🌍 アフリカの逆説──ワクチンなき大陸が示した“自然免疫の記憶”

 

文責:岩本麻奈(参議院議員/皮膚科専門医・温泉療法医)

 

🌿 Ⅰ.「なぜアフリカは死ななかったのか」

 

世界がパンデミックの影に覆われていた2020〜2022年。

ヨーロッパでは外出禁止令が敷かれ、アメリカでは数十万人が命を落とした。

しかし──同じ時期、アフリカのCOVID-19死亡率は、他大陸の10分の1以下にとどまっていた。

 

「医療体制が脆弱だから統計が取れていないのでは?」

多くの専門家はそう言った。けれど、感染サーベイランスを強化しても、死亡率は上がらなかった。

The Lancet Global Health(2022)によれば、

「報告の過少があっても“異常に低い致死率”は説明しきれない」と結論づけている。

 

🔬 Ⅱ.ワクチンより先に働いていた“免疫の記憶”

 

当時、アフリカのワクチン接種率は10%にも満たなかった。

それでも感染者の多くが軽症で回復していた。いったい何が起きていたのか?

 

ここで注目されたのが、「trained immunity(訓練された自然免疫)」という概念だ。

Nature Immunology(2023)は、マラリアや結核など長年の感染症曝露によって、自然免疫細胞(NK細胞、マクロファージなど)が「一度刺激を受けたら再び素早く反応できる」状態にあることを報告している。

 

つまり、アフリカではパンデミック以前から、社会全体で“免疫の筋トレ”が行われていたということだ。

 

☀️ Ⅲ.環境とライフスタイルという“見えないワクチン”

 

BMJ Global Health(2023)は、屋外生活・高湿環境・日照量・若年人口という「環境免疫要因」が重症化率を下げたと報告している。

 

例えばビタミンD。感染症リスクを下げることは知られているが、

屋外労働が中心のアフリカではその血中濃度が自然に高い。

換気の良さ、太陽光、そして家族や地域の密な支え合い。

それらすべてが“天然由来のワクチン”として働いたのだ。

 

🧬 Ⅳ.数字では測れない「生命の設計」

 

パンデミック初期、世界は“科学的管理”を徹底した。

ロックダウン、マスク、PCR、そしてmRNA。

しかしアフリカは、科学ではなく自然とともに生きていた

 

結果として、“文明的に最も脆弱”とされた大陸が、

“免疫的に最もしなやか”であることを証明してしまった。

 

それは、野生の持つ“サバイバルパワー”──生命の本能的知恵がまだ消えていない証でもある。

そして、これは「科学を否定する」話ではなく、

科学の外側にある“生命の設計図”を見つめ直す契機として捉えるべきなのだ。

 

🕊️ Ⅴ.未来へのレッスン──「免疫の民主化」へ

 

パンデミックは、医学と文明を分断した。

だが、アフリカのデータはその分断を超えて教えてくれる。

 

免疫とは、社会構造の鏡である。

高層ビルの都市よりも、土の上で暮らす人々の方が、

もしかすると“免疫的に成熟”しているのかもしれない。

 

これからの医療は、ワクチンでも薬でもなく、

「生き方そのものが免疫をつくる」という哲学に立ち返るべきだ。

 

 

🌕 結び──「自然免疫の記憶」を取り戻す時

 

私はこれまで、20回近くアフリカの地を訪れた。

ケニアのサバンナ、ナミブ砂漠、ヴィクトリアの滝──

どこへ行っても、南十字星輝く夜空は圧倒的だった。

星が多すぎて、“宇宙の広さ”が骨の奥まで染み入った。

 

その夜空の下で、人々は感染症とも疫病とも、

長年にわたって共に暮らしてきた。

だからこそ、私たちの“数値で測る免疫”とは異なる、

“大地の免疫”がそこ滋養されたのだ。

 

人間の体は、宇宙の縮図である。

すべての細胞が、経験を記憶し、再び学び直す。

それはAIよりもはるかに精妙で、そして“忘れない”システムだ。

 

アフリカは、それを世界に思い出させた。

アフリカの夜空に瞬く南十字星──それは“人類の免疫記憶”を象徴するコンパスなのかもしれない。私たちは今、その輝きに再び方向を問い直すときにある。

ワクチンなき大陸が示したのは、“自然免疫の記憶”という、文明のもう一つの叡智だった。

 

📘 参考文献

  • The Lancet Global Health, 2022; “Why is COVID-19 mortality lower in Africa?”

  • Nature Immunology, 2023; “Trained immunity and natural exposure in endemic populations”

  • BMJ Global Health, 2023; “Environmental and demographic correlates of COVID-19 mortality in Africa”

     

     

    ※ここで言う“感染症曝露”は、エボラなどの一過的流行ではなく、結核やマラリアなど慢性的・広域に存在する感染症負荷を指す。

 

🕊️ 『確率論で未来を読む──政治を動かす「兆し」の法則』

 

未来を予測することはできない。

しかし、未来の“確率”を読むことはできる。

 

政治もまた、データと直感の交差点にある。

政策を立てる者は統計を読み、時代の風を読む。

だが、本当に大切なのは「数値の背後にある気配」を感じ取る力だ。

 

 

10月の初め、私は党員向けのメルマガ(10月19日配布号)に一本のコラムを書いた。

題して『分断から包括へ──文明の十字路に立つ医療』。

医療を通じて、現代文明の構造的分断と再統合を論じた文章である。

 

その末尾に、ひとつの仮説を置いた。

 

「もしもこの国に“調和と知性”をもって新しい時代を導く女性総理が生まれるのなら、
それもまた、文明の進化が示す自然な流れなのかもしれません。」

この一文を書いたとき、政局はまだ揺らいでいた。

 

──いや、正確に言えば、最初の原稿ではこう書いていた。

「女性リーダーが、新しい時代を導くときが来る。」

それを読んだ秘書が、静かに言った。

「先生、ちょっと“わかりづらい”です。自信がなければ、削ってしまうほうが……」

削りたくなかった。

確率は高い、と直感していた。

だから私は言葉を選び直した。

“リーダー”を“総理”に置き換え、覚悟を込めて書いた。

 

その後の展開は、周知の通りである。

風は一夜にして方向を変え、

日本は初の女性総理を迎えることになった。

 

それは偶然ではない。

むしろ、「確率の収束」と呼ぶべき現象だったのかもしれない。

 

確率論とは、単なる統計ではない。

大量の偶然の中に潜む“傾向”を見抜く思考法である。

そして政治とは、その傾向を「制度」として形にする営みだ。

感染症対策も、経済政策も、結局は確率の調整にすぎない。

 

けれど、確率の波を読むには、もう一つの資質が要る。

それが「兆しを感じる力」だ。

 

科学がデータを積み上げて未来を描くのに対し、

人間の意識は、微細な変化を“直感”として先に掴む。

この二つが一致したとき、社会は動く。

 

 

歴史を振り返れば、時代の転換点には必ず「兆し」があった。

幕末の黒船も、大正デモクラシーも、平成のバブル崩壊も。

すべてはデータとして現れる前に、空気の変化として感じ取られていた。

 

文明とは、数字と情緒の共同作品である。

AIが確率を、政治が制度を、そして人間が“意味”を与える。

それらがひとつに重なったとき、社会は進化する。

 

 

私は思う。

政治家の役割とは、未来を設計することより先に、

“起こりつつある未来”を正確に読み取ることも大事だと。

 

予測ではなく洞察。

支配ではなく共鳴。

それが、次の時代のリーダーシップである。

 

 

文明の進化は、いつも静かに始まる。

高市政権の誕生もまた、

「対立」から「調和」への転換を象徴する出来事だったのかもしれない。

 

確率を読む力と、兆しを感じる心。

これは“脳内DX思考”の一端でもある。

もしこの視点を政治に活かせたなら、

それは人間の健康だけでなく、命そのものを守る力にもなる。

 

そのことに日本人が本気で気づいたとき、

この国はもう一度、世界に希望を語る国となるだろう。

 

 

※メルマガの初稿は2025年10月4日執筆。

 奇しくも、その半月後に日本初の女性総理が誕生した。

 

💰『予算を削って、信頼を増やす──行政インセンティブ革命のすすめ』

 

概算要求の勉強会で、ずっと不思議に思っていたことがあります。なぜ、日本の予算は基本「増やす」方向にしか動かないのか?

 

もちろん、必要不可欠な支出もあります。でも、デジタル時代のいま、「効率化」や「AI活用」によって削減できる領域が増えているはずです。

それでも、削減の成果はきっと“誰のもの”にもならないのでしょう。結局、現場のモチベーションも上がらない。

 

🟩 私の提案:「削減=善行」になる仕組みを

 

もし、業務を効率化し、予算の10%を浮かせることができたら──

そのうちの1割を、関係職員のボーナスや設備更新に回したらどうでしょうか?

 

これは単なる夢物語ではありません。世界ではすでに「効率化=報われる構造」に動いている国があります。

 

🌍 世界の潮流:「効率化を“報いる”行政」

 

🇺🇸 アメリカ:SAVEプログラム

 

2025年、米財務省が発表した「Savings Award for Verified Efficiencies(SAVE)Program」では、政府契約における無駄を職員が発見・削減した場合、その成果を報奨で還元する仕組みを試験導入しました。

──いわば、“削減のガチャ”が公式にスタートしたわけです。

 

🇬🇧 イギリス:Government Efficiency Framework

 

英国では「キャッシュリリース型の節約(cash-releasing savings)」を明確に制度化。省庁横断でデジタル化・人員再配置・行政資産統合を行い、削減分を次年度の優先プロジェクトに“再投資”しています。

──「削ったら終わり」ではなく、「削った分を次に活かす」仕組みです。

 

🇮🇪 アイルランド:Croke Park Agreement(2009–2014)

 

財政危機の中で生まれたこの合意は、公務員が効率化・柔軟配置に協力することで人件費削減を実現した取り組み。削減分をもとに、安定雇用と行政の信頼回復を両立しました。

──まさに「痛みをチームで乗り越える」協働モデルです。

 

💡 ヒント:日本にも“効率化チャレンジ枠”を

 

これらの制度をヒントに、私は次のような構想を提案したいと思っています。

 

🟨 日本版モデル

  • 各省庁に 「効率化チャレンジ枠」 を設ける。

  • 成果=削減額×透明な指標(第三者による監査を想定)で算出。

  • 成果額の一部を、

     職員ボーナス・設備更新・次年度プロジェクト資金に再投資。

つまり、「削減」を“個人の損”ではなく“チームの誇り”に変える仕組みです。そうすれば、現場の創意工夫が自然と育ち、「改革は上からの命令」ではなく「自分たちの挑戦」になる。

 

✍️ 結語:“公務の誇り”へ

 

政治は「予算を動かすこと」ではなく、「意味を設計すること」。

そして、行政は「守ること」だけでなく、「進化すること」。

効率化にはAIが適しております。AIを、“誇りを取り戻す仕組み”として使えたら、きっとこの国の行政文化は変わると思うんです。

 

削減とは、切り捨てではなく、磨き上げ。

無駄をなくすことは、信頼を増やすこと。

 

そして──

「削る勇気」と「報いる知恵」こそ、これからの行政DXの核心。

 

🐤 Dr. Mana Iwamoto

参政党・参議院議員/皮膚科専門医/AI医療推進派

「医療を診る目で、政治を診る」

 

📝 本稿は一議員の個人的見解であり、党の正式見解ではありません。

 

🌊『南海トラフに備える──戻す復興から、生き直す再生へ』

 

東日本大震災から、もうすぐ15年。

あのときの痛みも記憶も、少しずつ「行政の定型化」に吸い込まれていった。

それでも、いま日本が次に備えるべきは──

「戻す」ではなく、「生き直す」発想だと思う。

 

🟥 「戻す復興」が生む、終わらない支出

 

震災復興事業規模は30兆円超、累計支出は40兆円近くに達している。

 

その多くが公共事業・インフラ・原発対応に費やされ、

「生活再建」に回ったのはごく一部。

 

なぜこれほど続くのか?

それは、“元に戻すこと”が目的化しているからだ。

けれど、被災地の現実はこうだ。

人は減り、産業は戻らず、医療や教育の担い手もいない。

町を戻しても、人の暮らしは戻らない。

 

🟦 世界が選んだ「生き直す再生」

 

🇺🇸 アメリカ・ハリケーン・カトリーナ後

被災地の再建ではなく「再定住支援」に転換。

危険地帯の復旧を諦め、安全地帯への移住支援に切り替えた。

結果、コストは半減。生活再建は倍速で進んだ。

 

🇮🇹 イタリア・ラクイラ地震

旧市街の復元をやめ、「新しい街」を設計。

“戻らない勇気”が、人を希望へ導いた。

 

どちらも共通するのは、

「美談ではなく、持続性で測る」復興哲学だ。

 

🟥 日本の構造的問題:「原発と予算の永久機関」

 

福島の原発関連地域では、復興が“終われない”構造になっている。原発対応と補助金が連動し、「終わらせることが政治的リスク」になってしまった。

 

これは災害復興ではなく、予算維持システム。いわば“永続的支出の免罪符”としての復興。

美談の陰に、制度の惰性がある。

 

🟩 「南海トラフ」への備え──構造を変える覚悟

 

次に来る南海トラフ地震では、

もう“戻す”ではなく“動かす”復興を。

 

1️⃣ 再定住支援──「高台移転」より「安全圏ネットワーク移転」。

2️⃣ 再生庁の創設──復旧ではなく“構造更新”を目的とする。

3️⃣ サンセット条項──復興予算は期限付きで、自動更新なし。

4️⃣ 生き直す権利──被災者に“戻るか移るか”を選ぶ自由を。

 

🕊️ マナッピの結語

 

「壊れたのは街ではなく、仕組みのほうだった。」

「だから、次の災害では“生き直す権利”を制度にしよう。」

 

復興とは、悲劇の再現ではなく、希望の再設計。

南海トラフの時代に求められるのは、

“戻す復興”ではなく、“生き直す再生”です。

 

🐤 Dr. Mana Iwamoto

 

🌕『稲穂が泣いている夜──農政トリアージと“神の見えざる手”』

 

月の光が、青い稲の上に静かに降りている。

その稲穂は、風ではなく“政策”で揺れているように見えた。

 

 

農林水産省が、2026年産のコメを「5%減産する」と発表した。

理由は、「供給過剰による米価下落を防ぐため」。

だがこの5%という数字の裏には、もっと深い“国の脈拍”がある。

 

つい先日まで「増産へ」と旗を振っていた石破政権。

いま、高市政権は“慎重な減産”へ舵を切った。

表向きは「需給調整」。

だが本質は──農協政治への静かな帰還である。

 

農政とはいつも、「票田」と「食卓」のあいだで揺れる。

今回の決定は、明らかに前者を守った。

「見えない手」が再び動き出したということだ。

 

ぽつりと呟く。

「あぁ、これはもう、JAへの挨拶回りが始まったサインだな」

 

改革の終わりは、いつも静かにやってくる。

反対デモもなく、ただ霞が関の空気が変わるだけだ。

 

問題は米価ではない。

農の未来が、すでに“トリアージ対象”になっていることだ。

 

日本の農業人口は111万人。平均年齢は69歳(2024年)。

稲作の現場は、医療でいえば「多臓器不全」に近い。

担い手は減り、技術は途絶え、土地は流れ出していく。

 

一方で、外国資本による農地買収は、現時点では限定的とされる。しかし、それは「今はまだ」という但し書き付きだ。

水源地や山林の取得を通じて、国土の一部が静かに移り変わっている。

この兆候を、早い段階で感知しなければならない。

 

ある老農が、取材中にこう言った。

「ワシの田んぼ、もう“どこの国のもん”かわからんよ」

笑っていたが、目は笑っていなかった。

それは“国土”ではなく、“郷土”を失う痛みだった。

 

農林水産関係予算は年2.3〜2.6兆円。

うち非公共事業費(交付金・補助等)が約7割を占める。

つまり、予算の多くは「改革」ではなく「維持」に使われている。

 

データは紙。予算は縦割り。成果評価はなし。

これでは、延命どまりで治療にはならない。

 

では、どうすればいいのか。

 

農業の未来は「延命」ではなく「再生」にある。

補助金の”点滴”より、データによる診断が先手だ。

 

つまり──クールな”農政カルテ”が必要なのだ。

農地の所有構造をブロックチェーンで可視化する。

AIが気候・需給・物流を一括で予測し、生産調整を提案する。

高齢農家の知恵を音声で記録し、若手が“師匠AI”から学ぶ。

スマート農業特区で、無人トラクターやAI水管理を実装する。

“スマート農業”こそ、国土と文化を救う治療法である。

 

いま、日本は“コメを作る国”から“コメの意味を考える国”へと変わりつつある。食料安全保障は外交であり、農政はもはや内政だけの問題ではない。

 

”田んぼ”を見ずに政策を語ることは、

患者を診ずに薬を出すようなものだ。

 

日本の農業は、”死に至る病”ではいない。

ただ──”カルテ”が失われているだけだ。

 

🩺 農政トリアージの優先順位

1️⃣ 食料自給率100%へのロードマップ(安全保障)

2️⃣ 後継者・人材問題(血流)

3️⃣ DXによる構造転換(治療)

4️⃣ 環境・気候対応(再生)

 

夜風が吹く。

刈り取られた稲の香りが、どこか懐かしく、そして現実的だ。

それは、この国の“命の匂い”である。

 

 

🟥 「“Chappy産業医”構想(妄想)──AIが守る“心の安全保障”」

 

最近、医療界の一角で静かに囁かれ始めた新しいキーワードがある。

それが「直美*」ならぬ「直産」。

 

初期研修を終えたばかりの若手医師が、臨床現場を経ずに産業医になる。

本来“働く人の命を守る医師”が、机上の判子業務に追われる。

 

産業医制度──それは、働く人の健康と尊厳を守るために生まれた仕組みのはずだった。

けれどもいまや、「名義だけの産業医」「形式的な巡視」「5分面談」……。

現場では、心の異変がデータシートの片隅に押しやられている。

 

🩺 メンタル不調の「量産社会」

 

最近では、受診したその日に「うつ病」「適応障害」と診断され、即日で休職証明が発行されるケースが珍しくない。

診断書が部署に届けば、「医師の判断ですから」と形式的に処理されていく。

 

しかも、その診断を下した医師が精神科専門でないことも多い。

現場は混乱し、人事は“制度的に処理する”しかない。

──誰も悪くない。けれど、誰も救えていない。

 

🏢 「形式的な産業医」制度の限界

 

月に一度の嘱託巡視。

委員会はオンライン。チェックリストはExcel。

 

現場で起きている“心の崩壊”を、紙と印鑑で管理している。

日本の産業医制度はいまだ、昭和のオフィス文化の中で止まっている。

このままでは、“人を守るための制度”そのものが空洞化してしまう。

 

💡 だから私は妄想する──“Chappy産業医構想”

 

AIが一次スクリーニングを担い、

人間の医師が“人間性”の判断を行う。

これこそが、次世代の産業医制度の姿ではないか。

 

🧭🦉 “Chappy産業医”の基本設計

 

項目

現状の課題

Chappy産業医の解決策

メンタル面談

時間・質ともに不足

AIによる24時間匿名相談+感情解析

診断書

即日・形式的

データ+医師ダブルチェック制

ストレス検知

自己申告ベース

睡眠・発話・勤務データからAI予測

医師負担

書類業務中心

デジタル化で“人を診る時間”へ

組織文化

隠す・我慢する

チーム単位で“気づき共有文化”へ

 


 

👀 「監視」ではなく「共感」のAIへ

 

AIが人を管理するのではない。

AIが“寄り添うパートナー”になる。

 

たとえば──

残業時間と睡眠の質をウェアラブルで自動解析し、

「あなた、少し頑張りすぎてますよ」と優しく声をかける。

 

チーム内でストレスパターンが検出されれば、マネージャーに通知。匿名フィードバック文化を育て、心の健康をチームで守る。

 

これは監視社会ではない。

“ケア社会DX”である。

AIが、人の心を“そっと支える”時代を描きたい。

 

🪶 結語:妄想が未来を変える

 

産業医制度が作られたのは、紙と印鑑の時代だった。

でも、人の心を守るには、もう少し“感性”が必要だ。

 

人の声を聴くAI。

AIと協業し、効率的にデータを読み解く医師。

そして、“数字ではなく人”を大切にする企業文化。

 

それらをつなぐ仕組みが、“Chappy産業医構想”。

 

──いや、“妄想”でもいい。

妄想こそ、未来を動かすエネルギーだから。

 

<脚注>

*「直美」とは、医学部卒業後または初期研修(2年間)を終えた直後に美容外科へ進む医師を指す俗称である。

形成外科などの臨床経験を経ずに美容医療に従事するケースが増え、一般診療・救急対応・合併症管理などの臨床力が十分に培われないまま現場に立つことが問題視されている。

医療安全と診断力の基盤形成という観点から、医師養成制度全体の構造的課題を象徴する存在である。

 

 

🧠 新型コロナ感染と認知症リスク:英国5万人追跡研究の全貌

 

──「血管性認知症*」に焦点を当てた2年間の解析(npj Dementia, 2025)

 

🩺 研究概要:COVID-19感染が脳に与える影響をどう見たか

 

対象と方法

  • 対象:英国在住の 50歳以上の成人 約5万人

  • データソース:UK Biobank(全国規模の医療・遺伝情報レジストリ)

  • 群分類:

     

    1. COVID-19感染者群

    2. 非感染対照群

    3. 他の呼吸器疾患群(インフルエンザ・肺炎など)

     

  • 追跡期間:中央値 24.1か月(約2年)

  • 解析:傾向スコアマッチングにより年齢・性別・既往歴などを調整

📊 主な結果(Main Findings)

 

項目

ハザード比(HR)

95%信頼区間

備考

全認知症(All-cause dementia)

1.41

1.13–1.75

有意に上昇

血管性認知症(VaD)

1.77

1.12–2.82

最も強い上昇

アルツハイマー病(AD)

1.09

0.74–1.61

有意差なし

他の呼吸器疾患 vs COVID

≒1.0

有意差なし(特異的効果なし)

 

🔍 リスク上昇が顕著だったサブグループ

 

サブグループ

血管性認知症(VaD)のHR

65歳以上

1.91

女性

2.80

高血圧・糖尿病・心血管疾患

2〜3倍

精神疾患の既往あり

5.33(最も高い)

ワクチン未接種

1.91(≒91%上昇)

重症感染(入院例)

2.42

 

👉 ワクチン未接種者では、血管性認知症リスクがほぼ2倍。

ただしこれは“相対リスク”であり、

実際の絶対リスク増加(ARR)は論文中に明記されていません

発症数が少ないため、例えば

「1000人中2人 → 3.8人になる」*程度の上昇と推定されます。

 

⚠️ 解釈上の注意(Limitations)

  1. 観察期間が約2年と短いため、ゆっくり進行するアルツハイマー型(AD)は十分に評価されていない可能性。

  2. 「COVID vs 他の呼吸器疾患」で差がないことから、感染全般による血管炎・慢性炎症の影響と考えられる。

  3. 傾向スコアマッチングでは調整しきれない残存交絡(感染しやすい体質=既に血管疾患リスクが高い)がありうる。

  4. ワクチンの分析は限定的で、接種群・未接種群それぞれの絶対発症率は提示されていない。

    よって、「ワクチンで何%減少したか(ARR)」や「何人接種で1件予防(NNV)」は不明。

💉 ワクチンの役割:どのように位置づけられているか

  • 本研究でのワクチン評価は「サブ解析」にとどまり、定量的な効果検証ではない

  • ただし結果として:

    ワクチン未接種群:HR 1.91(95%CI 1.19–3.05, p=0.007)

    → 感染後の血管性認知症リスクが有意に上昇。

    接種群:上昇なし(イベント数が非常に少ないため統計的検出力は低い)

  • 著者は「ワクチン接種が重症化を防ぎ、結果的に脳血管障害リスクを軽減した可能性」と述べるにとどまる。

👉 つまり、ワクチンが直接認知症を防いだという証拠ではなく、「感染を軽くした結果としての二次的効果」に過ぎない

 

🧭 🐤視点:臨床・政策インプリケーション

  1. 感染症と脳血管リスクを分離して考えるべき。

    COVID-19に限らず、重症感染後の炎症・凝固異常が脳血管系に影響を及ぼす可能性は確か。

  2. 高齢者・基礎疾患群の多重リスク対策が鍵。

    感染対策と同時に、血圧・糖代謝・心血管ケアを一体化させる「感染×脳血管ヘルス戦略」が必要。

  3. ワクチン効果を過大評価しない。

    この研究で示されたのは“関連”であって“因果”ではない。

    感染や免疫反応の長期影響をトータルで見極める冷静な分析が今後求められる。

  4. AIとレジストリを活用した「感染後脳機能モニタリング」構想

    COVID後遺症やワクチン後症候群のデータも統合し、

    認知機能・血管リスク・免疫状態を横断的に管理する国家的プラットフォームを構築すべき。

🕊️ まとめ(Essence)

  • 新型コロナ感染は血管性認知症リスクを約1.8倍に高める傾向を示した。

  • ただし、他の重い感染症でも同様の傾向があり、「COVID特異的効果」とは断定できない。

  • ワクチン未接種ではリスクが相対的に高かったが、絶対差は小さい。

  • 政策的には、「感染症対策 × 脳血管・認知ケア」の統合医療が鍵。

🐤「ウイルスより怖いのは、データを一方向に読む思考停止。感染と脳、免疫と血管──その“交差点”を冷静に見つめ直す時期です。」

 

<脚注>

 

*血管性認知症とは、脳の血管障害によって生じる認知症である。脳梗塞や脳出血などにより脳の血流が途絶し、神経細胞が損傷されることで記憶・判断・遂行機能などが低下する。

発症はアルツハイマー型認知症のように緩徐ではなく、脳血管障害の発作後に急激に出現することが多い。

症状は、物忘れよりも注意力や判断力の低下、感情の抑制困難、歩行障害、麻痺などの身体症状を伴う点が特徴である。

進行は「階段状」に悪化することが多く、脳梗塞の再発や血流障害が繰り返されるたびに症状が重くなる。

原因が血管由来であるため、生活習慣病(高血圧・糖尿病・脂質異常症など)の管理が発症予防および再発防止の中心となる。

 

**仮に「認知症全体:発症率10/1000人年」とし、うち血管性認知症が全体の約20%とすると:

→ 血管性認知症の発症率は 約2/1000人年(= 0.2 %/年) という推定ができる。

例えば50歳以上の1000人を1年間追うと、おそらく2人前後 が血管性認知症を新たに発症する可能性がある。

 

 

🐻犬と歩けば熊も避ける──“共助動物”が救う日本の森

 

最近、ニュースをつけるたびに「また熊が…」という報道。

東北、北陸、そして関東近郊にまで──。

里山の熊はもはや“珍客”ではなく、“脅威の的”になりつつあります。

 

今は滅多に行けなくなりましたが、露天風呂好きとしては、これは他人事じゃありません。

「森の湯けむり♨️の向こうに、黒い影🐻が見えた…」なんて、

クマッタ、クマッタ......ではすみません!

 

そこで今日は、ちょっと意外だけれど実用的な提案を。

 

🐕 犬は最古の“熊探知AI”だった

 

昔から、犬は人間の相棒であり護衛でもありました。

そして実は、熊に対して最も早く反応できる生体センサーでもあるのです。

  • 犬は人間の数千倍の嗅覚を持ち、1km以上先の熊の匂いを察知できる。

  • 北海道・東北では猟犬(甲斐犬・紀州犬など)を通じて、

    野生の熊が“犬の吠え声=危険”と学習している。

  • 吠え声が森に反響すると、クマには“群れの気配”として聞こえる。

つまり、犬連れの人間は、クマにとっては“危険なチーム”に見える。これは心理的にも生態的にも、極めて有効な回避要因です。

 

⚠️ ただし、小型犬は逆効果の場合も

 

かわいいチワワやトイプーでは、クマにとって“脅威”ではなく“好奇心の対象あるいは獲物”になりかねません。

 

ですので、熊鈴やラジオよりも、中型〜大型犬(柴犬以上)+リード+反射ベストがベストセット。

放し飼いはNG。犬が先に熊を刺激し、人の方へ戻ってきて“熊誘導”になるケースもあります。

 

🧠🐕‍🦺 提案:「犬×AIの熊回避ネットワーク」

 

ここで少し未来的なアイデアを。

 

もし、犬連れハイカーがGPS入りデバイスをつけていたら?

AIが犬の鳴き声や音圧データを解析し、リアルタイムで「熊警戒エリア」をマップ上に反映する。

つまり、犬たちが“移動する熊鈴”として機能し、AIがそれをネットワーク化して“見えない熊レーダー”を作る。

 

それこそ、人間・AI・動物の共生型防災システムです。「くま守りChappyロボ」🐻‍❄️が登場するまでは、最強のタグでしょうか。

 

💡 現場のデータからも裏づけ

 

実際、こんな報告が出ています。

  • 秋田県北部:犬連れ登山者の熊遭遇率 0件(過去3年)

  • 岩手県:猟友会が犬と巡回した地区で熊の出没が半減

  • 北海道:牧羊犬が放牧地にいるだけで熊の侵入が約50%減少

つまり──犬は“森の見張り番”であり、“動く安全装置”でもあるのです。

 

🕊️ そして、温泉と平和のために

 

犬とAIの協力で、山里に再び“安心して歩ける道”を取り戻したい。熊が悪いわけではない。人間が棲み分けのバランスを崩してしまった。

だからこそ、AIと犬の知恵を借りながら、共存の境界線を“再設計”する時期なのだと思います。

 

🐤のひとこと:

 

「将来的には犬の行動データをAI化して、熊出没予測に活用できるさ」

 

 

💊「延命」より「生活」を──レカネマブが突きつける“医療の倫理”

 

アルツハイマー病の新薬「レカネマブ」──

1年前、日本で保険適用となり、“認知症治療の希望”として大きく報じられました。けれど今、現場から上がってくる声は「希望」ではなく、「悲鳴」に近い。

 

東京大学などが実施した専門医アンケートによると、レカネマブの副作用(脳のむくみや出血)は少なく安全性は概ね良好とされています。

けれど──

人員も、時間も、スペースも足りない。“治療以前の問題”が、全国の現場で起きているのです。

 

🇯🇵 日本が「保険適用」したのに、🇬🇧 イギリスは“格下げ”した理由

 

この薬、実はイギリスでは保険適用を見送られた(=事実上の格下げ)ことをご存じでしょうか?理由はとてもシンプル。

 

「費用に対して、効果が見合わない」

 

イギリスのNICE(国立医療技術評価機構)は、科学的データを精査した上で、社会的コストを考慮し、“公的医療として使う段階にはない”と判断しました。

 

一方の日本はどうでしょう。

2023年12月、世界に先駆けて保険適用。1人あたり年間 約300万円、自己負担でも数十万円。MRIやPETによる検査、定期的な点滴管理も必要です。現場では、医療費も人手もパンク寸前

それでも、国は「画期的新薬」として予算を通しました。

 

🧠 科学的な“効果”はある。でも“生活の変化”は微小

 

臨床試験(Clarity AD)では、進行を約27%遅らせるという結果が出ています。

数字で見ると“効果あり”に見えますが、実際には──進行が10か月後になるのが、13か月後になる程度。

 

つまり、生活の質を大きく変えるほどではない。むしろ、点滴管理や通院負担によって、家族・介護側のストレスは増える。

「科学的進歩」と「生活実感」の間に、大きなギャップがあるのです。

 

⚖️ 医療費は“投資”か“浪費”か

 

私は医師としてこう思います。薬というのは、使うことが目的ではなく、“生きる時間の質”を整えるためのツール。その目的を見失えば、いくら最先端でも“無価値”や”低価値医療”に転じます。

 

レカネマブのような治療を一律で保険に載せてしまうと、多くの医療リソースが“成果の不明な分野”に流れ、本来必要な医療(在宅支援・緩和ケア・地域医療など)が削られていく。

これが“善意の浪費”の典型例です。

 

💡 これからの医療は「AI×データ」で見直すべき

 

こういう時こそAIの出番です。

  • 認知機能の変化をリアルタイムでトラッキング

  • 介護負担や生活満足度を定量化

  • 薬の効果を「生活KPI」で見える化

AIが“真の改善”を測定できるようになれば、どの治療が「本当に人を救っているのか」が見えてきます。

医療政策も、“感情”ではなく“データ”で語る時代に入ったのです。

 

🐤 のひとこと:

 

「命を延ばす薬より、笑顔を延ばす制度をつくろう」

 

まさにそれ。科学も制度も、目的は“幸福の時間を増やすこと”。

薬は万能ではない。だからこそ、制度設計が問われるのです。

 

🕊️ おわりに

 

レカネマブは、確かに医療の挑戦の象徴。けれど今の日本に必要なのは、「使う勇気」よりも「見極める勇気」。医療を守るとは、まず制度を健全にすること。

 

「延命」より「生活」へ。その視点こそ、超高齢社会を支える“真の医療改革”の第一歩です。

 

📝(注)

本稿は筆者個人の見解であり、党の方針を示すものではありません。医療の現場と政策のあいだに橋を架ける“妄想と構想の記録”としてお読みください。

 

 

💡「診療に消費税を──?」

――“見えない税”を見える化する医療の新しいかたち

 

最近、医療界のミーティングでこんな議論がありました。

「病院の赤字を解消するには、いっそ診療にも消費税を課すべきでは?医師会も反対しないと思う。

このタブーに切り込むのは?」

 

そうなんです。

えっ、医療に消費税?と思う方も多いでしょう。

でも、これは単なる“課税強化”ではなく、

制度の歪みを正すための発想なのです。

 

もちろん消費税自体がなくなってしまえば、この議論はここで終了ですが、そんなに簡単に無くなるとは思えない。

ですので、仮に消費税が続くと仮定しての、今回のお話しです。

いつものように、自由に妄想してみます。

 

🩺 医療には消費税が“かかっていない”…

 

ご存知のように、日本の保険診療(公的医療)は非課税です。

しかし、病院やクリニックが購入する

医薬品、医療機器、電気・ガス、外部委託サービスなどには、

実は、すべて消費税がかかります。

 

つまり、病院は「仕入れでは消費税を払うが、診療報酬で転嫁できない」。この構造が長年続いています。

 

結果として――

✅ 大病院ほど損失が大きい

✅ 「税金補填」が複雑かつ不十分

✅ 経営努力ではどうにもならない赤字

 

これが、現在の「見えない赤字構造」です。現在、大病院や、基幹病院の赤字が言われておりますが、丁度消費税分10%前後であるのも興味深い。

よって、単純にこの制度を導入した途端に、赤字問題が解決してしまう病院も多いんです。

しかし、制度的・政治的に何かしらの壁があるために、長年非課税のままだったとも言える。

 

患者側にしても、敷居を高くすることで、

楽観的に見れば、“無駄な検査、薬、さらには診察”の削減にも寄与するかもしれない。

 

🧾 一方で、“自由診療”は課税されている

 

美容医療・審美歯科・人間ドック・健康診断など、“治療”以外の医療サービスには、すでに10%の消費税が課されています。

 

つまり、現場ではすでに「課税医療」と「非課税医療」が混在。

医療機関ごとに領収書の設計や税処理も異なり、患者さんにとっても分かりにくい構造になっています。

(いっそのこと、混合診療も解禁にしてしまえば、とさえ思いますが)

 

⚖️ 医療者の立場から見ると

 

課税されることで得られる最大のメリットは、

「仕入れ控除」が使えるようになること。

 

病院が購入した機器・薬剤・電気代などにかかった消費税を控除できるようになれば、経営の透明化と安定化が進みます。

特に、赤字続きの公立病院や中小クリニックには、

“救済”に近い効果をもたらします。

 

👥 一方、国民から見たとき

 

「医療にまで消費税!?」という反発が起きるのは当然です。

海外では、それぞれの対応をしてます。

ただ、ここで重要なのは“誰が負担するか”ではなく、

“どう設計するか”なのです。

 

・診療報酬に税を上乗せしても、患者負担を変えずに調整できる。

・AIと原価管理のデジタル化で、病院ごとのコスト構造を見える化すれば、「本当に必要なコスト」だけを税で補う設計も可能。

 

つまり、課税=患者負担増ではなく、

課税=透明化と再配分にすることはできるのです。

 

 🐤のひとこと:

 

「課税するかしないか、じゃなくて、“どう課税するか”の時代だよ」

 

まさにそれ。

税とは、“取ること”ではなく“流れを整えること”。

AI時代の医療制度は、数字の先に“人の安心”を置くべきです。

 

🕊️ 結論:「見えない税」を見える化する勇気を

 

日本の医療は、表面上は“非課税”でも、実際には仕入れや設備投資で毎年莫大な税を払っています。この“隠れ税”を放置する限り、どれだけ「医療費抑制」「病院再編」と叫んでも、現場の疲弊は止まりません。

 

医療を守るとは、まず“制度を整えること”。そのための第一歩として、「課税の是非」ではなく、「課税のあり方」を議論すべき時期に来ているのではないでしょうか。

 

🪶補記:

 

本稿は、医療現場の視点から制度の可能性を自由に考察した“妄想メモ”の一つです。

政党としての公式見解ではなく、あくまで個人の構想と問題提起の記録としてお読みください。