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平成１９年１１月から１２月にかけて、メディア批判を展開した２冊のムック「反日マスコミの真実
」（オークラ出版）、「ＴＢＳ報道テロ全記録
」（晋遊舎）に寄稿しました。メディアによる偏向報道の数々、恣意的情報操作疑惑などかなり以前から問題視されていましたが、ここ１０年のネットの爆発的な普及に伴い一般市民からメディアに対する批判の声が一気に噴き出てきた感があります。
最近、「売れなくなった」ため新聞事業単体ではほとんどの新聞メディアが赤字に転落しているとのことです。これは日本に限った話ではなく、アメリカでも新聞大手トリビューンが昨年１２月に倒産して以来、すでに４社の新聞社が部数低迷により倒産しています。テレビメディアでも同じく、不況による広告費削減の中で良質の番組が提供できずに、あるいは今回のカルデロン騒動のように本来の国民の声とかけ離れた一方的プロパガンダを垂れ流すテレビメディアを嫌い、視聴者数の減少が大きな問題になっています。
第三の権力とまで言われたメディアのこの凋落ぶりはいったい何が原因なのでしょうか？ 先述のとおり、数十年前からメディアに対する疑念や怒りというものは一般市民の間でも醸造されていましたが、問題はそれを表現するツールが極端に限られていたことでした。時々、新聞メディアなどがガス抜きよろしく読者の投稿欄で自分たちを批判する意見を掲載することはありましたが、根本的な自省反省は見られることはなかったのです。しかし、インターネットというメディアに代わる新しい情報ツールの爆発的な広がりによって状況は一変します。
転機となったのは２００２年の日韓共催サッカーワールドカップでした。このとき、メディアはこぞって日韓友好を持ち上げ、とにかく韓国に批判的な論調は御法度となっているかのごとく、ひたすら韓国賞賛三昧を続ける番組だけが流されました。本来、日本の単独開催だったはずのワールドカップに韓国が横やりを入れてきたことや、不正な工作が行われたとしか考えられない韓国寄りの不可解なジャッジの連発、常軌を逸した韓国人観客の相手チームへの罵り……など、韓国による悪行の数々が報道されることはなかったのです。これに対して、ネットの各掲示板・サッカー関連のサイトなどではいっせいにメディア批判が起こり、ネットが中心となって「２００２日韓サッカーワールドカップの真実」が検証されていくことになったのです。
本来ならメディアがやるべき検証作業を大勢のネットユーザーたちが代わりに行ったことこそが、第三の権力の凋落の始まりだったと考えます。このとき、メディア側がネットの力を軽視せず、反省の上に立って「国民の声の代弁者」としての使命を取り戻していれば、今のような凋落ぶりにはならなかったかも知れません。しかし、現実はメディアの増長ぶりは収まることなく故筑紫哲也などはネットの書き込みを「便所の落書き」と評するなど、結果としてネットは既存メディアと対峙する情報ツールとなっていったのです。
確かに第三の権力たるメディアは力を失いつつありますが、その影響力は無視できるものではありません。今回のカルデロン騒動が一応の決着をみた後でも、またぞろＴＢＳなどのメディアがお涙頂戴の犯罪容認論を展開しています。すべての人とはいいませんが、少なくない人たちがこうしたテレビメディアや新聞メディアの情報を鵜呑みにして、不法入国・在留という入国管理行政の根幹にかかわる問題を意識することなく、ただ感情論だけで物事の良し悪しを判断してしまう恐れがあります。
ネットの武器はメディアと違い誰もが情報発信の当事者になれるということです。特に動画が誰でも簡単に扱えるようになったことで、文字情報や画像情報だけでなく映像情報までダイレクトに発信できるようになりました。これで、ようやく既存メディアと対等に渡り合えるだけの準備が整ったといえるでしょう。今後もネット vs 既存メディアの二元対立的構造が続くことが予想される中で、「情報」を巡る争いは激しくなるものと考えられます。しかし、「国民の声の代弁者」たる自己の存在意義を置き忘れた既存メディアが、この戦いに勝利する可能性は皆無なのではないでしょうか。
反日マスコミの真実第二弾が発売されるようです。
ぜひご購読ください。
反日マスコミの真実 2009
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＜書籍案内＞
『反日韓国人撃退マニュアル
』（晋遊舎ブラック新書、７２０円＋税）
予約受け付けがアマゾンで始まりました。
韓国問題の基本として過去の歴史問題から現在の日韓関係まで、押さえておくべき論点を全四章二八項目２４０ページの読み応えのある内容に仕上げました。『嫌韓流実践ハンドブック 反日妄言撃退マニュアル
』と同じく韓国人の妄言に対して日本側の反論という分かりやすい討論形式にしていますので、初めてこの問題に触れる方でも多岐にわたる論点が理解しやすくなっています。
また、前著では触れられていなかった福祉給付金問題や朝鮮学校助成金問題、京都ウトロ地区問題など平成２１年現在の最新情報を織り交ぜながら内容を大幅に一新して、より深く韓国問題を知りたい方にも満足していただける内容に仕上がったと思います。
ブログ読者の皆さまにはぜひ拙著『反日韓国人撃退マニュアル
』をご購読下さいますようお願い致します。
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＜集会のお知らせ＞
外国人参政権に反対する会・全国協議会 第4回集会
侵食される「日本人」～移民・国籍・参政権～
【日時】
平成21年3月20日（金・祝）14時～16時30分
【場所】
豊島区立豊島区民センター（コア・いけぶくろ）
５階音楽室・映写室
TEL：03 3984 7601 池袋東口徒歩5分 三越裏
【会費】一般1000円 学生無料（学生証を持参下さい）
【内容】
第一部 基調講演「ここまで浸食された『日本人』の権利」
講師：百地章 先生(日大法学部教授、法学博士)
第二部 「日本人差別法案はもういらない！」
登檀予定者：都議会・区議会議員・候補の皆様多数
【主催】
外国人参政権に反対する会・全国協議会
http://www.geocities.jp/sanseiken_hantai/
【問い合わせ先】
sanseiken_hantai@yahoo.co.jp
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＜勉強会のお知らせ＞
在特会名古屋支部主催勉強会
在特会名古屋支部主催「在日に関する勉強会」を行います。
多くの方に韓国や在日を考えるきっかけを与えた「マンガ嫌韓流」をテキストとして、在日や韓国などの基礎知識を勉強していきたいと思います。
講師を呼ぶ形式ではなく、在特会名古屋支部長佐倉一二三が中心となって勉強会をすすめる形式になります。名古屋近隣在住の在特会会員の方にはぜひご参加下さいますようお願い申し上げます。
なお、今回は少人数での勉強会を予定していますので定員になり次第募集を締め切ります。お申し込みはお早めにお願いします。
【日時】
3月29日(日) 10:00-17:00
【場所】
名古屋市南生涯学習センター 第1集会室
(最寄駅:JR笠寺駅)
【参加費】
無料
【申し込み】
会員番号、お名前を記入のうえ下記メールアドレスへ申し込みください。
在特会名古屋支部申込受付メールアドレス
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村山談話の白紙撤回を求める国民運動が始まります
平成21年1月1日より 村山談話.com
の運営が始まります。
是非ご訪問の上、村山談話白紙撤回へのご署名をお願いします。
詳しくは こちら
もしくは下記バナーをクリックしてください。
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国益を考える講演会のお知らせ
平成21年3月22日（日）、岐阜県長良川国際会議場にて「国益を考える講演会」が開催されます。講演には菅沼光弘氏（元公安調査庁・調査部第2部長）、志方俊之氏（元陸上自衛官陸将・北部方面総監）、青山繁晴氏（株式会社独立総合研究所 代表取締役兼首席研究員）の三氏が講師として招かれ、さらに田母神俊雄氏（前航空自衛隊幕僚長）が特別ゲストとして参加されます。入場無料となっていますので、皆さまぜひお誘い合わせのうえご参加ください。
詳しくは こちら
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＜在特会からのお願い＞
在日特権を許さない市民の会では登録会員１万人を当面の目標として活動しています。（3月14日現在、登録会員4947名）
強制連行や強制労働といった誤った歴史観についてその是正を求め、在日問題を私たちの世代で解決するために一人でも多くの方に在特会への入会をお願いしています。公式サイト（http://www.zaitokukai.com/
）では、在日問題をわかりやすく解説したザイ子ちゃんシリーズや動画・音声コンテンツなど各種コンテンツをご用意しています。また、会員登録をされますと各種フォーラムや毎週一回配信されるメルマガ「在特会定期便」、会員のみ視聴できる動画・音声コンテンツなど会員特典のコンテンツもご利用いただけます。在日問題についてより深く知りたい考えたいと思われる方は、まずは公式サイトをご訪問ください。皆さまの積極的なご参加を心よりお待ちしております。