長江デルタの抗生物質汚染が深刻 妊婦の40%から検出

 
中国の週刊誌「暸望」によると、最近の調査によると、長江デルタ在住の40%の妊婦と、80%の子どもの尿からも抗生物質が検出された。
中には臨床で使用禁止されているものもあり、人間の免疫力を損なう可能性がある。
 
(こりゃ海産物に相当量の抗生物質が蓄積されている可能性が多分にありますね。中国人の抗生物質好きは半端なく、これでは、下手をすると高清物質に対抗する特性を持った細菌にやられれしまう可能性が十分にあります)
 
河南大学の長江保護緑色発展研究所の最新研究で、長江の抗生物質の平均濃度は156ng/lで、欧米の先進国より高いことがわかった。 長江下流からの抗生物質排出量は国内トップ3に入り、年間排出原単位は約60.0kg/km2となっている。
 
揚子江保護緑地開発研究所・生態環境センター長で、南京水科学院・生態環境センター長の陳観信教授は、抗生物質とその代謝物が非耐性微生物、植物プランクトン、魚類などの水生生物に潜在的な毒性学的リスクをもたらし、水生食物連鎖のエネルギー移動を乱し、上位捕食者や水生生態系の健康に影響を与えるという。
 
南京水科学院・生態学研究所の王志源氏は、「抗生物質の使用が厳しく管理されていなければ、今後も増え続ける」と指摘した。王氏は、長江デルタ地域は人間活動が活発で、多量の抗生物質を使用しているため、抗生物質による汚染の防止が長江の中・上流よりも困難だと指摘した。
 
抗生物質の汚染源は、医療、畜産業、食品加工業と市民の日常的な使用がメインで、特に前者の2つが主要な汚染源となっている。
 
長江の水に含まれる抗生物質は、主に病院や製薬工場の廃水、水産・畜産廃水、ゴミ埋立て地などから発生している。
 
報告書によると、長江下流域は抗生物質の排出量が国内トップ3に入るという調査結果が出ている。 長江デルタに位置する都市の水源近くには製薬会社3社の汚水排出口がある。また、一部支流の合流地点には6、7社の製薬工場があり、排水には高濃度の抗生物質が含まれている。
 
抗生物質のほとんどは既存の処理法では効果的に除去することができず、その結果、河川や湖沼に抗生物質や薬剤耐性遺伝子が蓄積され、長江流域の住民の安全を脅かしている。
 
中国の多くの専門家は現在、抗生物質乱用の規制が不十分なために、河川や湖の抗生物質の濃度が深刻なレベルに達していると指摘している。
 
中国は抗生物質の乱用が最も深刻な国だ。 中国人は毎年8万トン近くの抗生物質を使用し、動物はさらに多くの抗生物質を使用することが報告されている。抗生物質はさまざまなルートで水や土壌に入り、その結果、鶏、アヒル、豚、牛、魚などの食べ物を通じて、人体に摂取された。
 
「中国は世界最大の抗生物質の生産国であり、使用者でもある」と、2015年に中国科学院広州地球化学研究所の研究員だった応光国氏は述べた。
 
2015年4月、中央テレビ局の報道によると、同年の復旦大学(上海)の調査で、江蘇省、浙江省、上海市の8~11歳までの1000人以上の子どもの60%近くが尿に抗生物質が含まれており、四分の一は2種類以上の抗生物質を検出し、中には6種類の抗生物質が検出された子どももいたという。
 
2015年6月、広州の地元紙・羊城晩報は、2014年5月に華東理工大学などが発表した研究で、中国の表層水に68種類の抗生物質が存在していることが分かったと報じた。 また、世界保健機関(WHO)は、中国の抗生物質乱用をコントロールできなければ、世界に危害を及ぼすと中国政府に繰り返し警告を発している。
 
(翻訳編集・李沐恩)
 

[上海 22日 ロイター] - 上海で就学中の児童を対象に上海の復旦大学が行った調査によると、被験者の8割から少なくとも1種類の抗生物質が検出され、およそ3分の1からは複数検出された。中国の地元メディアが22日報じた。

抗生物質の過剰な摂取は、やがて薬が効かない耐性菌の出現を招く可能性があるという。

畜産用のものを含む21種類の抗生物質について、市内の学校に通う505人の児童を対象に調べたところ、約8割の児童から少なくとも1種類の抗生物質が検出された。また、被験者のおよそ3分の1から、異なる複数の抗生物質が検出された。

 

専門家によると、中国の医師は抗生物質を過剰に投与する傾向があるという。背景に抗生物質に対する誤解が広く浸透していることがある。

世界保健機関(WHO)が昨年11月にまとめた報告書によると、中国人の約3分の2が抗生物質は風邪とインフルエンザの治療に有効だと考えており、また3分の1が頭痛にも効くと信じている。

こうした抗生物質の乱用は、現在は治療可能な病気でも薬に対する耐性が強くなるなど、保健衛生にとって世界的なリスクとなりかねない。

 

https://jp.reuters.com/article/china-antibiotics-idJPKCN0VZ0TK

 

 

 

中国最大の湖も三峡ダムも武漢も…水位上昇止まらず 中国で大洪水は起きるのか?

配信

 

中国最大の淡水湖の面積が拡大 武漢の街は冠水の危機に

 

長江の流域で大洪水の恐れがさらに強まっている。南東部・江西省にある中国最大の淡水湖・鄱陽湖(はようこ)は7月12日、観測史上最も高い水位を記録した。

 

中国メディアによると、大雨と流入する水のため、鄱陽湖水域の面積は5月下旬から7月上旬までに約2000平方キロメートル拡大し(日本の琵琶湖の3倍ほどの面積)、過去10年で最大の面積になっているという。省内では堤防が決壊し、周辺が冠水する被害も出ている。当局は全省で戦時状態に入ったと警戒を強める。 南部の湖南省でも中国第2の淡水湖・洞庭湖が警戒水位を超えたほか、上海に隣接する江蘇省では、太湖が15日連続で警戒水位を超えた。南京市でも長江の水位が警戒水位を1m以上超え、街に迫っている。どこでさらなる大洪水が起きてもおかしくない状況が続いている。 中国は6月から続く豪雨により、各地で洪水や土砂崩れの被害が生じている。7月13日現在で死者・行方不明者は141人にのぼり、被災者3789万人のうち224万人が避難を余儀なくされている。中国メディアは、6月から7月12日の長江流域の平均降水量は1961年以降で最多と伝え、中国政府によると6月以来、433の川で警戒水位を超え、うち109の川でさらに限界に近い保証水位を超えたという。 新型コロナウイルス感染の中心となった湖北省は、「新たな試練に見舞われている」(中国メディア)。武漢では長江が氾濫警戒水位を超え、普段は地元の人や観光客が行き交う川沿いの遊歩道も水に浸かっている。 SNSに投稿された映像では、川の水面が人や車が行きかう道路より高くなっている場所がある。水が堤防を越えれば街が冠水する恐れがあり、土嚢を積むなどの対策に追われている。 東部・浙江省では、華東地域最大のダムで7月に入り制限水位を2m近く超えたため、初めて9つのゲートすべてを開き放水するなど、かつてない事態が起きている。 各地で軍も出動して対策にあたっていて、習近平国家主席は12日、「非常に厳しい状況だ」と述べ、2度目の重要指示を出して対応強化に乗り出した。 ネット上では、「2020年はいったいどうなっているんだ」と新型コロナウイルス感染拡大に続く大災害に悲鳴があがる。

 

 

三峡ダムは本当に大丈夫なのか?

特に関心が向けられるのは、長江中流域・湖北省宜昌市にある世界最大級の三峡ダムだ。 中国メディアによると、12日現在で洪水の警戒水位を6.48m超えている。6月末から放水を始めているが、ダムの下流域で増水が続く上、洪水対策で放水量を抑制しているため、貯水量は増えている。放水すると下流に影響が及び、溜めれば溢れる恐れがある難しい状況だ。 三峡ダムはかねてから「変形している」「決壊するのでは」と、真偽不明の情報も含めて不安の声が上がっていた。今回も「決壊すれば遠く離れた上海も被害」「6億人が危機に」など、不安をあおる情報が飛び交う。 特に台湾メディアが“三峡ダム決壊の恐れ”を報じていることに、中国のネット上では「また台湾がフェイクニュースを流している」「私たちよりも三峡ダムに関心があるようだ」などと、否定的な見方が多い。一方で、「1000年に1度の洪水でも大丈夫だと言っていたのでは」と、ダムの状況に対する懸念も残る。 本当に巨大ダムが決壊するとは想像しづらいが、一方で、中国では何が起きてもおかしくないという恐怖もある。中国水利省の高官は、6月の記者会見で「中国最大の洪水を制御することはできるが、現在の能力を超えれば“ブラックスワン”のような事態になりうる」と述べた。 ブラックスワンとは、白鳥は白だけと思っていたら黒い白鳥が発見された、というような「ありえないと思っていたことが起きて、大きな衝撃を与える」ことを指す。東日本大震災の津波被害やリーマンショックなどで使われ、新型コロナウイルスの猛威も当てはまるかもしれない。政府高官の発言だけに、一層不安にさせられる。 中国メディアは13日、長江水利委員会が「長江の水位は、中下流域で今後数日でピークに達し、過去最高レベルになる」と予想していると伝え、警戒を呼び掛けた。 次の大災害がひたひたと近づいているかもしれないし、実は公表されている以外に恐ろしい事態が起きているかもしれない。新型コロナウイルスの対応で情報を隠蔽した中国の対応を思い起こせば、また同じようなことが繰り返されないか、という不安は消えない。 【執筆:FNN上海支局 城戸隆宏】

 

https://news.yahoo.co.jp/articles/fcca5ed68853b2f9867e393aab8907df3a20fcff

 

 

 

抗生物質は、海洋資源に蓄積されていますね。いずれ、私たちの口に入るかもしれません。食物を通して抗生物質が恒常的に体に取り込まれたらどうなるのでしょうか?トリチウムと一緒の論法でで海水でで希釈されてしまうから大丈夫だなんて言い出しかねませんからね。

そして三峡ダムが崩壊したら長江流域の薬品製造会社は大打撃を受けることとなるでしょう。

レムデシベルの製造も止まるかもしれませんが、海外への薬剤の提供はどうなどうなるのでしょうか?とても心配ですね。

中国人の抗生物質多用の問題と海洋資源への抗生物質の汚染、そして三峡ダムのXデーが実現してしまったら長江流域の製薬会社は

全滅ですね。ジョージソロスから資金を受けてレムデシベルを大量生産している無錫市にある製薬会社も例外ではないでしょう。

 

上海は江沢民の縄張りでしたっけ?www

 

ところで抗生物質を急速に分解する新型触媒が完成したとかなんとかニュースにありましたね。

いい方向に改善できるといいのですがね。

https://spc.jst.go.jp/news/190102/topic_5_05.html

 

新型コロナ 弱体化する抗生物質市場に追い打ち

新型肺炎(COVID-19)の特効薬の開発に資金がつぎ込まれる中、このパンデミックが抗生物質の問題を悪化させる可能性がある。世界的な医療専門家らは、これまで放置されてきた薬剤耐性菌の問題が患者の治療をより困難にする恐れがあると警告する。 

 

 

新型コロナウイルスの震源地、中国・武漢のCOVID-19患者を調べた初期の研究で、一部の患者、特に重篤な症状の人に二次的な細菌感染があったことが明らかになった。

治療には抗生物質が投与されたが、グラム陰性菌など特定の細菌は薬剤耐性率が高く、敗血症性ショックの発症リスクが上昇するという。

抗生物質はCOVID-19のようなウイルス感染症には効かないが、人工呼吸器関連肺炎、尿路感染症、敗血症といった二次感染を防ぐのには重要な要素だ。集中治療室で過ごす時間が長いと、特に免疫系統が弱っている人はリスクが高まる。

 

しかし、これまで抗生物質についてはほとんど語られてこなかった。

「抗生物質の需要と供給に関する現在の状況は不透明だ。新型肺炎の患者の治療にどの抗生物質が使用され、どんな問題が生じているのか把握できていない」。ジュネーブの「グローバル抗生物質研究開発パートナーシップ(GARDP)」を運営するマニカ・バラセガラム医師はそう話す。同研究所はCOVID-19で最も被害を受けた高リスク者に焦点を当てている。

「感染拡大時でも、抗生物質などの必須医薬品は欠かせない」とバラセガラム氏はswissinfo.chに説明する。複雑かつ混乱した状況が原因で院内感染は増える。人工呼吸器を装着される患者が増え、医療スタッフが患者間で手袋を交換する余裕もないほど、現場は混乱しているからだ。

抗生物質の市場が長年放置されてこなければ、これが大きな問題になることはなかっただろう。世界保健機構(WHO)によると、抗生物質の不足と薬物耐性は今後も増加し続け、2050年までには毎年1千万人が薬剤耐性菌による疾患で死亡する可能性があると推定している。

バイオ医薬品業界が今年初めに発表した報告書によると、回答した65企業のうち47%が、抗生物質サプライチェーンのトラブルを経験していた。

 

新型コロナ拡大で国境を閉鎖する国がさらに増え、インドの貿易規制や中国のメーカーの混乱を背景に、抗生物質の需要増に対処するのがより難しくなる恐れが強まっている。

インターラーケンにあるFMI病院の薬剤師、エネア・マルティネリさんはswissinfo.chに対し、スイス国内の病院では今のところ抗生物質の供給に問題はないが、数カ月先の状況は心配だとした。

「このパンデミックで薬の供給に影響は出る。だがどの薬がその影響を受けるのかはまだ分からない」とマルティネリさんは言う。

製薬大手ノバルティスの一事業部門で、抗生物質のジェネリック医薬品(後発医薬品)メーカーとしては世界最大のサンドは、市場の強力な緩和策に加え在庫も十分にあり、主要製品のサプライチェーンの混乱は考えにくいとswissinfo.chに回答した。

状況はめまぐるしく変わり、メーカーには予測しきれない側面がある。それでも同社は2月下旬、安定供給を図るため医薬品の販売価格は吊り上げないと発表した。

くすぶり続ける危機

専門家たちはずっと前から、抗生物質市場が危機的な状態だと警告してきた。抗生物質は人類史上最も古い薬の一つだが、長年にわたる過度な使用と誤用により、細菌が耐性を持つようになってしまった。そのため新しい抗生物質の開発は緊急の課題だ。

スイスのバイオテクノロジー新興企業Bioversysのマーク・ギッツィンガー最高経営責任者(CEO)は「これまでは大量生産による低価格での提供を目指してきたが、状況は一変した」と言う。医師が以前よりずっと慎重になり、必要な場合にのみ抗生物質を処方するようになったためだ。

Bioversysは現在、グラム陰性菌が引き起こす細菌感染に対抗できる抗生物質の開発に取り組む。この細菌感染の致死率は50%だ。今年の後半には臨床試験を始める予定だったが、欧州連合(EU)と米国の薬物承認機関がコロナ対策に追われ、抗生物質の問題を後回しにするかもしれないとギッツィンガー氏は懸念する。

特許が切れた薬の増加に伴い新興国での需要が高まり、販売価格は下落。収益性がなくなり、多くの企業が市場から撤退した。

レポート「薬剤耐性ベンチマーク」に参加した30社の評価から、抗生物質の研究開発は数社に限られてきていることが明らかになった。オランダ拠点の独立非営利研究財団、医薬品アクセス財団のエグゼクティブ・ディレクターを務めるジェイ・アイヤー氏は、スイス・ダボスで行われた世界経済フォーラムの年次会議(ダボス会議)で「一握りの企業が世界の抗生物質の供給を担っている。我々はそのわずか数社に頼っている」と警告した。

 

https://www.swissinfo.ch/jpn/business/covid-19_%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A-%E5%BC%B1%E4%BD%93%E5%8C%96%E3%81%99%E3%82%8B%E6%8A%97%E7%94%9F%E7%89%A9%E8%B3%AA%E5%B8%82%E5%A0%B4%E3%81%AB%E8%BF%BD%E3%81%84%E6%89%93%E3%81%A1/45645324

 

 

 

新型コロナで重篤になるとか死亡したとかはやはり医療過誤の可能性が多分にあるということと

もうひとつは細菌やバクテリアの感染が原因なのではないかと考えております。

PCR検査で陽性とされ新型コロナと名前がついてしまえば

細菌感染で死のうが、医療過誤で死のうが、バクテリア感染で死のうが

新型コロナで死んだことになり診療報酬は3倍ですね。

ほかの国も新型コロナで死ねば診療報酬ははずんでいます。

なんでもかんでもみんな~コロナにしちゃっているよ~ということですね。

 

そしてショックドクトリンの連発をテレビウイルス、マスコミをつかって垂れ流す手法を

これでもか!これでもかと継続します。

 

こういう記事を見るとスーパーに行く際に重装備をして出かける顧客が増えることでしょうし、ポリエチレン手袋をつけたお客様が増えてくるはずです。このようなショックドクトリンを継続されると、スーパーに行ったときに周りのお客や店員がコロナ患者ではないのかというような恐怖心を植え付けられてしまう人が出てくるのではないのかとぞっとします。