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連日テレビでも大騒ぎしていた小林製薬の紅麹サプリ問題。
コロナワクチンと比較して、あまりにもおかしい対応であることをブログでもお伝えしてきました。
現代ビジネスに素晴らしい記事があったのでご紹介。
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紅麹よりもワクチンの安全性はどうなっている～パンデミック全体主義について今こそ冷静に考えるべき
5/16(木)現代ビジネス
紅麴問題の真相
農林水産省 3月28日(4月11日更新)「小林製薬が製造する紅麹関連製品による健康被害について」で述べられているような「騒ぎ」が発生した。ゴールデンウィークあたりまで世間は大騒ぎしていたが、現在は沈静化したようだ。
「騒ぎ」とあえて述べたのは、会社四季報オンライン 3月28日「小林製薬、紅麹問題で浮き彫りになったもう1つの危うさ」において「現時点で原因となる成分は特定されておらず、商品と腎疾患等との関連性も確定していない。小林製薬は一部の紅麹原料に『未知の成分』が含まれている可能性があるとして調査を続けている」と述べられているように、小林製薬の紅麹商品と腎疾患等の「因果関係」が特定されていないからである。
実際、読売新聞 4月5日「小林製薬の紅麹原料、供給受けた173事業者は健康被害の報告なし…消費者庁は外国語でもサプリの使用中止を呼びかけ」のように、小林製薬の製造した紅麹原料を使った他社のサプリでの健康被害は報告されていないようである。
つまり、少なくとも「紅麹」と腎疾患との因果関係は現在確認されていないということなのだ。
確かに、産経新聞 4月4日「『紅麹』の小林製薬は因果関係重視の自主回収ガイドライン 他社は『被害恐れで回収』の違い」で指摘されているように、「人命に関わる案件」では「恐れがある」だけで対応した方が望ましい。だが、「因果関係」が特定されない場合の「恐れ」をどのように判定するのかは極めて難しい問題であり、小林製薬だけを責めるのは酷なような気もする。
同3月22日「小林製薬サプリ、問題の『未知の成分』はカビの一種か 構造分析急ぐ」で述べられている「未知の物質X」も取りざたされているが、こちらも「因果関係」は不明だ。
もちろん、NHK 5月2日「小林製薬『紅麹』問題 延べ270人が入院(5月1日時点)厚労省」のような事態を事前に防ぎたいと多くの人々が思うであろう。
だが、この入院患者たちと「紅麹」、「未知の物質X」との因果関係もいまだに不明である。
言うまでもなく「安全策」を取ることは大事だし、少々のコストがかかっても国民としてはその方が有難い。
それでは2021年1月31日公開「日本のコロナ対策は過剰…『常識』を疑うべきシンプルな理由」や同5月3日「灯火管制、禁酒法、まるでB29に竹槍だ、昨今のコロナ対策の愚かさ」など多数の記事で述べた「コロナ騒ぎ」の際の「ワクチン接種」による「健康被害」に関して同じような「安全策」がとられたであろうか。
ダブルスタンダード
私が見る限り、政府、メディア、製薬会社などは「コロナワクチンによる『健康被害』」に関して無頓着であったというよりも「ワクチンの危険性」に関する情報を「積極的に隠ぺい」していたように思える。
その状況については、医療法人社団・雅厚生会・千葉新都市ラーバンクリニック「国民は怒っている！」などが参考になる。
私自身は、当初からワクチンの安全性や有効性に大きな疑問を持っていたので、一度も接種を受けていない。私の疑問の原点は、「コロナワクチンの安全性・有効性はどのように検証されたのか」にある。
投資を仕事にしている関係で、製薬会社の「新薬開発」の大変さはよく承知している。中外製薬HP「くすりを創る」、「くすり創りと長い年月」によれば、「日本では、ひとつの薬ができるまでに、9～17年もの歳月を要します。その間にかかる費用は約500億円といわれています。新薬の開発成功率は約3万分の1とも言われ、ほとんどの候補物質は途中の段階で断念されています」なのである。
もちろんいわゆる「薬」だけではなく、ワクチンも同じ手順で開発される。
したがって、コロナ・パンデミック発生後1年程度の開発期間(噂されるように、以前から研究所で人工的に「創造」されていたのなら別だが……)で「安全性と効果が検証されたワクチン」が完成するはずが無い。
いわゆるコロナワクチンは、効果や市民の安全などを守るための通常の手順を踏まずに、「見切り発車」したことが明らかである。
世界中の市民が犠牲になった！？
もちろん、パナマ地峡鉄道開業までの辛苦を描いた「黄金の馬」(筆者書評)の主要なテーマである、「熱帯性の致死率の高い感染症」であれば、少々のリスクを負っても、(安全性も効果も確認されていない)ワクチン接種をすることはあり得る。
しかし、現在のコロナによる死亡率は、インフルエンザとほぼ同等にまで低下しているとされる。
また、2年半前には、日本経済新聞 1月7日「世界のコロナ死亡率、1％を割る」であったし、感染拡大初期でも5％程度であった。しかも、その死亡例の大半は、超高齢者や基礎疾患を持った人々であり、健康な若者の死亡例はほぼ報告されていない。つまり、少なくとも健康な若者に限って言えば、コロナに感染して死ぬよりも、ワクチンの副作用で死ぬ確率の方が高かったとも言えるのではないだろうか。
医療法人聖仁会・松本医院 2022年8月9日「新型コロナ遺伝子ワクチンの危険性について」は長文だが、興味深い資料だ。
医学的、学術的論考は、私が下手な解説をするよりも、原文を読んでいただいた方が良いだろう。
しかし、その中で「遺伝子ワクチンを打つというのは、人体実験のためのモルモットになることとほとんど同義だと思います」という主張には全く同意する。
遺伝子ワクチンの危険性
通常の10年程度はかかる臨床試験を「省略」して「見切り発車」したことは「世界中の健康な人々によって『人体実験』が行われた」に等しい。
また、「(前略)すでに米国・ジブラルタル・イスラエル・チリ・インドなど、ワクチン接種が盛んに行われてきた国々でも昨年(2021年)中に認められていたことであり、これらの国では新型コロナウイルス感染症や死亡者がワクチン接種後にも関わらず急増していたことが判明しています」と、ワクチン接種の効果にも疑問が呈されている。
その上、「新型コロナ遺伝子ワクチンにより挿入された遺伝子の破片による影響だけではなく、ナノ粒子や未知の成分が遺伝子ワクチンには添加されており、これらの中長期的な影響も考慮しておく必要があります。これらがヒトの体内で複合的に作用し、長期的に慢性炎症が引き起こされ、予測できない健康被害を与える可能性があるということなのです」のように「これから起こる健康被害」にも警鐘が鳴らされている。
そして、問題は、小林製薬の紅麹問題のケースと違って、「『ワープスピード』で開発されてきたワクチンは仮承認(特例承認)の段階であり、中長期的な安全性がまだ確かめられていない」にもかかわらず、何ら科学的・論理的根拠無く「安全で効果的」と強弁されてきたことである。
因果関係の証明は難しいが
もちろん、ワクチン接種と健康被害の因果関係を証明することは難しい。だが、それは冒頭で述べた小林製薬の紅麹や「未知の物質X」でも同じことである。
したがって、ワクチン接種による「健康被害」に関しても、国民の健康を優先した判断を行うべきであったのだが、ないがしろにされた。
2年半ほど前、2021年12月25日公開「支援金バブル、自粛強要…パンデミック後遺症を真剣に考えるべき時」5ページ目「ワクチン集団訴訟はあり得るか」と述べたが、哀しいことにその懸念が現実のものとなっている。
サンテレビNEWS 4月27日「新型コロナワクチン健康被害 遺族会と患者会が国に慰謝料を求めて集団訴訟 ～兵庫県在住の原告の母『国が認めないことで問題が起きている』」と伝えられる。
また、昨年12月1日「米テキサス州がファイザー提訴、『コロナワクチン有効性の説明に誤り』」との報道もある。
全世界で行われた「安全性・有効性の説明に重大な不備があったコロナワクチン接種」=「事実上の(強制的)人体実験」による「健康被害問題」は相当な規模に上ると考えられる。これから、大規模な訴訟の世界的うねりがやってくることは容易に想像できる。
「ワクチン全体主義者」はどうなった！？
明確な安全性や効果が証明されていないワクチンの接種は個人の判断にゆだねるべきであったのは、明らかであった。
日本の場合、法律や規則で強制したわけではない。しかし、政府、メディア、製薬会社だけではなく、「ワクチン全体主義者」が跋扈し「ワクチンを摂取しない奴は『非国民』だ」と叫んでいたのは異常であった。
結局、彼らの「効果・安全性」に関する主張に科学的・論理的根拠が殆どなかったことが明らかになり始めているのは、2021年8月22日公開「脱炭素・EV推進、『合理的な科学的根拠が無い』この方針は、もはや『宗教』だ」と同じ状況だが、こちらは人命に直結するだけに余計深刻だ。
我々の安心・安全は守られているのか？
ワクチン問題だけではない。通信・インターネットがこれだけ発達したのに(あるいは、だからこそ)、政府を始めとする権力者の「国民から『不都合な真実』を隠す行為」はむしろ悪化しているといえよう。
2023年3月24日公開「ノルドストリーム破壊、脱炭素、ワクチン安全性……我々は『正しい情報』を得ているのか？」で述べたように、我々は「『権力者』の国民に対する隠ぺい工作」を根気強く糾弾し続けなければならない。
「緊急事態」は蜜の味
特に、国内外の「大乱」が激しくなる中、「緊急事態」を大義名分に、個人の人権を浸食する動きには充分注意すべきだ。
2021年11月21日公開「注意せよ、不気味な『パンデミック全体主義』が世界を覆おうとしている」、2021年1月7日公開「現代の『恐怖の大王』は新型コロナの顔をしてやって来るか」などで述べた通りである。
コロナ騒動で、権力者たちは「緊急事態」という蜜の味を知った。我々は、彼らに同じことを繰り返させてはならない。
大原 浩（国際投資アナリスト）
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誰が書いた記事かと思ったら、なんと国際投資アナリスト。
医療の専門家ではありません。
投資の専門家とは思えない内容。
いや投資の専門家だからこそ世界情勢を分析できるのでしょうか。
あんなに大騒ぎしていた紅麹サプリによる腎障害。
結局、原因物質は特定できず。
死者が2千名を超えているコロナワクチンについては調査しないくせに、死者4名、しかも本当に紅麹サプリが原因かどうか分からない小林製薬には日曜日にもかかわらず立ち入り調査。
役所もいいかげん。
問い合わせしてもこの対応↓
パンデミックという名の下に感染対策と称して人々の行動を制限し、中長期の安全性が不明のワクチンを「努力義務」という半ば強制的な形で接種させた。
その責任は大きい。
まさしく「パンデミック全体主義」という言葉がふさわしいだろう。
この動きを煽動しているのがグローバリストに乗っ取られたWHO。
医師でも研究者でもない人々に健康問題を任せてもいいのか？
今月末から始まるWHOの総会。
そこでパンデミック条約とIHRの改訂が可決されるとパンデミックという名の下にワクチンを強制できる。
国家主権の上にWHOがくるので基本的人権は守られるのだろうか･･･。
選択の自由は制限される、なくなる可能性が高い。
だから反対の署名運動をしています。
まだ署名していない方は是非お願いします。
時間がありません。
どうか一人でも多くの方に署名をお願いします↓
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