患者さんのリクエストで1日1記事は主に新型コロナウイルス関連の医療ニュースをお届けしています。
今日も医師サイトに掲載されていた医療ニュースをシェア。
今日はちょっと衝撃的な内容で新聞記事というより週刊誌的な記事なのですが是非お読み下さい。
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中国「闇」ワクチン、日本へ 企業経営者ら18人接種
21/01/02記事:毎日新聞社提供
中国で製造したとされる新型コロナウイルス感染症の未承認のワクチンが日本国内に持ち込まれ、日本を代表する企業の経営者など一部の富裕層が接種を受けていることが明らかになった。
2020年11月以降、既に企業トップとその家族ら18人が接種を受けたという。
ワクチンは、中国共産党幹部に近いコンサルタントの中国人が持ち込んでいる。
個人が自分で使う以外の目的で海外からワクチンを持ち込むのは違法の可能性があるが、中国側がワクチンをテコに影響力拡大を狙っている姿が浮かんだ。
12月12日土曜日の午後6時半過ぎ、東京都品川区にあるクリニックを大手IT企業の社長と妻が訪れた。
休診日の診察室で待っていたのは、院長と中国人男性。
「本当に安全なんですか」。
妻が不安そうに2人に尋ねた。
背を向けたままパソコンのキーボードをたたき何も語らない院長に代わり、中国人男性がうなずきながらほほえんだ。
中国人男性は日中間を仕事で行き来しており、20年の付き合いがあるこの社長に新型コロナウイルスのワクチン接種を勧めた。
「副反応(副作用)なら安心してください。注射した部分のちょっとした筋肉痛とか、ワクチンを打った時によくあることばかりです」。
中国人男性はそう答えながら、社長夫妻に「予防接種同意書」を示した。
病歴やアレルギーの有無などを確認する設問はなく、文字通り同意を得るだけの内容だ。
社長に「大丈夫だから」となだめられた妻は、ゆっくりと日付と名前、携帯電話番号を書き込んだ。
中国人男性は隣の部屋に向かい、冷蔵庫からA4判程度のステンレス製の箱を取り出して院長に手渡した。
中には、それぞれ袋に入った2本の注射器と5ミリリットルの容器1本。
ラベルには、日付とともに「COVID−19」「新型冠状病毒滅活疫苗」などと書き込まれていた。
説明によると、中国の国有製薬会社、中国医薬集団(シノファーム)製という。
院長は医療用手袋をはめ注射器の針を容器に差し込んだ。
容器の半分ほど入っていた透明の液体がみるみる減っていく。
「久しぶりに電話をもらったけど、こんな話だったとはね」。
長年の友人である社長から接種に協力するよう頼み込まれ、応じたという。
クリニックに到着してから5分足らずのうちに、2人は接種を終えた。
妻は、バッグから財布を取り出し、1人あたり1回1万円のワクチン代を中国人男性に支払った。
匿名を条件に取材に応じた社長は、「感染するのが怖くて未承認のワクチンを探し回ったのではなく、ただ個人のつながりで紹介されただけ」と平然と語り、こう続けた。
「ワクチンをいち早く経験したのをきっかけに知見を深めれば、新しいビジネスを展開するヒントを得られるかもしれない」。
次回の接種は3週間後の21年1月3日。自身も妻も初回の接種後、副反応などはないという。
なぜ、この社長にワクチン接種を持ちかけたのか。
中国人男性はこう打ち明けた。
「やみくもに手広く声をかけているのではなく、提供したい相手が決まっている」
【鳴海崇】
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これはビックリですね
核の中にも入り込むと言われ遺伝子改変を引き起こすDNAワクチンというだけで絶対に接種しないという医療従事者もいる中で、よりによって中国製
しかも治験データ未公表って
公表できないことがあるとしか思えない
このニュースに対する医師のコメントも・・・
「副反応が生じた場合誰がどのような形で責任を取るのだろうか?認可の受けていない薬物?を人体に注射という方法で注入することは、医療法上問題はないのか?
金の力で世の中は自分たちの思い通りになると考えている金の亡者の被験者とそれに媚びて実験台にする医者の無謀な勇気の結果を注目している。
しかし、今後行われるコロナワクチン接種に悪影響を与えないことを願う。」
「要注意! 広告費の名目で中国共産党から資金援助を受けている中共のプロパガンダ機関です。毎日新聞社は。」
「広告主である毎日だからこの様な記事が書けるのでしょう。
中国医薬集団(シノファーム)製との事であり、彼らが開発した2種類の内何を使用したかを医師も認識しておくべき事だ。
品川区のクリニック院長は此のワクチンの問題を認識して居なかったと思われるが、何れのワクチンかは理解し、副反応に関しても充分理解して接種すべきであり、何よりも日本の承認を得て居ないワクチンを接種した事は重大な問題である。」
「SARS-Cov2に感染した場合、我々はその後に起きる可能性が有るADMを最も心配して居り、若しも其れが発症すれば誰が其の責任を取るのかを明確にすべきであり、厚労省及び東京都は調査する必要が有る。
大手IT企業とは何処だろうか。」
大阪市立大学名誉教授の井上正康先生が動画で話されていましたが、PCR検査も医療ビジネスとして一般の医療機関で行われているようですから、ワクチンも当然、その流れになるでしょう。
やはり医療にビジネスが介入するとおかしなことになりますね。
人を助けたくてやるのか
お金を儲けたくてやるのか
同じ事をしても
全く違ったものになります。
この中国製ワクチンの問題は個人の問題ではなく国の問題でしょう。
適切な対応を望みます。
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