渋谷の温泉爆発！地下に眠る「南関東ガス田」とは何か？
そのため東京都でも戦前から天然ガスを採掘していた。ところがそのために「地盤沈下」が起きて問題になった。私も幼少の頃（１９６０年）ごろ東京の下町に住んだことがあり、海抜ゼロｍ地帯に住んでいた記憶がある。子供心にも不気味でいやなものだった。
その原因が天然ガスや地下水のくみ上げであり、当時は公害として大問題になった。そこで工業用水の揚水を規制するため、１９５６年、地盤沈下の進行防止を目的として、「工業用水法」は制定された。東京都は民間企業より東京ガス田の鉱区を買い取り、それ以降かん水の揚水を停止している。
問題となった「地盤沈下」の原因である「南関東ガス田」はその後忘れ去られてしまっていたようだ。今回の事故があって初めて知った人が大部分ではないだろうか。
今日は南関東ガス田について調べる。（参考HP Wikipedia・産業技術総合研究所）
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温泉施設爆発、東京都が安全マニュアル策定へ
３人が死亡した東京・渋谷の温泉施設「ＳＨＩＥＳＰＡ（シエスパ）」の爆発事故を受け、東京都は、都内の温泉施設について、ガス検知器など安全設備の設置マニュアルを策定する方針を決めた。
温泉施設の設置には都知事の許可が必要なことから、新設の温泉施設に対し、事実上、安全設備の設置が義務付けられることになる。
現在、都には、温泉を掘削する際の爆発事故を防ぐための「安全対策指導要綱」はあるが、営業開始後の温泉施設に関する安全基準は定めていない。警視庁の調べでは、シエスパには、ガス検知器が設置されておらず、換気扇も正常に作動していなかった疑いが持たれており、都では、温泉施設についても早急にマニュアルを整備する必要があると判断した。
東京の地下には南関東ガス田があり、源泉には多くの天然ガスが含まれているが、都内では、温泉ブームを背景に毎年１０か所前後の温泉施設が新設されている。マニュアルでは、ガス検知器や換気装置のほか、源泉から天然ガスを分離するガスセパレーターなどの設置が盛り込まれる見通し。（2007年6月22日14時33分 読売新聞）
南関東ガス田とは？
南関東ガス田（みなみかんとうガスでん）は、埼玉県南東部及び東京都東部から九十九里浜にかけて分布する日本最大の水溶性天然ガス田。水溶性ガスとは地下で（地層）水に溶解しているが、圧力が開放された地表では水から分離し気体になるガスのことで、主成分は都市ガスと同じメタンであり、地層中で微生物により生成された。
埼玉・東京・神奈川・茨城・千葉の一都四県に及び、面積は3,500km²、埋蔵量は3,750億m³と見積もられており、日本国内で確認済みの天然ガス埋蔵量の9割を占める。東京で生産も行われていたが、現在は千葉県の茂原地区を中心とする九十九里浜沿岸部が最大の供給地区。
ガスはかん水と呼ばれる地下水に含まれている。かん水は化石海水が起源とされており、海水に似た成分だが、海水の2,000倍ものヨウ素を含んでいる。これだけ高濃度の濃縮ヨウ素が存在する場所は世界的にも珍しく、日本はチリに次いで世界第2位のヨウ素産出国となっている。
地下において高い圧力下にある場合はメタンは地下水に溶けているが、大気圧のもとでは水にほとんど溶けないことから、地下水のくみ上げを行うとメタンガスが自ら分離して発生することとなる。
地盤沈下公害とは？
日本において、初めて地盤沈下問題が注目されたのは、大正時代末期、関東大震災後の水準測量で、現在の東京都江東区付近の地盤沈下が確認されたことである。当初は地震によるものと思われたが、昭和時代初期には大阪府大阪市においても同様の地盤沈下が確認され、調査研究の結果、過剰な地下水汲み上げが原因と目されるようになった。
昭和20年代には第二次世界大戦による工場操業能力の低下で一旦緩やかになったものの、戦後の復興とともに急速に近代化が進む中で、地下水を工業・農業・ビルの冷房のために利用するようになり地盤沈下が進行した。そこで工業用水の揚水を規制するため、昭和31年、地盤沈下の進行防止を目的として、「工業用水法」は制定された。
東京都江東・墨田・江戸川、千葉県浦安・行徳（市川市）の広い一帯は高度成長期の地下水くみ上げの影響によって大幅に地盤が沈下した地域でゼロメートル地帯化した場所もある。法令等の整備により沈下自体は小さくなったものの、広範なゼロメートル地帯に人口が密集している状況には変わりがない。そのため、高潮や洪水、地震などの災害が発生した場合の対策が自治体によって進められている。
天然ガスの採掘は1930年代から始まり、第二次世界大戦後は、江戸川区、江東区を中心とする東京都内の「東京ガス田」でも行われていた。東京都で発生していた大規模な地盤沈下（ゼロメートル地帯発生など）発生の主要原因として、この東京ガス田による生産（かん水の揚水）があった。このことから公害発生を抑止するため東京都が民間企業より東京ガス田の鉱区を買い取り、それ以降かん水の揚水を停止している。
http://sciencejournal.livedoor.biz/archives/929282.html
☆制震設計事務所のつぶやき – 首都直下地震の恐怖
昨年末に、首都直下地震対策の見直しが内閣府から発表されたが、それに異を唱える人物の話しがショッキングな内容なのでブログに掲載した。
東京ガス工場跡地は上層部しか知らない歴史的事実がありました。
関東大震災で南関東ガス田地下鹹水の揚水がさく裂してしまい
有毒ガスが大量に溢れ返っていた過去の事実です。
美濃部知事はガレキで塞ぎ採掘禁止と工場停止を発動しました。
鈴木知事は開発に対し寝た子を起こすなと言い続けていました。
この間が長期で続いた為に地下鹹水は毒水になっていたのです。
石原知事は利権創生の為1859億円で土地を買い取り土壌改良費用に
849億円も使い国内最大の坑廃水汚染地に蓋をしようと試みました。
舛添知事は五輪前に寝た子を殺す予定で急遽引き継ぎました。
小池知事は早速坑水に揮発性有害物質がある事実を知りました。
現在ガス元の炭酸カルシウムは飽和状態にあり強アルカリ性です。
出典
政治・国際情勢 - YouTube
https://matome.naver.jp/m/odai/2147385917140161701?page=2
2003年カリフォルニア南部で起きた火災旋風
その一つが、89年前の関東大震災でも約4万人以上の死者を出したと云われている「火災旋風（かさいせんぷう）」です。
火災旋風とは、都市部での広範囲の火災や、山火事などによって炎をともなう旋風が発生する、鉄の沸点をも超える「超々高温の炎の竜巻」のことです。
「鉄の沸点を超える」とあるように、これが首都圏で発生すると、地震には耐えた鉄筋コンクリートのビルやマンションなども火災によって倒壊する危険性があります。
そして以前から伝えているように、首都圏近郊には「南関東ガス田」という、この火災旋風を発生させやすい爆弾がいたるところに眠っています。
五井野正博士講演会『ナノテクと日本の未来と対策』 IN中野（4/8の記事）
（前略）
また、以前にお伝えしたとおり、五井野博士は、もしも23区内にいる時に首都直下型地震が発生した場合は、早急に「環状8号線」の外側エリアまで避難した方がよいと仰っています。
※赤いライン（環状8号線）よりも外へ
この範囲内までは、交通機関の乱れや住民の混乱から地域全体がパニック状況に陥る可能性が強いため、国から厳戒令が敷かれる可能性が強いからです。厳戒令が敷かれると自衛隊が治安維持で出動し、あらゆる規制をかけて一般人の行動を制限させる可能性があります。
これは表向きは住民の安全の確保といっておきながら、本音のところは、23区内に留まっている政治家や官僚などの主要人物達を優先的に首都圏から脱出させるための策略です。もちろん、本当に主要な人物達は、空路や地下道を利用して早々に脱出をしているとは思いますが…。
※環状7号線より内側は要注意
さらに、「環状8号線」よりも注意が必要な範囲は、この「環状7号線」よりも内側のエリアだと五井野博士は伝えています。
このエリアは東京の中でも日常的に渋滞が発生している地域であり、そんな場所に限って、有事の際にその地域全体を地獄化させるような爆弾が潜んでいます。
それが「南関東ガス田」という場所。
※南関東ガス田
これは、埼玉・東京・神奈川・茨城・千葉の一都四県に及び、日本国内の天然ガス埋蔵量の9割を占める日本最大のガス田です。
オフィスや車が密集している「環状7号線」の内側は、よりによってこの「南関東ガス田」の範囲内と重なっているのです。
「首都直下型地震」が起こった場合には、地下の岩盤の破壊と共に、このガス田からガスが噴出して有毒ガスや大火災が発生する可能性があるのです。
しかし、逃げようにも電車はもちろん、路上も完全にマヒしている状態なので、地上は本当に地獄絵図のようになります。
このエリアで今も勤務されている方、もしくはお住まいもある方もいると思いますが、万が一の際は状況を正しく判断した上で逃げると決めた場合は、走ってでも安全エリアまで避難して頂けたらと思います。
ただ、これらはあくまでも最悪なパターンを想定した場合ですので、あまり不安にならずに、こういった場合でも冷静に判断が出来るように、避難の方法や行き先についてを今のうちから家族内でも打ち合わせをしておいて頂けたらと思います。（転載終了）