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ハッピーダイエットの船田です。
自民党を終わらせる方法について書かれた記事をシェアしました。
これができれば、自民党は消滅します！
自民党を終わらせる方法は、過去の人工大地震で被害に遭われた方、ご遺族が集団で「日本政府と自民党」を相手取って、国土管理責任を問う1000万人規模の訴訟を起こすこと。
弁護士団体が窓口となり、1995阪神淡路、2004中越、2011東日本、2016熊本地震、能登半島地震等の被災者や遺族を集めれば、原告は相当な人数になります。
この裁判は、勝っても負けてもいいのです。人工地震の犯人が自民党or米軍だと国民に知られるので、自民党に投票する有権者は皆無になるでしょう。
裁判で知られれば過去の自民党地震の被害者の自民党に対する憎悪は並大抵では無いはず。1000万人の怒りと悔しさを自民党にぶつけて、自民票を０にする！
この規模なら、メディアも無視できないでしょう。いい方法だと思います。
大事なのは、自民党が人工地震を起こしていることを、多くの方に教えてあげることですね。
人工地震の決め手は数字です。
666と4と6
◆阪神淡路大震災 （1995年）1月17日=18=666 5時46分
◆東日本大震災 2011年3月11日=18=666 14時46分
◆熊本地震 2016年4月14日=18=666
◆能登半島地震 2024年1月1日16時10分=18=666
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人口地震の歴史年表記事
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2016年の記事です
| 人工地震の歴史年表 | ||
| 1930 | 1930年代に米国のNテスラ博士が、 地震兵器の理論を確立した。 | |
| 1935 | 読売新聞6/1 「至極かんたんな設備」 | |
| 1936 | 読売新聞6/23 「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋」 | |
| 1938 | 政府が東京で人工地震を実験した日2/19 読売新聞2/18  「明日、珍しい人工地震の実験」 | |
| 1941 | 政府が玄界灘で人工地震の実験5/5 読売新聞5/6  「玄界灘で人工地震実験」 | |
| 大 戦 中 | 1945年1月9日読売新聞 「アメリカが、人工地震を研究中」 | |
| その４日後の1/13に 米軍が愛知で人工地震＝三河地震M6.8 | ||
| 1953 | 政府が釜石市で人工地震実験 9/12 読売新聞9/13  「人工地震で９名がガス中毒」 | |
| 1955 | 朝日新聞 9/21 「原爆を使った人工地震の計画」 | |
| 1956 | 政府が茨城で人工地震実験 12/4 読売新聞12/5  「最大の人工地震に成功」 | |
| 1957 | 政府が茨城で人工地震（震度５）8/25 読売新聞8/16  「震度５で大成功、人工地震」 | |
9/14米ネバダ州で原爆で地震実験  | ||
| 1958 | 政府が白川村で人工地震 6/17 読売新聞6/17  「人工地震で落盤、30人が生き埋め」 | |
| 1961 | 政府が新潟で人工地震 11/9 読売新聞11/10  「深夜の人工地震、新潟」 | |
| 1965 | 政府が東北沖で”海洋”地震を実験 読売新聞3/31  「注目の海洋実験」 | |
| 1961 | 携帯型の核は直径27cm×長40cm＝23kg。 50年代だけで米国の水爆実験は７回です。 | |
| 1968 | 米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験 | |
| 1971 | 米国が地下核実験でＭ７．０を記録。 | |
| 1973 | ソ連が地下核実験でＭ６．９を記録。 | |
| 1973 | 読売新聞 8/30 「たまった歪を人工地震で発散」 | |
| 1975 | 読売新聞 6/18 「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」読売新聞 6/20  「恐るべき気象破壊兵器､米ソで研究」 | |
| 1974 | 米ソが共同声明で「地震兵器はもう止めよう」 | |
| 1976 | 12/10第31回の国連で採択、 「環境改変兵器：禁止条約」賛成72：反対31国 | |
| 1977 | 「環境改変兵器：禁止条約」に、 121ヶ国政府がサインして現在に至る。 | |
| 1977年日本政府の「外交青書」にも人工地震。 1982年6月4日この条約を国会で承認。全文。 1982年6月9日から公布（条約第7号）全文。 | ||
| 1980 | 米ネバダ州で７月と６月に地下核実験 | |
| 1981 | ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験 | |
| 1984 | 政府が小田原で人工地震の実験 3/11 読売新聞3/12  「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4～5 新幹線のダイヤ乱れる」 | |
| 1991 | 米国でHARRP技術が確立した年です。 （単純な地下爆弾の域を超えて、 地中に穴なしで地震の誘発が可能に） | |
| 1992年～米国から日本に報道禁止命令か？ 1992年から日本で人工地震のNEWSが消えた。 | ||
| 1991年ロシア軍少将「遠隔地から人工地震」 1997年米国防総省の長官も「遠隔地から地震」 | ||
| 1995 | 1/17阪神淡路M7.3、震度7､※､※、 | 自 然 と は 違 う 爆 発 波 形 |
| 2004 | 10/23新潟中越M6.8、震度7 | |
| 2004 | 12/26スマトラ沖M9.1、※、 | |
| 北朝鮮…地下核実験で日本も揺れる。 米国…ﾒﾀﾝﾊｲﾄﾞﾚｰﾄﾞも地下10kmで水爆 | ||
| 2008 | 5/12中国四川M8.0、※、 | |
| 2010 | 1/12ハイチ地震M7、※、 | |
| 2011 | 3/11東日本大震災M9、震度7 | |
| 2016 | 3/14熊本地震M6.5、 | |
※全部でなく、有名な地震だけを抜粋。
この通り日本でも1992年までは日常的にニュース報道していました。やっていた犯人は、日本政府です。
「人工地震の歴史年表」で分かる通り、日本政府も公然と
戦前から1984年まで人工地震を実験していました。
（国土の穴）ボーリング、地熱発電、CO2封入などを口実に。
（海洋の穴）沿岸や沖は掘削船ちゅきゅうが穴を掘っています。
戦後70年間（自民党が）掘り続けた穴だから、
今や日本中が穴だらけ。自民党と米軍の意志次第で
日本中どこでも自由自在に地震が起こせます。
＝核爆弾の直径＝
水爆なら多少サイズがあるにせよ小型の核爆弾は、
1961年時点で直径２７センチです。←井戸の穴でOK。
波形を見れば、自然地震と人工地震の差は一目瞭然です。
地震波がモロに人工的な爆発だったのは有名所だけでも、
1995阪神淡路、2004中越、2011東日本、2016熊本地震…等。
これら人工地震の犯人が自民党か米軍か、
今は絞れませんが、どっちが犯人であるにしろ、
日本の全てを管轄管理するのは自民党（政府）です。
日本中を穴だらけにして人工地震を
１、自分でやっている？
２、米軍にやらせている？
自民党が防衛を語るなんて笑止千万ですよ。
そもそも安保は何のため？グルのISISか？中国か？
安保の理由を言ってみろや！オラオラ。
日本が防衛を始めるなら、まずは自民党を潰した後です。
防衛を最も語ってイケない連中が、日本中に穴を開けている自民党なのです。
人工地震は100％自民党の責任です。
＝提言＝
過去の大地震で被害に遭われた方、ご遺族が集団で
「日本政府と自民党」を相手取って、
国土管理責任を問う1000万人訴訟を起こしましょう。
弁護士団体が窓口となり、過去の大地震の被害者を集うのです。
1995阪神淡路、2004中越、2011東日本、2016熊本地震…等。
原告は相当な人数になります。
人工地震の犯人が、自民党か米軍か（両者グルだから同じ）
断定できなくても、国土の管理責任は
確実に自民党にあります。
橋げた落下などインフラ責任で、政府を訴えるのと同じ話です。
日本で起きた人工地震の1000万人集団訴訟。
これは大きなニュースになります。
名称も、阪神淡路とか中越地震は今後は止めましょう。
すべて自民党：地震です。
＝訴訟の効果（１）＝
過去の人工地震の被害者は100万人か1000万人規模。
米軍や自民党が起こした人工地震だと知らず、
自然災害と誤解して、泣き寝入りしている状況です。
この訴訟は過去の自民党地震の被害者にとって、
政府を相手に、生活を挽回できるチャンスです。
＝効果（２）＝
1990～2016年の自民党地震1000万人訴訟は、
人工地震の犯人を国民に知らせる絶好のチャンス。
皆が人工地震を知らないから犯人はやりたい放題やってます。
たった１ページ、「人工地震の歴史年表」を国民が読んで、
犯人が自民党だったとバレたら今後出来なくなります。
自民党地震：集団訴訟をやれば、今後は地震が減ります。
今後の地震被害を防ぐ事が出来るのです。
＝効果（３）＝
自民党地震の集団訴訟により、
犯人が自民党or米軍だと国民に知られるので、
自民党に投票する有権者は激減！
ほぼ皆無になるでしょう。
（ここが最大の目的！）
勝訴でも敗訴でもいい。自民党の票がゼロ！！
過去の自民党地震の被害者の自民党に対する憎悪は
並大抵では無いはず。私の周囲にも大勢いるぞ！
貴方の周囲にも自民党地震の被害者は大勢いるはず。
日本中の憎悪を自民党にぶつけて、自民票を０にする
目的でも、この集団訴訟は大きな効果があります。
提訴後は／自民０票／石が飛ぶ！
＝効果（４）＝
自民党と官僚は2020年頃に日本政府の破綻を予定してます。
その際に皆さんの貯金没収して赤字額に補填するための
マイナンバーなのです。
今は準備段階でマイナンバーで預金把握が完了したら、
2020年の前後に、日本はデフォルトする段取りです。
今回の自民党地震訴訟は1000万人への賠償金だから
政府を揺るがす額となり、自民党と官僚が予定している
2020年よりも先に、日本政府は破綻するでしょう。
つまり、予定より早く＝準備が終わってないのに破綻して
自民党と官僚は真っ青。
政府が狙っていた公平な財産没収が出来なくなるので、
この集団訴訟は、被害者以外の国民にも喜ばれます。
これ、やらない手は無いですね。
自民党地震への1,000万人集団訴訟です。
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ちなみに、能登半島地震も「666」ですよ。
冒頭の写真はここから
