携帯電話基地局、周辺住民の「がん死亡率」高く…5G、一部欧州で中止、人体へ影響懸念
朝霞市城山公園のKDDI基地局設置予定地。現在、工事は中断している。国策としての無線通信網整備の影で
新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言が続いていた5月27日、スーパーシティ法（改正国家戦略特区法）と呼ばれる法律が国会で成立した。5G（第5世代移動通信システム）の導入と連動して、日本の未来型都市の構築を進めるための法律である。国家戦略特区を設け、そこで人工知能（AI）や5Gなどを駆使した自動運転、医療、防犯などの「実験」を行うための法的な布石にほかならない。
このプロジェクトの有識者懇談会の座長には、小泉政権の時代に急進的な規制緩和策を押し進めた竹中平蔵・東洋大学教授が就任している。あまり報道されていないが、未来型都市の構築はいわば政府肝いりの計画なのである。
こうした状況下で、通信基地局の設置をめぐるトラブルが増えている。3月31日付日本経済新聞によると、千葉市は「楽天モバイルと共同で学校敷地内に基地局を設置」することで合意しているという。「導入するのはまず市内の5小学校」で、7月から基地局設置の工事に取り掛かる。埼玉県野田市では楽天が住居から2メートルの位置に基地局を設置しようとして、住民から抗議を受け計画中止に追い込まれた。
「電磁波からいのちを守る全国ネット」の運営委員をしている筆者のもとには、基地局設置に関する相談が頻繁に持ち込まれる。その背景には、電磁波による人体への影響について認識が広がってきたことに加えて、携帯電話各社が基地局の設置を急ピッチに進めている事情がある。たとえばKDDIは「今後2023年度末までに国内最多となる53,626局」の設置を予定しているという。
筆者自身も基地局設置をめぐるトラブルに巻き込まれている。埼玉県朝霞市の自宅から100メートルほどの場所でKDDIが基地局を設置するための工事に着手したのだ。しかも、設置場所は朝霞市の公有地である城山公園の敷地内である。基地局設置をめぐるトラブルは今後、多くの人が直面する問題である。
6月8日の午後、筆者はたまたま工事現場を通りかかった。そして工事の標識を見て、KDDIの基地局設置工事であることを知った。同社の下請け工事会社に工事の中止を求めたところ、数時間して工事のペンディングを伝えてきた。そして翌日、現場から重機を搬出した。こうして筆者とKDDIは話し合いをすることになったのだ。
一方、朝霞市のみどり公園課には、基地局設置を目的とした公園使用の許可取り消しを求めたが、KDDIに法的な不備はないので、応じられないとの返答を受けた。
電磁波による人体への影響
携帯基地局や携帯電話端末から発せられる電磁波による人体への影響は、特に欧米で指摘されている。スイスでは5Gの計画が中止になった。日本と欧米の認識の違いは、規制値の著しい数値差に的確に現れている。たとえば携帯電話で使われるマイクロ波の規制値は、日本が1000μW/平方センチメートル（1.5GHz～300 GHz）であるのに対して、欧州評議会の勧告値は0.1μW/平方センチメートルである。
欧米でも各国の政府が定めている規制値は、日本とあまり変わらないほど緩やかな傾向があるが、地方自治体などが独自の推奨値を設定したり、条例を制定するなどして、基地局の設置をある程度規制している。どこにでも自由に設置することはできない。基地局の撤去を命じる判決も下されている。
マイクロ波をめぐる安全性の研究は、大きく2つに分類できる。マイクロ波による人体への影響は熱作用だけと考える研究者群と、それ以外の要素も考慮すべきであるとする研究者群である。「それ以外の要素」は総称して「非熱作用」と呼ばれ、その代表格は遺伝子毒性である。遺伝子を傷つけて、がんなどを発症するリスクがあるとする説である。
アメリカの国立環境衛生科学研究所のNTP（米国国家毒性プログラム）の最終報告（2018年）は、マイクロ波によって「雄のラットが心臓腫瘍を発症したという明確な証拠がある」（電磁界情報センター）などと結論づけた。これは携帯電話端末を想定した実験であるが、だからといって基地局からの電磁波が安全という保証はない。というのも電磁波自体は弱くても、基地局周辺の住民は1日に24時間、5年、10年、15年と長期にわたり電磁波を被曝し続けるからだ。
基地局からの距離とがんによる死亡を検証した疫学調査
基地局周辺にがん罹患者が多いという疫学調査は複数ある。たとえば11年にブラジルのミナス・メソディスト大学のドーデ教授らが実施した調査である。これは1996年から2006年まで、ベロオリゾンテ市においてがんで死亡した7191人の住民の居住地点と基地局との距離関係などを調査したものである（出典：Science of the Total Environment）。基礎資料として使われたのは、次の3点である。
・市当局が管理している、がんによる死亡データ
・国の電波局が保管している携帯基地局のデータ
・国政調査のデータ
対象の基地局数は856基。電力密度は40.78μW/平方センチメートル～0.04μW/平方センチメートルである。結論を先に言えば、基地局に近いほど、また基地局の設置数が多い地区ほど、がんによる死亡率が高い。下記のデータは、調査対象の7191人の住居と基地局の距離を分類したものである。
※基地局からの距離：がん死亡者数
・100m以内：3569人
200 m以内：4977人
・300 m以内：5950 人
・400 m以内：6432 人
・500 m以内：6724 人
・600 m以内：6869人
・700 m以内：6947人
・800 m以内：6989人
・900 m以内：7000人
・1000 m以内：7044人
（その他、基地局から1000 mより外のケースが147人）
基地局に近いほど、がんによる死亡率が高い。基地局から100メートル以内に、調査対象となった7191例の約半分が位置づけられたのである。また、地域別の死亡率についていえば、がんによる死亡率が最も高かったのは、中央南区である。この地区には市全体の基地局の39.6％（06年の時点）が集中していた。逆に最も低かったのはバレイロ区で、基地局の設置割合は全体のわずか5.37％だった。
もちろん懸念されているのは発がんだけではない。10年に沖縄県糸満市の西崎病院・新城哲治医師が実施した疫学調査では、倦怠感、精神錯乱、意識障害、しびれ、めまい、視力障害、頭痛、不眠などさまざまな症状が報告されている。
基地局に関する情報が住民に開示されない不思議
朝霞市のケースでは、2つの重要な問題点がある。第1に電磁波によって健康上のリスクが生じるとする有力な説があることを、朝霞市とKDDIが住民に説明したのかという点である。第2に、両者とも基地局に関する情報、たとえば電磁波の放射範囲や予測される電力密度、将来的に基地局の仕様を変更する予定の有無、さらには両者の契約書などの詳細を開示していないことである（周波数帯と出力についてはKDDI側が開示した）。
朝霞市の富岡勝則市長に筆者が内容証明で送った公開質問状の回答によると、KDDIは今年 4月 20日 に携帯電話基地局建設のための公園占用許可申請書を朝霞市のみどり公園課に提出した。そして25日に朝霞市は「申請内容が許可基準等に適合している」として、許可を下ろしたのである。つまり緊急事態宣言で自粛要請が行われていた時期に基地局設置の手続きが急ピッチに行われたのだ。
朝霞市の説明によると、住民に対してKDDIが基地局設置に関する説明を行い、それを示す書面も提出されているとのことだった。ところが筆者が基地局の設置場所から直近に住む住民にKDDIから説明を受けたかどうかを取材したところ、「説明は受けていない」と答えた。そこでKDDIの広報部に事情を尋ねたところ、「基地局の建設にあたっては適切な説明を関係者の方々へ実施しています」との回答があった。説明会の日時と場所を明かさないので、広報部に繰り返し書面で質問したが、説明会を開いた日時と場所が明かされることはなかった。
朝霞市も、この点について、「住民説明の個別具体的な内容につきましては事業者に対し確認をお願いします」（質問状の回答）と回答を回避した。筆者が重ねて回答を催促すると、7月10日に次のようなメールが来た。
「住民説明につきましては、令和元年7月6日から令和元年8月6日までの間で実施されたようです。個別具体的な内容につきましては、事業者に確認をお願いします」
公園占用許可を申請する約１年前に住民に対して説明したというのである。
筆者は朝霞市に対して、KDDI基地局に関する情報などを全部開示するように、公式に情報公開請求を申し立てた。これに対して朝霞市は、「図面」「基地局位置が特定できる情報」「委任事項」「対応結果」「内容（対応相手の反応）」「工作物の高さ」「築造面積」など肝心な部分は非公開とする決定を通知してきた。
これでは朝霞市とKDDIがどのような契約を結んでいるのか分からない。住民が被曝することになる電磁波の正体すらも知ることができない。KDDIと筆者の話し合いの前提となる基本的な資料の提出を阻んでいるわけだから、筆者としては不服（異議申立）の手続きを取る以外に選択肢がない。
学校や公園など公有地への基地局設置問題は、今後増えていく可能性がある。それ以外の場所への設置はますます加速するだろう。そんな時代、電磁波による人体への影響を軽視することはできないのである。
https://biz-journal.jp/2020/07/post_168531.html/amp?__twitter_impression=true
5Gとメラトニン
中村 篤史/ナカムラクリニック
2020/04/10 22:26
以前のブログで、電磁波照射により体に様々な悪影響があることを紹介した。今回の話も、その延長である。
電波塔の近くに住んでいる人では癌の発生率が高い、というのは都市伝説でも何でもなく、科学的な事実である。実際、不動産関係者にとって、電波塔の近くの物件は家賃が安くなることは常識だろう。
電波塔がなぜ、どのような機序で発癌につながるのか。こんな論文がある。
『超低周波磁場によるメラトニン抑制～癌発生率増加との関連性』
「人工的な電磁場に曝露する環境に住んでいる(あるいは働いている)人では、癌の発生率が高いことが報告されている。
動物に静的なパルス化地磁気あるいは超低周波磁場に曝露させると、一様に見られる変化として、夜間のメラトニンレベルの減少がある。
メラトニンは、主に松果体(脳の中心付近にあるピーナッツ大の器官)から分泌されるホルモンで、夜間のメラトニン産生量が多いほど、夜間の血中メラトニン濃度も高くなる。
ヒト(あるいは動物)に対して夜間に光(可視的電磁照射)に曝露させると、松果体でのメラトニン産生および血中メラトニン濃度が急速に減少する。同様に、動物に様々な磁場(静的パルス化磁場や超低周波磁場)に曝露させると、メラトニン濃度が低下する。
メラトニンは効果的な癌抑制因子であり、癌の発生と成長の両方を防ぐ。従って、夜間のメラトニン減少は、細胞の発癌物質に対する感受性が高まることを意味する。
【結論】
人工的な電磁場曝露はヒトの癌発生率を高めるが、その機序のひとつには電磁場曝露によるメラトニン減少が関与しているものと思われる」
非常に強力な電磁場を形成する5Gが、無害であると考える理由はない。5G曝露によって、メラトニンの血中濃度が減少することが予想される。
さて、今度は少し視点を変えて、メラトニンと新コロの関係について見てみよう。
covid19の致死率は、この図を見ればわかるように、年齢と比例している。
致死率が最も高いのは、80歳以上の患者であり、逆に9歳以下では死亡は確認されていない。なぜ若年者(特に子供)ほど、致死率が低いのだろうか。
この謎を考えるにあたって、以下のグラフを見て欲しい。年齢が上がるにつれ、メラトニン濃度が下がっていくのがわかる。
[Source: Grivas TB, Savvidou OD. Melatonin the “light of night” in human biology and adolescent idiopathic scoliosis. Scoliosis. 2007;2:6. Published 2007 Apr 4. doi:10.1186/1748-7161-2-6]
このグラフの意味は？
一体メラトニンがどのようにSARS-CoV-2と関係しているのだろうか。
メラトニンは体内時計に作用し、サーカディアンリズム(概日リズム)に関連した機能を調整していることで知られている。しかしメラトニンの働きはそればかりではない。炎症物質(NLRP3インフラマソーム)に対する抗炎症作用を示す。
2つの事実がある。
・炎症誘発性サイトカインストームがNLRP3インフラマソームの活性化を起点に誘導されるということ。
・メラトニンにはNLPR3インフラマソームを抑制する作用がある。
これらの事実を考え合わせると、covid19とどのように戦えばよいかが見えてくる。
十分な血中メラトニン濃度が保たれていれば、covid19に対する感染予防となり、かつ、仮に罹患したとしてもARDS(急性呼吸窮迫症候群)やALI(急性肺損傷)を発症する可能性が大幅に減少する、ということである。
ビタミンDが風邪やインフルエンザなどの感染症に効くことにはエビデンスがあるが、この背景にはメラトニンが関与している可能性がある。
『緯度、ビタミンD、メラトニン、腸内細菌の関係と多発性硬化症』
9歳以下の子供でcovid19の重篤な症状がほとんど見られないのは、メラトニンのおかげである。実際、小児ではcovid19陽性でも症状がないか、あってもごく軽微である。
メラトニンにはビタミンCをはるかに上回る抗酸化作用があり、抗癌作用もあるということは、オーソモレキュラー療法の勉強会で聞いたことがあったが、新コロに有効である可能性は下記参考文献を読むまで想像もしていなかった。不眠症の患者にメラトニンを勧めることはよくあるが、まさか、同時にコロナ予防になっていたとは。。。
勉強すればするほど、自分の無知が明らかになるものだ。
参考『covid19、肺炎 インフラマソーム、メラトニンの関係』
メラトニンとビタミンCの服用方法
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中村 篤史/ナカムラクリニック
2020/04/12 12:19
以前のブログで、covid19の予防および重症化予防にメラトニンとビタミンCが有効だと紹介した。
今回は具体的に、これらの服用方法について見ていこう。
予防のために飲むのと、罹患した人が重症化の予防のために飲むのとでは、用量などがずいぶん違ってくる。
まず、予防から。
健康な成人男性であっても、内因性メラトニンの分泌量が不十分であった場合、covid19の罹患率が高くなる。
しかし一般に9歳以下の子供では、covid19に罹患することは極めてまれである。なぜなら子供では成人の約10倍のメラトニンが分泌されているからである。
現代のハイテク社会において、メラトニン分泌量は低下傾向にある。たとえば夜間に比較的少量の電灯に曝露するだけで、メラトニン分泌量は減少する。
コロナウイルス流行の間は、ごく少量でもいいからメラトニンを補っておくことで、感染リスクを大幅に減らすことができるだろう。
特に大きな持病のない健康な成人であった場合、1日0.2 ㎎程度の摂取でよい(生理的な分泌量が最も少ない人でも、これぐらいは分泌されている)。
より高齢の人や、あるいは病弱な人においては、もう少し多く、1日0.5 ㎎程度まで摂取するとよい。
注意としては、服用は必ず夜にすること。できれば寝る1，2時間前、かつ、夕食後2，3時間後がベストだ(そもそも夕食を摂る時間帯は、日が暮れて暗くなる前後あたりが理想的である)。
そして、夜にはできるだけ照明を下げることである。繰り返すが、夜間に光に曝露すると、それがどれだけわずかであったとしても、必ずメラトニン産生に影響する。
メラトニンは主に松果体で産生される、といったが、松果体だけではなく、実はすべての細胞(ミトコンドリア)で産生されている。
睡眠と一口に言っても、子供と成人では、睡眠時間やその質などが大幅に異なるが、この違いは、メラトニンの多寡に起因するものであり、究極的には、ミトコンドリアの機能(およびエネルギー産生方式)の違いに帰着する。
うつ病にしろ統合失調症にしろ、多くの精神疾患では、まず、初発症状に不眠が出現するものである。ミトコンドリアの機能不全であり、エネルギー産生不全であり、メラトニン産生不全である。
すべて別個のものではない。つながっている。
ビタミンCをどの程度飲めばいいかということも、やはり、個々人の状況次第で違ってくる。
高齢者や、あるいは様々な持病があってcovid19にかかりやすい人では、高用量で(1時間に1 gずつ(1日量の合計として10～18 g))摂取するとよい。
体内にアスコルビン酸が飽和すれば、便が緩くなるから、それが上限である。下痢にならない程度の、最大量を服用するとよい。
すでにcovid19に感染しているなら、どうするか。
メラトニンについては、5～50 ㎎摂る。無症状か、あるいは症状が軽微なら少なめでいいが、高齢者か、あるいは症状が重篤なら、多めに摂ること。
また、降圧薬(ACE阻害薬)服用者、心疾患、高血圧のある人では、メラトニンの服用に際して注意が必要である。メラトニンは血圧を下げる作用があるため、自己判断で高用量のメラトニンを服用するときは慎重にすること。
また、感染者がメラトニンを服用するときは、夜に一度に服用するのではなく、服用のタイミングを日中と夜の2回に分けるとよい。
まず、1日の服用量を決め、その40％を日中に、残りの60％を夜に飲む。さらに、その日中の服用もタイミングを細かく分けて、2時間ごとに服用する。
夜の服用も食後、2，3時間おきに複数回に散らして飲む。ただし最後に飲むのは、夜10時を超えないようにする。
糖尿病の人や、インスリン抵抗性を指摘されている人では、メラトニンは午後3時前に飲んではいけない。メラトニンにはインスリン分泌を抑制する作用があるからだ。
くれぐれも覚えておくべきは、生理的なメラトニン濃度を超える用量を経口服用するのは、感染しているときだけにすべき、ということだ。さらに、メラトニンを飲むときは、必ずビタミンCと一緒に飲むこと。
仮にメラトニンだけを高用量で飲んでも、ビタミンCをまったく摂っていないようでは、メラトニンの効用が十分に発揮されなくなってしまう。
covid19に感染している人がビタミンCを摂るときには、症状の重篤度にもよるが、15～30分ごとに1g服用する。これを12～24時間続けて症状が改善しないときには、15～30分おきに2g飲む。
感染している人では、ビタミンCの摂取上限は"青天井"である。100gとかそれ以上に摂っても問題ない。感染症に罹患した人にとっては、通常量である。
感染したら、ゆっくり休養し、水分を補給すること。食欲は落ちるだろうが、無理して食べることはない。というか、カロリー制限によってミトファジーやオートファジーが始まり、治癒が促進されるだろう。
参考
"COVID-19, PNEUMONIA & INFLAMMASOMES – THE MELATONIN CONNECTION"
https://www.evolutamente.it/covid-19-pneumonia-inflammasomes-the-melatonin-connection/
https://note.com/nakamuraclinic/n/n059d467aaec3
5G、ワクチン、ウイルス
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中村 篤史/ナカムラクリニック
2020/04/04 16:00
デンキウナギに限らず、人間も電気で動いている。
たとえば、心電図や筋電図などの検査は、人間が伝導体であることを利用している。噛み砕いた食べ物を胃酸でイオン化(電離)して吸収したり、体内で様々なイオンが生理作用を発揮しているのはもちろん、神経系はそのまま、"電気系"と呼んでも間違いではない。
有害金属(水銀、アルミ、鉛、ヒ素、カドミウムなど)が体に悪いのも、電磁波の害がいわれるのも、結局、これらが体の中の"電気の流れ"を乱すからである。
さて今回のブログでは、最近流行している新型コロナウイルスの原因について、とある説を紹介する。
最初から結論を言ってしまうと、
「新型コロナ流行の原因は5G(強力な電磁波)とワクチン(重金属注入)、この両者による"合わせ技一本"である」
どういうことか。以下に説明していこう。
過去に感染症のパンデミックが何度かあったが、それは常に、新しい電信技術が導入された同じタイミングで流行している。
・1889年にインフルエンザが流行したが、これは1888年にアメリカで電気鉄道が急拡大したことと関係している。
それ以前の米国での鉄道距離はたった45マイルだったのが、1年で1000マイル以上も延伸した。
電気鉄道から生じる超低周波は数千マイルの距離を移動し、地球上空の電離層で反射する。こうして超低周波が地球全土を光の速度で飛び回ることになる。
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1889年感染力の強いインフルエンザが、グリーンランド、ウズベキスタン、アルバータ北部(カナダ)など、遠く離れた地域でほとんど同時に流行した。感染は、フィラデルフィア、オーストラリア、バルカン半島など、さらに別の地域でも見られた。
飛行機がまだ出現する以前であり、移動手段は主に馬か船に頼っていた時代である。感染性疾患が、互いに離れた地域にこんなにも速く移動し同時多発的に発生することは、あり得ない。
・1918年に流行したスペイン風邪は、世界中で2000万人以上の命を奪ったと言われている。このエピデミックの発端は、アメリカの軍事基地である。
米軍は新しい無線通信を導入のために、1917年から1918年の間に世界最大の通信ネットワークを構築した。その直後、インフルエンザが蔓延した。大西洋をまたいだ米側、欧州側両方の米軍基地を無線が往復し、さらに、強力な無線照射器を備えた軍艦が往復し、感染が拡大した。第一次大戦によって米軍(および無線部隊)が欧州本土に上陸すると、感染の爆発的増加が起こった。
このインフルエンザは、感染スピードがあまりにも速く、従来の感染症モデルでは説明がつかないため、科学者は"ウイルスによる接触感染"という概念自体に疑問を呈し始めた。
フィルステンベルグ博士は「無線およびその他の電場が、地球大気の電気的性質を変化させる」という仮説を唱えた。実際、スペイン風邪ウイルス(H1N1)は感染症として伝播したと考えるよりも、この仮説のほうが説得力がある。
地球の電気的中心で地磁気場が発生しているが、それは電離層に向けて電磁場を放射している(方位磁針はこの電磁場の性質を利用した道具だ)。この電磁場は地球の大気により反射し、地球全体を覆っている。
自然状態では、地球は1秒あたり500ミリガウス(約7.83周期)の磁場を放出している。しかし地球大気に劇的な電気変化が起こると、生来の電気バランスが乱れてしまう。
地球が本来持っている電気的性質への強い衝撃によって、我々人間や動物のなかに休眠状態にあるウイルスが活性化するのではないか？
結局のところ、我々生物は皆、電気で動いている。健康なときには、体内の50兆個の細胞が約70ミリボルトの電圧で動いている。
米軍の新たな無線機器が、急激に地球全体を覆い、もともと高い電荷を帯びている電離層に対して、不自然な電気的刺激を与えたのではないか？そしてこのことが、微妙な電気バランスに依存する我々の体内生化学に何らかの影響を及ぼしたのではないか？
・米ソ冷戦時、アメリカは世界最大のミサイル防衛システムを完成させた。1350メガヘルツの信号を送信する高出力レーダー基地局が数百基作られ、これらが１キロワット以上の電力で稼働した。地球の大気上空は、突如として、人工的なマイクロ波照射で満たされることになった。
問題は、これらのマイクロ波信号はすべて、電離層で反射し、地上に再び戻ることである。電離層にトラップされたマイクロ波は、こうして光の速度で地球の隅々まで行きわたることになる。
1958年香港で流行したインフルエンザは、世界で4百万人もの命を奪った。科学者はこのインフルエンザをH2N2ウイルスとして、鳥により拡散したと考えている。
どちらが本当だろうか？
大気における電気バランスの乱れが、私たちの体内で休眠状態にあるウイルスを活性化させ、インフルエンザが引き起こされるのだろうか？
それとも、一般に考えられているように、鳥や豚に見出されるウイルスが、何らかの経路で人間にも感染した、ということだろうか？
どちらにもそれ相応の分があって、どちらが正しい間違っているとは言い難い。
2013年、興味深い論文が出版された。
『健康効果であれ有害事象であれ、電磁場はカルシウムチャンネルの活性化を通じてその作用を発揮する』
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/23802593
この論文は、イオンチャンネルの電気的変化によって、フリーラジカルの増加やカルシウムイオンの過剰などが起こり、結果、体内の生理的混乱が生じることを明確に証明した。
過剰なカルシウムイオンは有害である。その典型的な症状としては、嘔気、疲労、筋肉痛、集中困難などがある。さらに、フリーラジカルが増加によって、炎症、神経学的症状、免疫力低下といった症状が起こる。確かに、これらはインフルエンザの症状に似ている。
つまり、インフルエンザの急速な拡大は、単なるウイルス曝露によるものではない。体内の電気環境の変化が引き金になり、結果、ウイルスへの免疫力が低下して、発症するものと思われる。
さて、現在流行中の5Gについて、である。
詳しくない人のために軽く説明しておくと、5Gとは「無線および携帯電話技術の第五世代(the fifth generation)」のことである。5Gは強力な無線発信器によって、極めて高い周波数の信号を発信する。5Gの登場によって、人間の放射線曝露は桁違いに増加する。この新しい技術による周波数レベルは、現行(4G)の標準的な無線の数倍にも達する。
「電気的発信源のエネルギーレベルはその周波数に比例する」というのは、有名な物理学者マックスウェル・プランクにより証明されている。
つまり、5Gの人間に対する生理学的影響は、これまでの技術よりもはるかに大きい、ということである。
武漢は国を挙げて世界で最もはやく5Gを推進した「スマートシティー」であるが、この町こそがコロナウイルス(Covid-19)の最初の発生地であることは、まったくの偶然だろうか？
5Gとコロナウイルスの関係を疑わしく思っているなら、以下の地図を見てみるとよい。5Gの設置場所とコロナウイルスのアウトブレイクが起こった地点が一致していることがわかる。
画像2
さらに武漢やイタリアでは、5Gの導入直前に大規模なワクチン接種が行われていた。ワクチンにはアジュバント(免疫増強剤)として水銀やアルミが含まれている。
体内の金属濃度が高い状態で、5Gというこれまでの人類が未経験の高周波のマイクロ波が大気中を飛び交えば、どのようなことが起こるか？
人間は"電波塔"になるだろう。体のなかの電気の流れがかき乱され、大いに苦しむことになる。武漢の新型コロナ感染者がが突然倒れる動画をブログで紹介したが、ある種の電気的なショックによってああいう症状が起こったと考えれば、むしろ納得がいく。
今回は以下のサイトを参考にしました。
・『5Gがコロナウイルス拡大の引き金だろうか？』
https://manhattanneighbors.org/5g-corona/
・『トーマス・コーエン コロナを語る』
https://m.youtube.com/watch?v=4sLlTUermUk
「ウイルスとは、毒された細胞の排出物である」とか「人間は電気で動いている。体に密着する電気器具(接触型の腕時計など)は、体内の水の構造を破壊する」とか、おもしろい指摘満載。
この二つの情報ソースで、今回の新型コロナ騒動の本質が見えたように思う。「幽霊の正体見たり」で、タネを知ってしまえばやみくもに恐れることはない。
5Gの危険性に対してマスコミが沈黙しているせいで、今後5Gの実施を阻止することはもはや不可能だろう。
予言めいたことをいうけど、5Gの本格導入以後、ワクチン接種後の体調不良を訴える人が急増する可能性が懸念される。前橋スタディでインフルエンザワクチンには効果がないことが示されていたけど、効果がないどころか、有害事象が続発する可能性があると思う。ワクチンと5Gの相乗的な悪影響が心配だ。
しかし、何も打つ手がないかといったら、そんなことはない。たとえば、
・ワクチンを打たない(体内金属濃度が高い"電波塔"にならない)。
・スマホなどの電子機器を常に体に密着させない。
・5Gの発信機の近くに住まない。
・抗酸化物質を意識的に摂取する(たとえばマグネシウムなどの有用ミネラルでカルシウムイオンの暴走を防ぐとか)。
など、自衛のためにできることはある。
上記動画中、コーエン博士がおもしろいことを言っていた。
「地球大気中の電磁場が増加することで、病状は悪化するが、寿命は少し伸びる」20世紀以降、人類の平均寿命が増加しているのはこのせいかもしれない。
悪いことばかりでは気が滅入ってしまうから、プラスの情報を探してしまう。まったく希望なしでは、生きづらいから。
