次にWHOの定めている「パンデミックの定義」について触れておきたいと思います。このことについても歴史的な変遷があり、今回の新型コロナ（フェイク）パンデミックとも密接な関わりがあるので重要なことだと考えておりますから、ぜひ皆さんにも確認しておいてもらえれば、と思っています。
— 医療法人聖仁会 松本医院 (@matsumotoclinic) January 29, 2021
次にWHOの定めている「パンデミックの定義」について触れておきたいと思います。このことについても歴史的な変遷があり、今回の新型コロナ（フェイク）パンデミックとも密接な関わりがあるので重要なことだと考えておりますから、ぜひ皆さんにも確認しておいてもらえれば、と思っています。
WHOのパンデミックに対する施策に関しては、実は以前より欧米の有識者や専門家、そして実はWHO内部からも「製薬業界の影響を受けている」ということが指摘されています。このことは陰謀論でもなんでもない話で、調べれば情報として公になっていることは誰でも理解できることです。
例えば、英国医学雑誌「BMJ（British Medical Journal）」の電子版2010年6月3日号では、WHOのパンデミック施策に関して重要なことが記載されています。これは、BMJ編集部がロンドンの調査報道事務局と合同でWHOと製薬業界の利益相反問題を徹底的に検証した記事です
ここではこの記事の詳細までは述べませんが、例えばWHOが作成したインフルエンザパンデミックにまつわるガイドラインに関して、「ESWI（インフルエンザに関するヨーロッパ科学作業部会）」という組織が関連していた、ということが記載されています。
この「ESWI」という組織は、民間組織ですが、WHOやドイツのコッホ研究所（RKI）、アメリカのコネチカット大学などを結び、世界的なインフルエンザ施策に大きな影響を及ぼしている組織です。
そして、「ESWI」という組織には、実は豚インフル（H1N1）ワクチンメーカーであったノバルティス社、GSK社、サノフィ・パスツール社、タミフルで有名なロシュ社など、錚々たるビッグファーマから潤沢な資金提供が施されています。
これまで引き起こされたインフルエンザパンデミック施策に対して積極的な発言をして重要な影響を及ぼしてきたオスターハウスも、この「ESWI」に所属している人物で、過去にタミフルのランダム化比較試験を行い、論文を出しています（おそらくゴーストライターが作成）
すなわち、このような製薬企業と密接な関係（利益相反）がある民間組織が、WHOの（パンデミック）施策決定に対して大きな影響を及ぼしている、ということを、我々は肝に銘じておかなければなりません。そして、このような利益相反に対して、WHOはなんの具体的な対処もしていません。