おやまあご丁寧に、
裏社会のウイルス、ワクチン担当の方が、
こうもまあご丁寧に
自分達の計画をご披露していただけるとは、
まあ、ありがたいこと(笑)

奴等はパンテック第二弾を
仕込んだと言うことだよ。
さらなる自粛がカギだよな。

自粛した途端に
感染者が異常に膨れ上がった点については、
考察しなければいけないよ。

自粛しはじめのタイミングと
感染が増え出したのとは、
関係があるかどうかも
注意しなくてはならない。

自粛が関係なく
感染者が増えていったのならば、
自粛は必要なく、
自然に抗体が出来るまで
待つしかないのだし、
人工ウイルスであるから、
自然の法則に従い、
元のコロナウイルスに
戻るまでの時間が
どれくらいかかるかだけだ。

これは、人工ウイルス説を唱えた
ノーベル賞学者が言っている事だね。

それと韓国の対応を引用して言っているけど
追跡調査を全面に出してきているね。
やはり、奴等は、ワクチンの中にナノサイズの発振器を入れて接種させる計画なんだよ。

WHOとゲイツがやったアフリカでの犯罪は、
過去記事で紹介したけど、
何でこんな犯罪が起訴されず、
犯罪者が放置されているのかどうかも疑問。

見えない力が働いているのは間違いないね。
日本の黒川と同じようなのが
暗躍してるんだよ。

まあ、ゲイツがタイミングよくこんなことを
言い出したのは、
理由があるに決まってるんだよ。
そして引き続き自粛を求めている。
この自粛の効果が本当にあるのかどうかだよ。

自粛はこんなに効果がある
と言う根拠は見たことがないね。
都市封鎖、戒厳令の練習くらいにしか見えないよ。

いずれにしてもゲイツの言っていることは
ワンワールドを標榜する勢力が
いるってことは間違いないんだよ。

でも考えてごらんよ。
奴等はジジイばっかりだし、
やることを映画で予告してくれるし、
予言だとか言って事前に教えてくれるし、
何か事を起こす前に
必ず法律を新しく作ったり、
既にある奴等にとって
邪魔になる法律を改正してしまうんだ。

そしてしつこいくらいに
何度も何度も同じことを
繰り返し繰り返しやってくる
手口がばれようと関係ないんだよ
ばれてもばれても
同じような手口でやってくるんだ
嘘も100回つけば本当だと
大衆に信じ込ませられると言うことを
奴等は知っているんだよ

日本でもやってるよね。
種苗法の改正とかが最たるもんだよ。

議員たちは、日本の食料事情を
左右することになる法案を
出すことについて
何にも考えない
アンポンタンばかりだと言うことだよ。

野党ももっともらしいことを言ってるけど、
国民にたいして、全国の野党の支部から
日本の食料事情を変えてしまう
改正法案が出されていることを、
もっともっと訴えかけることを
どうしてやらないかはなはだ疑問だね。

国民の側に沿うようなことをしっかりやってくれよ。国民の税金から給料もらってるんだからな。コロナで給料減らされてないだろ?充分に働けるはずだよ。

さて前置きはこれくらいにして

ビル・ゲイツ氏「新型コロナは世界大戦…パンデミック第2段階ある」

 4/24(金) 16:10配信 

 米マイクロソフト(MS)創業者の
ビル・ゲイツ氏が新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)収束には
革新的な対処が必要だと強調した。
 

ゲイツ氏は23日(現地時間)、
個人のブログに
「パンデミックⅠ:初の現代パンデミック」
と題して
「新型コロナで人類は健康・富・福祉に
莫大な被害を受けた。
我々がすべて同じ側という点を除けば、
新型コロナのパンデミックは
世界大戦と変わらない」と分析した。
 

「第2次世界大戦」が自分の親の世代を
説明する決定的な瞬間だったなら、
新型コロナのパンデミックは現時代を定義する「誰も忘れることができない事件」ということだ。 

続いて、レーダーや魚雷など発展した戦闘技術が終戦を操り上げたように、新型コロナパンデミックを終えるために診断・治療・ワクチン・追跡・封鎖緩和技術の革新が必要だと主張した。

特に、新型コロナ検査能力と感染が疑われる患者の隔離の重要性を強調し、韓国を模範事例として提示した。

 ゲイツ氏は検査の拡大が効果的かどうかは分からないとしながらも、韓国など数カ国が迅速な検査処理能力を見せたと評価した。

また、韓国は携帯電話の位置やカード決済記録などを活用して感染者の移動経路を追跡したと紹介した。

ただ、「西欧国家は該当技術を要求するとは考えにくい」とし「情報提供の意思がある患者が使えるアプリケーションはある」と伝えた。

 最近葛藤が生じている封鎖措置の緩和については「経済的な損失が膨らんでも徐々に進めるべき」と主張した。

ゲイツ氏は多くの先進国が今後2カ月以内にパンデミックの第2段階を踏むと推測した。パンデミックの第2段階では現在の封鎖措置が緩和されるだろうが、同じく密接接触は許されないと指摘した。公共場所では距離を維持したり、時差を置いて登下校・出退勤する状況を例に挙げながら、マイクロソフト中国事務室もまだ職員の半分だけが出勤していると説明した。2次拡大を防ぐために接触レベルを徐々に増やしていく必要があるということだ。

ただ、封鎖措置で食料難・生計危機に直面した人たちを考慮すべきだと主張した。社会的距離と経済活動制限に関する人々の考えが異なるため、指導者が人々の立場を考慮して均衡点を見いだすのがよいと助言した。また「政策立案者は新型コロナ事態後に経済を回復する過程で富の不均衡が悪化しないよう注意が求められる」と指摘した。