあります。

わが国は、政府、地方行政庁、国民、総力を挙げて、新型コロナウィルス蔓延を防止するべく、分かっていること・出来ることの範囲内ですが、２０２０年６月に入ってもなお、実行中です。

いずれにしましても、ＣＯＶＩＤ－１９の影響は、楊田家に対しても無縁ではありません。

感染していないことが、そもそも、幸いなことなのですけれども。

楊田家にとっての影響は、大勢（たいせい）には影響ないのですけれども、

・電子レンジが壊れたので、買い換えました。

・ノートパソコンの動作が不安定となっており、また、昨年から内臓バッテリーへの充電ができなくなっていたので、買い増しをし、使わなくなったＰＣは家の者共の共有となりました。

・持ち帰りができる飲食店の商品を結構、購入しました。

・近所のスーパーマーケットでの買い物が、増えました。

一見、可成りの支出増ではありましたけれども、支出しなかった項目も複数、あります。

・春シーズンのプチ旅行・ドライブが全滅でした。

・３月から、外食を、全くしていません。

旅行・ドライブが不可能となったことが決定的でしたので、国内旅行の相場で言えば、１泊旅行を数名で実施すれば、１回当たり５万円程度は支出することが分かっていましたので、電子レンジやパソコンは、戦略的投資として、不幸中の幸いでは、ありました。

注目すべきは、安全を見越して、ここ数か月、楊田家ですら、外食を完全に「回避」してしまった分の食糧調達のため、スーパーマーケットでの購入が劇的に増えたものの、結果的に、この分野での支出は減少したことです。

当然といえば、当然です。外食産業は「サービス業」でして、接客という御持て成しを受けるサービス料も、お客である私たちは負担しています。

このような付加価値部分の負担ばかりでなく、基幹業務である食事の提供すらも止めてしまっていることで、外食産業に携わる方々に対して、結果的には、多大な損失を生じさせているのだ、という申し訳なさを抱いてしまいます。

私たちの生活様式、基本的な考え方は、すっかり、変わってしまいました。

ただ、こうも思います。

変わってしまったことは、多々あるだろうけれども、変えてはいけないもの、変わらないものも、あるのだろう、と。

大変、抽象的な表現となりましたが、ひょっとしますと、２０２０年は、嘗（かつ）ての

”▽ｅｓ　▽ｅ　▽ａｎ”

のとき以上に”△ｈａ△ｇｅ”する年として、後世の歴史家に受け止められることと、なるのかもしれません。

”ｃｈａｎｇｅ”のための”ｃｈａｒｇｅ”の年

（１９９４年のル・マンで優勝した当時のチームスポンサーが現在、民事再生法により復活しようとしています。

このことをもってしても、実は、国際問題を孕めた、微妙な関係が、あるようですけれども。）

いずれにしましても

八方、丸く、治（おさ）まって、ほしいなぁ。

本日は辛気臭い話ばかりでしたけれども、それでもやっぱり

今日も、好い日曜日で、ありますことを。

＜楊田補足＞

楊田が認識している、明治維新後の、わが国の国難は、以下の通りです。

（いずれも出典は、困ったときの・急いでいるときのウィキペディア（https://ja.wikipedia.org/wiki/メインページ）です。）

第１の国難「日露戦争」：１９０４（明治３７）年２月８日から１９０５年（明治３８年）９月５日にかけてロシア帝国との間で行われた戦争のこと。

第２の国難「関東大震災」：１９２３年（大正１２年）９月１日１１時５８分３２秒ごろ（日本時間、以下同様）に発生した関東大地震によって、南関東および隣接地で大きな被害をもたらした地震災害のこと。

第３の国難「大東亜戦争」：大日本帝国と、中華民国、イギリスやアメリカ合衆国、オランダ、オーストラリアなどの連合国との間に発生した戦争に対する呼称。東條内閣が、昭和１２年７月７日勃発の支那事変（日中戦争）も含めて「大東亜戦争」とすると閣議決定した。よって、大東亜戦争の開始は１９３７年（昭和１２）年７月７日である。
「欧米諸国によるアジアの植民地を解放し、大東亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」、という理念と構想を元に始まった大東亜戦争が、アジアの植民地の宗主国を中心に構成された連合国側にとっては都合が悪かったため、終戦後にはGHQによって「戦時用語」として使用が禁止され、「太平洋戦争」などの語が代わって用いられた。GHQの指定は現在では失効しているが、１９６０年頃から一種のタブー扱いとされメディアでの使用は控えられている。一方で、「連合国軍の都合で一方的に使用が止められた『大東亜戦争』の用語を用いるべきである」とする考えも存在し、歴史認識問題などでこの戦争の呼称については議論が多数なされている。

（楊田注：「太平洋戦争」という呼称がＧＨＱにより押し付けられ、「大東亜戦争」が戦時用語として使用禁止された過去、そして、帝国陸軍の戦域がビルマまで戦線を拡張していた事実を勘案すると、「東亜戦争」では東アジアのみとなってしまいますから、「大」という文字を追加し、アジア大陸の広い範囲でも戦争状態にある時代が存在したことを認識するためにも、現代ニッポン人は、勇気をもって「大東亜戦争」と呼称するべきだ、と思っています。ですが、押し付けでは、ありません。楊田芳樹という、一個人がそう、思っているだけです。）

第４の国難「東日本大震災」：２０１１（平成２３）年３月１１日に発生した東北地方太平洋沖地震による災害のこと。

（楊田注：これに伴う福島第一原子力発電所事故による災害は、飽くまで、別物として考えています。）

第５の国難「福島第一原子力発電所事故」： ２０１１東京電力の福島第一原子力発電所で発生した炉心溶融（メルトダウン）など一連の放射性物質の放出を伴った原子力事故である。国際原子力事象評価尺度 (INES) において最悪のレベル７（深刻な事故）に分類される。2015年（平成２７）年３月現在、炉内燃料のほぼ全量が溶解している。東日本大震災の一環として扱われる。２０１９（平成３１）年３月時点でこの事故に起因する帰還困難地域は名古屋市とほぼ同じ面積、３３７k㎡となっている。

第６の国難「ＣＯＶＩＤ－１９」：２０２０（令和２）年２月２７日、全国の学校に休校要請。総理大臣官邸で開かれた新型コロナウイルス対策本部で時の首相は３月２日から全国すべての小学校・中学校、高校（公立・私立含む）と特別支援学校について、春休みに入るまで臨時休校とするよう要請する考えを示した。首相はあくまでも要請であり、強制ではないことを強調したが、文部科学省は全国の関係機関に要請を行った。これを受け、ほぼ全国の小中学校、高校等が３月２日から急遽休校し、卒業式なども中止・縮小となった。

（楊田注：自然災害と人災が交互に発生しているような気持になりますが、上記６項目は、飽くまでも、楊田の私見ですので、

・スペイン風邪

・水俣病

・阪神淡路大震災

など、大小さまざまな厄災は、数えれば、キリがありません。これらの事象により、数えきれいほどの尊い命が奪われたのですから、厄災の質・量に大小の比較をすること自体がナンセンスであるかもしれない、という旨についても、認識しているつもりです。）