もう謎の大量死でも何でもない

ランセットにハッキリ出ましたね。

コロナワクチン接種者の突然死

これだけ明確に出れば

誰も反論できません

無理矢理にでも反論してきて

既得権益を主張する医療関係者は

ハッキリいって庶民の敵でしかありません。

この秋に新型のコロナワクチンである

レプリコンワクチンが実施されたら

日本は終わりになります。

ですから、廃止に追い込まないといけません。

他国は危険すぎて承認していないのに

日本だけが承認していると言う

とんでもなく馬鹿げたことが平気で

行われています。

日本バカの国だと思われているからこそ

日本人を使った大々的な実験接種が開始されるんですよ。

これって、原爆落とされたのと

全く一緒ですからね

各国の悪い奴らはデータ取りにしか日本にやってきませんよ。

日本には渡航禁止令が出るし、日本人も海外にいけません。

文字通り日本終了になるワクチンです。

これって戦争しないで日本をぶんどる

作戦かもしれませんね。

バカの国の無知な奴らが

医者は絶対そういうことはしない

国は国民を騙さない

なんて頭の中がお花畑になっている

日本人が多すぎやしませんか?

もっと自ら調べると言う習慣をつけないと

この先命がいくつあっても足りませんからね(笑)


COVID-19ワクチン接種後の死亡例における剖検所見の体系的レビュー ニコラス ・フルシャー、ポール・E ・アレクサンダー、リチャード ・アマー リング、ヘザー ・ゲスリング、ロジャー ・ホドキンソン、ウィリアム ・マキス、ハーヴェイ・A・ リッシュ d、マーク ・トロッツィ、ピーター・A ・マカロー b f 1


ハイライト


 •死亡者の73.9%はCOVID-19ワクチン接種が直接の原因であるか、またはワクチン接種に大きく寄与していることが判明しました。 


 •私たちのデータは、COVID-19ワクチン接種と死亡の間に因果関係がある可能性が高いことを示唆しています。


 •これらの研究結果は、1回以上のCOVID-19ワクチンを接種した、または将来接種する多数の個人のリスク層別化と死亡回避を目的として、死亡の病態生理学的メカニズムを解明することが緊急に必要であることを示しています。


 •このレビューは、医療および法医学界が COVID-19 ワクチンの致命的な有害事象をより深く理解するのに役立ちます。


 背景 


COVID-19ワクチンの急速な開発と多数の有害事象報告により、全身脂質ナノ粒子(LNP)とmRNAの分布、スパイクタンパク質関連組織損傷、血栓形成、免疫系機能不全、発がん性などの傷害のメカニズムに関する懸念が生じています。このシステマティックレビューの目的は、剖検と死後分析を使用して、COVID-19ワクチン投与と死亡との間の考えられる因果関係を調査することです。方法2023年5月18日までに発表されたCOVID-19ワクチン接種に関連するすべての剖検および検死報告をPubMedとScienceDirectで検索しました。COVID-19ワクチン接種を先行曝露として含むすべての剖検および検死研究が対象となりました。最初の発表時から知識の状態は進歩しているため、3人の医師が独立して各症例を検討し、COVID-19ワクチン接種が直接の原因であったか、または死亡に大きく寄与したかどうかを判断しました。結果当初は 678 件の研究を特定し、包含基準に照らしてスクリーニングした後、325 件の剖検例と 1 件の剖検例を含む 44 件の論文を包含しました。死亡時の平均年齢は 70.4 歳でした。症例で最も影響を受けた臓器系は心血管系 (49%) で、続いて血液系 (17%)、呼吸器系 (11%)、多臓器系 (7%) でした。21 件の症例で 3 つ以上の臓器系が影響を受けました。ワクチン接種から死亡までの平均期間は 14.3 日でした。死亡のほとんどは、最後のワクチン接種から 1 週間以内に発生しました。合計240人の死亡(73.9%)は、COVID-19ワクチン接種が直接の原因であるか、またはワクチン接種に大きく寄与していると独立して判定され、主な死因は突然心臓死(35%)、肺塞栓症(12.5%)、心筋梗塞(12%)、心室頻拍(7.9%)、心筋炎(7.1%)、多系統炎症症候群(4.6%)、脳出血(3.8%)などであった。結論このレビューで確認された症例と既知のCOVID-19ワクチンの傷害および死亡のメカニズムの一貫性、および医師の判定による剖検確認は、COVID-19ワクチンと死亡の間に因果関係がある可能性が高いことを示唆しています。私たちの調査結果を明らかにするために、さらなる緊急調査が必要です。


https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0379073824001968

 


あー!嫌だ嫌だ

所詮は金なんだよ

かね!

普通にやってる人達が馬鹿を見る

社会は、こうやって維持されていくんだよ。

自民党が成立させたザル規制法も一緒。(笑)




東京女子医科大、推薦入試で受験生の親族から寄付金受ける…文科省が報告求める


6/23(日) 5:00 Yahoo!ニュース 


東京女子医科大(東京都新宿区)が、医学部卒業生の子女らを対象にした推薦入試で、受験生の親族から寄付金を受け取っていたことがわかった。


出願資格を審査した同大の同窓会組織「至誠会」も寄付を受けており、受験生側から両法人への入試時期の寄付額は、2018~22年の5年間で少なくとも約3400万円に上った。文部科学省は入学に関する寄付金の収受を禁じており、同大に報告を求めている。


同窓会組織が出願資格を審査


 問題の入試は、3親等以内に至誠会の会員(卒業生)か準会員(在校生)がおり、同会の推薦を受けた生徒が対象で18年に始まった。同会は毎年9月初め頃に推薦依頼の受け付けを開始。


同月下旬に筆記と面接の試験を行い、東京女子医大に推薦する受験生を10人程度選んでいた。推薦を得た生徒は11月に同大で試験を受け、合否が決まる仕組みだった。 同大などによると、18~22年の5年間で、生徒計57人が至誠会に審査を申請。7割弱の39人が大学に推薦され、最終的に37人が合格した。合格率は95%だった。 関係者によると、生徒が至誠会に提出する「推薦審査依頼書」には、同大や同会への寄付の実績を申告させる記入欄があった。 読売新聞が内部資料を分析したところ、同大は18~22年、推薦審査の受け付け開始約1か月前の8月から合格発表の12月初旬に、少なくとも生徒8人の親族から計1630万円の寄付を受領。同会も同時期に同18人の親族から計1800万円の寄付を得ていた。4人の親族は双方に寄付していた。 寄付額を「貢献度」として点数化 19、20、22年の推薦審査では、寄付額を「貢献度」として点数化し、面接や筆記などの結果と合わせた得点表が作成されていた。 推薦審査は、同大理事を兼務する至誠会理事らが担当。18年は同会代表理事で大学副理事長だった同大の岩本絹子理事長(77)も面接を担当していた。 岩本氏は昨年4月、至誠会の代表理事を解任され、同大は今年度から、子女枠の推薦入試に至誠会が関与しない仕組みに変更した。 文部科学省は02年10月の事務次官通知で、私大の入学に関して寄付金を収受することなどを禁止している。今回の問題は今年4月頃に把握し、同大に調査結果を報告するよう求めたという。 同大は取材に対し、「特定の個人に対し、寄付を求めた事実はなく、文部科学省の通知に違反しているとの認識もない」などと文書で回答した。



東京女子医科大の教員、昇格時に同窓会へ入金「職を買った気がした」…理事から「ポイント不足」指摘 2024/06/17 07:30


高度・先進医療を担う東京女子医科大で、教員の採用や昇格に同窓会組織にいくら寄付したかが考慮されていた。昇格などを望む人に大学理事らが寄付を働きかけており、専門家は人事の公平性などに問題があると指摘する。(井上宗典、小林岳人)


 電話で金額提示


「お金で職を買っている気がして、すごく嫌だった」。数年前、昇格の申請時に同窓会組織「至誠会」への寄付を求められた同大のある教員は、当時を振り返り、悔しさをにじませた。 申請に至誠会発行の「活動状況報告書」が必要だと知ったのは、提出書類を確認していた時だった。発行を依頼すると、突然、同会理事を兼ねる大学理事から電話があり、「ポイントが足りない」と告げられた。 同会主催の研修会や講演会などに出席すれば「至誠会ポイント」が付与され、それが昇格の際に必要になることは知っていた。だが、日々の患者対応で忙しく、なかなか出られなかった。


「寄付でもポイントはもらえる」。理事はそう言って、金額を提示してきた。教員は診療経験や論文本数など、他の実績は十分あり、「機会を逃したくない」とやむなく入金した。審査を経て昇格したが、「至誠会の行事は限られており、ポイントをためるのは大変。寄付するしかなかった」と憤る。 昇格停止も この仕組みは2018年6月に始まった。関係者によると、当時、至誠会代表理事と大学副理事長を兼務していた岩本絹子理事長(77)らによって検討されたもので、卒業生に同会への寄付や主催行事への参加を促す狙いがあったという。


同大は「教員選考基準」で各職位の要件を定めている。教育や研究、診療の各業績などに加え、社会貢献の実績を評価の対象にする一方、活動状況報告書を選考に利用するとは明記されていなかった。 だが、実際は活動状況報告書にポイントの点数が記載され、点数の合計によって「非常に良い」から「非常に悪い」の5段階の評価がつき、採用、昇格の判断に利用されていた。 読売新聞が入手した18年6月開催の至誠会定例理事会の議事録には、教員の評価を巡って、生々しいやり取りが残されている。 岩本氏は、至誠会から学術助成金を受けたある教員が、同会の行事に出席していないことを問題視。この教員の活動状況報告書の評価は「非常に悪い」だと大学学務課に伝えたとし、「『非常に悪い』がついた人は昇格は1年停止です。『悪い』がついた人は半年から3か月」と述べたと記録されていた。


議事録には、岩本氏がその後、「寄付も50万円以上出すなら2点入るんですよ。極端に言えばですよ。金で買うのかと、そういうことじゃなくてですね。寄付によって至誠会で公益事業がやれるんですから」と述べたとも記されていた。 「検証を」 同大は今年3月、岩本氏の元側近職員に対する至誠会からの給与支出を巡り、警視庁の捜索を受けた。病棟工事などを巡り、この元職員が運営に関与した会社が、元請け業者から1億円超を得ていたことも判明しており、大学は第三者委員会を設置して調査している。 同大のベテラン教授の一人は、寄付が採用や昇格に影響した仕組みについて「事実上、寄付の強要だ。理事から昇格前に寄付を求められ、医局を去った人もいる。第三者委員会で学内のガバナンスを検証してほしい」と話した。 筑波大の金子元久特命教授(高等教育論)の話「教員人事は公正・公平性が求められ、同窓会だとしても外部組織が関与することは本来あってはならない。同窓会組織への寄付は、特定の団体の事業に便宜を図るもので、純粋な社会貢献と言えないだろう」 岩手大の大川一毅教授(大学評価論)の話「教員資格の要件は学校教育法などで定められているが、具体的な選考方法については大学の裁量に任されている。しかし、同窓会組織への寄付額を判断材料にすることは一般的な倫理に反しており、批判は免れない」