昨今は、職場において休業と復帰を繰り返す「うつ病」の方が増えているようです。
会社にとっては戦力のダウン等といった数々のマイナスを蒙り、社員にとっても病気を完治させないまま常に再発と隣りあわせで不安を抱えて就労していることになります。
特に社員にとっての精神的なダメージは、計り知れないものがあります。
また、意外に多いとされているのは「隠れうつ病」の方々です。
隠れうつ病者は、もし病気が会社に知れると不利益な処遇を受けるなどの理由から会社へは内密にしておくことが多いと考えられます。
そのため病気の進行を進め、やがて職場の長期離脱につながりますし、会社側も社員本人からの申し出がない以上手の打ちようがなく、会社の対応はどうしても後手後手にならざるをえません。
そこで、うつ病者および隠れうつ病者の早期発見・早期治療が、会社側・社員側の双方にとっても一番求められているところだと思われます。
早期発見には何が有効かというと、やはり年に一度行う「定期健康診断」において発見するのが一番手っ取り早い方法ではないでしょうか。
「労働安全衛生法」等に詳しく規程されていますが、健康診断時の医師および産業医あるいは衛生管理者等の役割が大きいと思われます。
あるいは、普段接することの多い会社の上司や同僚などの「あの人は普段とは違う」という感覚も早期発見につながります。
取り立てて重要なのは、社員の「プライバシー保護」とうつ病に罹ってしまったという「心理的抵抗感」を和らげることおよび「会社の理解」にあるのではないでしょうか。
ゆえに、うつ病は病気と理解して、「メンタルヘルス不全者(あるいは不調者）」をいかに減らしてゆくかが会社の課題であり、利益を守るあるいはさらなる発展のため、そして有望な人材の確保のためにも必要なことだと思われます。