日本のCOVID-19政策の背後に米国の国防総省が存在することを忘れてはならない
2024.01.08
日本では「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」が昨年11月28日に承認された。
製薬会社は今年の秋、または冬に接種する予定だという。
「COVIDワクチン」とは遺伝子導入剤で、古典的なワクチンではない。
しかも「レプリコン・ワクチン」は一種の人工ウイルスにほかならず、動物の種を超えるだけでなく、植物と動物との間でも感染する可能性があると指摘されている。
これだけ危険な薬剤の接種を日本政府はなぜ強行しようとしているのだろうか？
承認申請したメーカーはMeiji Seikaファルマで、同社は武田薬品系のアルカリスと共同でmRNA技術を利用した製品の製造工場を建設福島県南相馬市に建設、そこでアルカリスが開発した遺伝子導入剤「ARCT-154」を作る計画だ。
アルカリスはアークトゥルスとアクセリードが共同で設立したｍRNA医薬品CDMO（医薬品受託製造）会社であり、アクセリードは武田薬品の湘南研究所が2017年にスピンオフして誕生した。
ロシア議会の委員会は昨年4月、アメリカの国防総省がウクライナで「万能生物兵器」を研究開発していたと発表している。敵兵、つまり人間だけでなく動物や農作物にダメージを与えることができるため、これらの病原体の拡散によって影響を受けた国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えることができる。「レプリコン・ワクチン」と特徴が似ている。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているようだ。
ロシア軍は2022年2月24日にウクライナを攻撃しはじめ、機密文書を回収、その文書を1年がかりで分析した上での結論だ。万能生物兵器とは「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。
万能生物兵器と似た特徴を持つ「レプリコン・ワクチン」を承認した国は日本だけだという。生態系を破壊する可能性がある危険な薬剤を承認しないのは当然で、日本政府が正気だとは思えない。
日本の政治家、官僚、「専門家」、マスコミなどを狂わせているのは製薬会社のカネだと考える人は少なくないが、それ以上に強力な要因がある。アメリカ国防総省の計画だ。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワは情報公開法で入手した文書を分析、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だとしている。
ロシア軍が回収した文書の分析を指揮したイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、そこで生物兵器の研究開発を行っていた。研究テーマのひとつが万能生物兵器だ。
日本政府は人類の存続を危うくしかねない薬剤を人びとに接種、すでに深刻な副作用が現れている。日本以外の国では2022年の春、つまりロシア軍がウクライナで生物兵器に関する機密文書を回収した直後から遺伝子導入剤の接種を止めているのだが、日本政府は「レプリコン・ワクチン」の接種を強行するつもりだ。正気の沙汰ではない。
アメリカの国務省は歴史的にファシストの巣窟だが、1970年代にネオコンが台頭すると、その影響を受けるようになる。1990年頃になると国防総省もネオコンに支配されるようになった。ネオコンはシオニストであり、シティやウォール街、つまり米英金融資本の影響下にある。ネオコンが1995年に日本をアメリカの戦争マシーンに組み込んだことは本ブログで繰り返し書いてきた。
