メディアの宣伝と同調圧力に弱い事が暴露された日本人は狙い目なんですよ。

 

 野田CEOさんのアカウントが制限を掛けられているそうである。随分前からよーすけさんのアカウントにも制限が掛けられている。他にもお一人。増々言論の自由が圧迫されていると感じる。理由が不透明なまま突然制限を掛けるのは人々の言論を委縮させる事に繋がる。一刻も早く制限が解除される事を望む。


ここ数年、裏権力及びその走狗がネット言論への締め付けを増々激化させている。政府が6月から「誤情報監視」を名目としてネット言論監視に乗り出そうとしているのもその一環だろう。「インフォデミック」なる造語で言論監視を強めんとするWHOに連動する動き

だと見る。検閲や言論統制に断固反対する！


裏権力及びその走狗の本音は「庶民に言論の自由はいらない。我々に大人しく従え」であろう。羊人間みたいに彼らのやる事に何となく従い黙ってしまうと、彼らはさらに要求を拡大させ、なし崩し的に自由に物が言えない世の中になるであろう。そういう世にしない

為にも物を言い続けていく事が重要である。


岸田一味が企むネット言論監視など裏権力及びその走狗がネット言論の締め付けを図ろうとしているのは、それだけ彼らがネット言論を恐れている証左でもあると思う。ネット言論が無力なら無視すればいいだけで、わざわざコストや労力をかけて監視する必要もないだろう。一人一人の発言には「力」がある。


一人一人の発言は微力でも、それがたくさん集まると大きな力になると思う。政府やメディアもネット上の個人の発言をかなり気にしている様子である。気にしているから監視し統制しようとする。大人しく受け入れたら裏権力及びその走狗の思う壺。微力でも無力ではないので発言を続ける事が重要だと思う。


仮にパンデミック条約やIHR改悪がなくても改憲で緊急事態条項が出来れば、P条約や改悪IHR下で起き得る最悪の事態が起こり得る。緊急事態条項は憲法を停止し通常の憲法秩序下では許されない強権の発動を政府に許すものだからである。カルトがP条約反対運動をするのは、ここに誘導する両建戦術だと睨む。


超極悪の裏権力走狗が政治権力を握っているので、P条約やIHRによる世界政府的「強制」が無くても、裏権力の命令や意向を忖度して“自主的に”惑沈強制接種などをやりかねない。それが出来ないのは現行憲法が防壁になっているから。故に改憲さえすればP条約や改悪IHRが無くても彼奴らはやる可能性が高い。


カルトがP条約やIHR改悪に「だけ」反対するのは、改憲に誘導する為の巧妙な両建戦術だと見る。国際的枠組みであるP条約・改悪IHRの底意を国内に反映させる為には国内制度である憲法の改悪が必要になるが、逆にP条約や改悪IHRが無くても改憲だけで最悪の事態

が起き得る。いずれにしろ改憲阻止は必須。


憲法問題は「改憲派＝右派・護憲派＝左派」というような思想・イデオロギーの問題ではなく、裏権力が日本人を戦争の手駒に使ったり惑沈を強制接種したりするといった事態を許すのか否かという事が問題の本質である。現行憲法が前記のような事態を制度的に阻んでいるので裏権力にとって邪魔なのである。


日本ではメディアの宣伝と同調圧力が想像以上に効果を発揮して8割以上の人が実験的惑沈を打ってしまった。故に日本人への惑沈強制接種よりも日本人を戦争に動員する事が改憲の主目的かもしれぬ。裏権力は日本人を台湾有事などの戦争に動員して補完兵力としたい。謂わば日本人の血を要求しているのだ。