現実的には仕方ない

商品を仕入れたときに費用である仕入の勘定で仕訳を切るのは理屈が通りません。
仕入れた瞬間には、まだそこに商品という資産が存在しているのに費用はおかしいです。
では、なぜ三分法では仕入れた瞬間に費用である仕入勘定で仕訳を切るのでしょうか。

このことを考えるためになぜ三分法？（１）のときの仕訳の例の続きを見てみましょう。

『当社はA商店から商品50,000円分を現金で仕入れた』という例の場合、

（借）商品　50,000／（貸）現金　50,000

となります。
この仕訳は特に問題なく切ることができます。
イメージとも一致します。

問題はこの仕訳の続き、つまり商品を売上げた場合の仕訳です。
『当社はB商店に商品80,000円分を現金で売上げた』場合の仕訳を考えてみましょう。

現金80,000円を受け取っているため、現金という資産が増加しています。
そのため『（借）現金80,000』となります。
これは問題ないでしょう。

問題は貸方です。
仕訳は貸借の合計は同額にならなければいけないので、貸方の合計も80,000円になります。
ではこの80,000円という金額は何でしょうか。

これは『商品の原価＋利益』と考えることができます。
商品の原価は、そのまま『商品』勘定を使い、利益の部分に関しては『商品販売益』という収益の勘定を使うとすると、『（貸）商品×××』『（貸）商品販売益×××』となります。
借方とまとめると、

（借）現金　80,000／（貸）商品　　　　　×××
　　　　　　　　　　　　／（貸）商品販売益　×××

となります。
この仕訳を考えてみると、致命的な欠陥があることが分かります。

貸方の商品勘定の金額を記入するためには、売った商品の原価が仕訳を切るときに分かっていなければならないのです。

オーダーメイドで一つ一つ作って販売するような形の商売ならこれでもいいでしょう（ちなみに、この記帳方法を分記法と言います）。
しかし、一般的な商品販売では商品の数が多く、売る回数も多くなります。
全ての商品の原価を把握しておくのは不可能に近いでしょう。
この仕訳では現実的に難しいのです。
そのため、一種の簡便法として三分法があるのです。

なぜ三分法？（完）に続きます。