2020年、コロナパンデミックから始まってから、患者さんの要望でコロナやワクチンに関する記事を書き始めました。
「色々な情報が溢れていて、テレビや新聞を見てからネットを見ると真逆の情報があって、どちらを信じたらいいのか分からない」
「ネット上には怪しげな情報も多くて自分で判断できない」
という患者さんが多くて
「先生がブログで発信されている医療ニュースはすごく参考になった」
と診察室で言われます。
特にワクチンに関する記事はありがたかったと。
ブログを読んでいたから打たずにすんだと。
今も患者さんのためにどんな情報を発信しようか･･･と考えながら情報を見ています。
あれも伝えたい
これも知らせなきゃ
と思う情報が多すぎて、めっちゃストックが溜まっています
全部吐き出すと1日10記事くらいになるので、厳選して、できればまとめて、患者さんが情報の洪水にならないようにコントロールしています。
だからちょっと前のニュースだったり、だいぶ前に話題になってたよね･･･というコンテンツもあったりする。
それでも伝えておこうという内容をお届けしていこうと思います。
海外のニュースはあまり話題にならないのでストックしていたニュースの中からお届けします。
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米のコロナ起源調査で買収疑惑 下院、CIA内部告発検証
【ワシントン共同】新型コロナウイルス流行に関する米下院特別小委員会は20日までに、コロナ流行の起源を調査した中央情報局（CIA）の複数の担当者が多額の金銭を受け取り結論を変更したとの買収疑惑があるとして、CIAに関連情報の提出を求めた。
内部告発が発端で、情報を基に検証するとしている。
内部告発によると、CIAの調査チーム7人のうち6人が当初、信頼度は低いものの、中国・武漢ウイルス研究所が起源との評価を下すのに十分な情報があると判断していた。
最も階級が高い1人だけが、自然界でウイルスを保有していた動物への接触とする説を唱えていた。
6月に国家情報長官室が公開した報告書で、CIAは起源について「判定不能」と結論付けていた。
特別小委がCIAのバーンズ長官に送付した12日付の書簡によると、内部告発者はCIAに数十年間勤務している幹部職員。
6人に金銭を渡したとされる人物や、その額など詳細は不明。
CIAに対して金銭授受の有無など関連情報の提出を求めている。
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新型コロナウイルスは自然発生ではなく武漢のウイルス研究所から出たものだ
漏れたのか人為的に撒かれたものなのかは分からない
ということは以前から囁かれていましたね。
それがアメリカでは国会で採り上げられるのだからすごいですね。
日本では考えられない。
今や宮沢孝幸先生の論文にもあるように人工ウイルスであることは多くの人に知られるところとなりました。
そしてこんなニュースも。
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ニューヨーク州最高裁はワクチン接種義務を違法と判断、バイデン政権の逆風に
ニューヨーク州の最高裁判所は新型コロナウイルスのワクチン接種義務に従わずに解雇された職員１６人を復職させ、給与を支払うように命じた。
裁判所はワクチンを接種しても、コロナに感染したり伝播したりすることを防ぐことはできないと判断した。
ニューヨーク市は未接種を理由にこれまでに約１４００人を解雇している。
感染者を抑制するため、ワクチン接種を強く推進してきたバイデン政権にとって今回の判決は逆風であり、米中間選挙の結果にも影響する可能性が高い。
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アメリカではワクチンを接種していないとクビになった人が大勢いましたからね。
日本でも似たようなことがありました。
「解雇」ではないけれど「自主退職」に追いやるような仕打ちを受けた医療従事者は多かったのではないでしょうか。
「ワクチンを打ってないような職員を患者さんに接する仕事に就かせるわけにいかない」
と言われて、清掃の仕事に回された看護師さんもいました。
結局、それが原因で退職されましたが、「解雇」よりもタチが悪いと思いますね。
「解雇」は雇用主の意思ですが、「自主退職」となると労働者の意思になり、雇用主に責任を問うことはできません。
ある意味、退職に追い込むズルイやり方。
日本らしいと言えばそれまでですが、本当にヒドイです。
また仕事を失いたくなくて泣く泣く無理矢理打たされた人も多かったでしょう。
私の患者さんのほとんどがそうです。
院長や師長の方針だから･･･と。
また訪問看護の仕事をしている人で、患者さんから「ワクチン打ってない人は怖いから私の担当から外して」と言われたケースもありました。
建築業界の人でワクチンを打ってないとお客様の家に入れてもらえないからという理由で接種した人もいました。
こういったケースでは泣き寝入りになります。
だって接種は「任意」だから。
何かあっても自己責任。
日本のやり方の方が責任逃れのズルイやり方だと思いました。
ワクチンを接種していないという理由で退職を迫られることは法的にも問題があります。
泣き寝入りしないで公的機関に相談しましょう。
今後、ワクチン接種後に体調を崩したり病気になった職員が、ワクチンを強制した会社を相手取った裁判も出てくるでしょうね。
アメリカで起きている事は今後、日本でも起きる可能性があるので注視していきたいと思います。
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