住宅の省エネ基準への適合義務化が進むことで、断熱性能の均一化が図れると勝手に想像しているのですが日本という国で考えると、そんな事が無い何て言う事がありえる様で少し怖くなります・・・信じたいのは、どこの建築会社で家を建てても断熱性能に大きな差がないという事だけです。

建物の基本性能が均一化されているのであれば、物件の価格は、若干の差はあったとしても大きく差がでる事はないと・・・価格が変わる要因があるとすれば、それは、屋根・外壁・内装壁天井床材、住宅設備機器と言った目に見える判り易いものの値段で住宅価格が上がって行くような感じだと・・・あと、サッシの性能とか、ベースの基準・規格があって、以上のサッシを付ける事で性能も価格もアップ・・・今よりも住宅の価格が分かりやすくなると・・・。

また、選択肢として自分で、DIYで仕上げるという考えも出てくると・・・外装は、依頼したとしても内部の施工は、頑張れば自分でできてしまいます。

クロスを貼るにしても、輸入の海外壁紙を貼るとか、塗装で仕上がるとか、塗り壁にするとか自分で選んで施工・・・床も、自分で好きなものが選べる・・・その際には、是非、健康塗り壁材「シャイニング」シリーズを使っていただけると・・・(;^ω^)。

抑えられた分、設備機器を良くしてもいいでしょうね。

基本性能は一緒ですから、使われているものによって住宅の価値が決まって行く・・・。

本当の意味でのホームインスペクションが実現できるのだと・・・日本のホームインスペクションは建築会社や不動産会社の為にある様なものですから・・・。

日本は、土地に価値があって建物には価値がないという考えがベースにあるので評価されることはありません。

アメリカでは、外構も含めて手直しをしている箇所に応じて基準があって、それに伴って建物の価値が決まると・・・設備が新しいとか、サッシが変えられているとか、内装が手直しされているとか・・・をチェックして物件価格が決まると・・・。

日本では、余計な事をしているとかえって物件評価を下げてしまう事も・・・。

可笑しなもので、不動産会社がリフォーム済み物件として販売すると物件価格が高くなる・・・私からすると、それこそ余計な事を・・・と思ってしまいます。

現在、販売されているリフォーム済み中古住宅・・・何かを隠すためにやっているのではと怪しく思えてしまいます・・・。

中古物件は、内装を綺麗にするよりも基本性能(断熱性能)向上を行っている物件の方がいいと・・・そんな物件は無いのですが、今後、中古住宅は、断熱改修済みで内装は自分で好きに出来る方がいいと思うのですが如何でしょう。

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将来性のある職魚に建築・土木関係の仕事が含まれていましたが関係の仕事ですから、そうで無いものがあるという事になります。

10年後に無くなってしまう仕事があるとは思えませんが、将来有望と思われる建築会社の仕事となると、どんなものがあるのか考えてみたのですが、やはり、大工さんは残り続けるのだと、また、電気・水道と言った仕事もなくなることは無いでしょうね。しかし、主な職人さんは減る事はあっても無くなることは無い様に思えます。

個人的に、将来性が有る建築関係の仕事と言うと断熱施工職人だと思います。

2020年から実施される予定だった。省エネルギー基準の義務化が2025年から実施されます。省エネ性能に関する説明義務にととどまっていましたが、省エネ基準への適合が義務化される事になります。

正しく機能するかをチャックする様になります。

説明義務で説明された断熱材が使われているか、また、施工がされているのか・・・。

今は、まだ、施工が正しく行われていなくても大丈夫ですが、2025年になると正しく施工がされていないと不適合となってしまう事になりますから施工が重要になります。

今まで、安価である事から一番使われていたグラスウールの断熱材ですが、手間が多く掛かる様になるので施工費がどの位になるかによっては、違う選択肢も考えられる様になるのかもしれません。

基本的に、正しく施工されていれば、断熱材の性能に差はないのでトータル的な価格とそれぞれの特徴によって断熱材を選ぶ様になる事が考えられます。

施工には、責任を伴う様になるので、不適合箇所が見つかり施工がやり直しなになってしまうと工期が遅れる等の問題が生じてしまうので、知識がある専門業者が施工するようになると考えると、断熱の施工業者が、将来性が有る建築関係の仕事なのだと・・・。

発泡ウレタンとセルロースに関しては、専門業者が施工を行う形になっている事が多くありますが、今後は、その他の断熱材についても専門業者が行うと・・・断熱材メーカーで研修を行って認定を受けた職人さんが施工的な・・・。

戸建て住宅を購入するなら、2025年の義務化以降に建築確認を申請した物件にした方がいいのではと思いますが・・・どうなのでしょうね。

やっと、どこで、建築会社で建築しても断熱性能に差が出なくなる、基本性能が均一化された住宅が建築されていくと・・・。

基本の本体価格はどの建築会社で行っても同じになるのでDIYによって建築費用を抑える様になっていくのではと・・・また、本当の意味でのホームインスペクションが実現できるのでしょうね・・・。

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3Ⅾプリンター住宅で造る住宅が、将来、30坪300万円と安価なものになったとしても、なんやかんやで5・600万円くらいの価格になってしまったとしても、今まで、安くて1千数百万円かかっていたと考えれば3分の1程度で押さえられるのですから。

やっぱり安い・・・

今年末から来年には、10坪程度の建物が、限定予約販売がされるとか。価格は300万円・・・現状はこんなものですね。

価格は徐々に抑えていく感じになるのでしょうが、最小は少し高い感じで進んで行くのでしょうか・・・。

数年後には、30坪の3Ⅾプリンター住宅が可能になってくるのだと思いますが、急速に普及する事は無いのだと思いますが、もし、天災が起こって急ぎ住宅が必要になってしまうとかの状況になった場合、急速に増えて行く可能性は高くなるのだと思います。

工期が短く、強度が高い訳ですから・・・問題は、製造体制だけですね。

通常の住宅を造る際の、二酸化炭素の排出量を大きく抑えられることも大きなメリットになるのだと思います。

3Ⅾプリンター住宅は建築時に出る建築廃棄物を9割カットできる事から二酸化炭素の排出量を2~3t減らす事が出来ると言われているとか・・・。

二酸化炭素の排出量を抑える事を考えると木造その他の建築方法から、3Ⅾプリンター住宅に代わって行くのは、必然的な感じがしますね。

ウッドショックで住宅価格が上がることに無いでしょうから・・・。

10年後には、住宅情報誌で3Ⅾプリンター住宅の特集記事が組まれている・・・なんて言う事があるのかもしれません。

10年後、建築業界はどうなってしまうのでしょう。

ただ、10年後に無くなってしまう職業ランキングには、建築関係の記載はありませんでした・・・。

無くなる職業には記載がなかったのですが、将来性が有る職業には、何と建築・土木関係の仕事が含まれて・・・。

ITエンジニア、デジタルマーケティング・Web広告関連の仕事、医療関係の仕事、クリエイター職、コンサルタント、弁護士、保育関連の仕事、公認会計士・税理士、建築・土木関係の仕事、心理カウンセラー、マネジメント色など。また、介護士、看護師、営業、観光業、教師、通訳・翻訳家、農家・漁師も・・・。

建築関係と言う形なので幅がありますが、建築関係の、どの仕事が、将来性が有ると思われているのでしょう・・・。

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