血液に蓄積、発がん性恐れ　長期調査の必要性指摘も　「PFASを知る」

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血液に蓄積、発がん性恐れ　長期調査の必要性指摘も　「PFASを知る」

2025年5月7日 (水)共同通信社

分解されず長期に残留するため「永遠の化学物質」とも呼ばれる有機フッ素化合物（PFAS）。

近年、国内でも水道水や地下水で汚染の広がりが明らかになり、健康への懸念が高まっている。どんな影響が考えられるのか、現状を探った。

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　有機フッ素化合物（PFAS）は、飲み水などから人体に入ると血液や肝臓に蓄積し、排出されて半減するまでに数年かかる。

１万種類以上あるとされ、一部は発がん性などが指摘されるが、どの程度の摂取で影響が出るかは不明確な部分も多い。

欧米は規制強化に動いており、専門家は日本でも長期的な健康調査の必要性を指摘している。

　PFASは1930年代に開発され、幅広い用途で使われてきた。

懸念が高まったのは90年代で、米国で化学大手デュポンの工場から出た廃棄物が土地を汚染し、多数の牛が病死した問題で注目を集めた。

周辺住民の集団訴訟をきっかけに約7万人を対象にした疫学調査が実施され、2012年にはPFASの一種、PFOAによる妊娠高血圧症や精巣がん、甲状腺疾患など６疾患との関連性の高さが示された。

　その後も研究が進み、国際がん研究機関（IARC）は23年、PFOAの評価を「人に対して発がん性がある可能性がある」から、最も高い「発がん性がある」に２段階引き上げた。

発がん性の強さではなく、確からしさを4段階で示したもので、喫煙やアスベストなどと同じグループだ。

　健康影響に関する考え方や指針は各国で異なる。

米国の科学・工学・医学アカデミーは22年に発表した臨床の助言で、PFAS 7種類の合計値が血液1ミリリットルあたり20ナノグラムを超えると甲状腺疾患などのリスクが生じる恐れがあると指摘。

超えた場合は、検査などを推奨している。

ドイツではPFOAで同10ナノグラムなどの目安がある。

　欧州環境庁（EEA）も、可能性が高い健康影響として、腎臓がんや肝障害、コレステロール値の上昇などを挙げる。

男性では精巣がん、胎児では出生時の低体重、ワクチンへの反応が低下する恐れもあるとしている。

　日本では、これらの多くは関連を裏付ける証拠が不十分だとして評価は定まってない。

内閣府の食品安全委員会は、コレステロール値の増加や体重減少などとの関連は否定できないとしつつ、発がん性の証拠は限定的だとする。

PFASが高濃度で検出された地域では住民の血中濃度を調べる動きもあるが、環境省は「どの程度の濃度で健康影響が生じるか明らかになっておらず、指針値の設定は困難だ」とする。

　北海道大のアイツバマイゆふ特任准教授（環境疫学）は、血中濃度から病気になるかどうかの予測や判断は現時点ではできないが、継続的なモニタリングや健康調査の意義を指摘する。

「影響の有無が分かるのは数十年後かもしれない。今から始めなければ、将来、確かめることすらできなくなる」。

　京都府立大の原田浩二（はらだ・こうじ）教授（環境衛生学）は「近年の知見の蓄積を踏まえ、欧米では規制が厳しくなっている。日本が規制に後ろ向きでも、流れに巻き込まれ、国際競争力で後れを取る恐れもある」と話し、日本でのPFAS対策強化を訴えた。

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PFASとかPFOAという言葉を最近よく耳にするようになりました。

先月、京大チームがPFASと肺疾患との関連を指摘する論文を発表しました↓