闇権力の中心にいるロス・チャイルド・家とは何者なのか。初心者講座をシェア。 | 心と体を健康にするダイエット法

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いつもありがとうございます。

ハッピーダイエットライフの船田です。

 

私はいつも闇権力と書いていますが、その中心にいるのが、今回紹介するロス茶です。

 

日本銀行の筆頭株主の家系です。

世界の富は、こことロック・フェ・ラー家に吸い取られています。

 

しかし、彼らが地球の支配者ではありません。

もっと上位の存在もあるようですが、つまりは闇権力の代表窓口ということです。

 

あまり知らない方に向けて、詳しい解説があったのでシェアしました。

 

彼らの紹介動画もあるのですが、すぐに削除されてしまうので、文章化されているのは便利ですね。

 

 

 

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◼️ロスチャイルド家を詳しく知らない人へ

◯初代ロスチャイルド家

ヨーロッパの財閥、婚姻関係から巨大な閨閥でもある。銀行家。神聖ローマ帝国出身のユダヤ人で、フランクフルト・ゲットー出身。

ゲットーは1460年代からフランクフルトで隔離されたユダヤ人居留区の事で、ロスチャイルド家はもともとそんなに大きな商家では無かった。初代のマイアー・ロスチャイルド(1744-1812年)は古銭などの取り扱いを生業としていたが、時のヘッセン・カッセル方伯位を継承したヴィルヘルム9世を顧客に持つった処から状況は一変。

また時節柄フランクフルトがイギリスの植民地産品や工業製品を集める一大集散地になっていたこともあってマイアーは商家としてかなりの成功を収めていく。

1789年にはマイヤーの二人の息子がヴィルヘルム9世から気に入られ当時の方伯家御用達の金融機関勤務を経てヘッセン・カッセル方伯家の正式な金融機関の一つに指名されるまでに発展していきます。この頃になると本業は金融機関としての活動へ変化していき、商圏をヨーロッパ全土へ拡大していくようになる。

1806年に更なる転機が訪れる。ヘッセン(ドイツ中部にかつて存在した国)へとナポレオンのフランス軍が侵攻してくる。これによってヘッセン選帝侯ヴィルヘルム1世は国外亡命。

ナポレオンはヘッセン選帝侯の巨額の財産の管理権を金融機関のロスチャイルド家に委託。

ロスチャイルド家はナポレオンの監視が有る中ヨーロッパ中から選帝侯の債権の回収にあたり回収した金は選帝侯の許しを得て投資事業に転用、莫大な利益を上げるようになる。

この頃秘密裏にドイツのライン連合等にも取り入り敵味方双方から大きな利益を上げ続ける事に成功。

またイギリスとの交易を全面的に禁止したナポレオンの大陸封鎖令では密輸ルートを通じてロスチャイルドはヨーロッパ全土がイギリスに頼っていた交易品のコーヒー、砂糖、煙草、綿製品を密売し(これは禁止によって価格暴落したイギリス、物品の不足によって経済停滞したヨーロッパ双方に利益の有る事だった。)またまた莫大な利益を手に入れ世界有数の財閥へと成長していく。

ダイヤモンドとの係わりでは南アフリカの初代大統領にもなったセシル・ローズを支援して1880年から相次いで行われた鉱山買収に協力。

最終的にダイヤモンドの中央販売体制”デビアス”の設立にもロスチャイルド家の協力は不可欠でした。ロスチャイルド家に支援されたセシル・ローズとロスチャイルド家は世界の銅供給の40%、ダイヤモンドは供給量の90%を支配するに至る。

〇ヨーロッパ金融支配の始まり

ロスチャイルドには五人の娘と五人の息子がいた。この息子たちを幼少から英才教育をし成長した息子たちはヨーロッパの主要な都市に支店を開く。

1804年には三男のネイサンがイギリスのロンドンへ行き金融王となった。

1817年には、五男のジェームズがフランスのパリへ行き。彼は鉄道王と呼ばれ、この鉄道を足がかりにフランスの産業を支配していく。

1820年には次男のサロモンがオーストリアのウィーンへ。

1821年には四男のカールがイタリアのナポリへ。

そして長男のアムシェル・マイヤーはフランクフルトの本店を継ぐことになる。

この五人兄弟は、伝書鳩や快速艇、専用の馬車を持っていて、毎日、各国の情勢を手紙で情報交換。

信用創造である通貨発行権で儲ける手法、国々へ通貨を貸付け国中枢を支配。国際金融の礎を築いた。この5人の兄弟に囲まれた星のマークのついた国「スイス」。

永世中立国というどこの国からも実際攻撃を受けてこなかった国「スイス」。ロスチャイルド血縁財閥企業秘密の金庫がある国。そして中央銀行の中央銀行である国際決済銀行を創設。

国際決済銀行は国連国家の上にある↓

 

 

スイスがロスチャイルド・ネットワークの中心地であることがこの画像写真配置からわかる。

〇三男ネイサンの悪行

1810年に、ロンドン証券取引所の支配者フランシス・ベアリングが亡くなると、三男ネイサンが新しい支配者となる。

ただベアリング家がこれで没落したわけではなく、このあとロスチャイルドと二人三脚でシティを支配していく。もっとも手強い相手を賄賂と買収により取り込んでいくというのがロスチャイルドのやり方。

1812年、初代ロスチャイルドのマイヤー・アムシェルが死去。

臨終の際、マイヤーはタルムードを読み、息子たちに「常に結束して事に当たり、独断的な行動を行わない」と誓わせたと言われている。1814年、東インド会社のインド貿易独占権が廃止になり、その後はロスチャイルド家が利権を受け継ぎ、植民地支配を続けることになる。

〇ワーテルローの戦い

1815年にはワーテルローの戦いが起こります。ナポレオン率いるフランス軍とウェリントン将軍率いるイギリス・オランダ・プロイセン連合軍のヨーロッパの覇権を賭けた戦い。

この時、イギリスは国債を発行することによって戦費を調達していました。イギリスが負けることになれば、当然、イギリスの国債は大暴落。

ある日ネイサン・ロスチャイルドが青ざめた顔をして、急にイギリスの国債を売り始めた。ネイサンが独自の情報ネットワークを持っており、いち早く情報を入手できることは知られていたのでそれを見て投資家たちはイギリスが負けたのだと思い込み英国債を我先にと売り始め、最終的に大暴落しました。

その裏でネイサンは秘密の代理人を使って、紙クズ同然となった英国債を買いまくっていたのです。翌日、イギリス勝利の情報とともに英国債は暴騰。

しかし、その時はネイサンがイギリス国債を大量に買い漁った後だったのです。これにより、多くの投資家と、ほぼ全ての名門の家系が破産したのに対して、ネイサンは当時としては天文学的な数字である約100万ポンドの利益を得、この日の儲けだけで財産が2500倍に増えたと言われている。

このことは後に「連合国はワーテルローの戦いに勝ったが、実際に勝ったのはロスチャイルドだった」という諺となってヨーロッパに残っている。

そして、この時を契機として、ロスチャイルドのイングランド銀行支配が始まり、世界は現在の米ドル中心のようにイギリスポンドが世界通貨の基準となる。

〇ロスチャイルド金融王朝

1820年代には、各国の大蔵大臣がロスチャイルド5人兄弟に買収され、国の借金をつくり、公債を発行して、その2倍近い金額をロスチャイルド商会に支払った。

ヨーロッパ諸国のすべてがロスチャイルド商会をあてにするようになり、ヨーロッパ全王室がロスチャイルド家に金を借りにきたと言われている。

ロスチャイルド商会の資産総額は、1815年には333万フランだったものが、10年後の1825年には1億6500万フランにまで膨らんでいる。

〇ロスチャイルド家によるアメリカ金融支配

1913年 第28代米国大統領ウッドロー・ウィルソン大統領が「オーウェングラス法」に署名して、FRB(連邦準備制度理事会)が成立。

しかし、この組織の草案は1910年11月22日ジョージア州のジキル島にて行われた「7人の大富豪による極秘会議」にて決定された。

この会議が極秘会議と言われる所以は、メンバーに対して次のような通知が送られていたからである。

「新聞記者に気づかれずに1人で来ること。全員の名が一度に記されたりすれば、我々の秘密旅行はワシントンやウォール街、さらにはロンドンを震撼させることだろう。そんなことになってはならない。そうなったら、我々の時間と努力が水の泡となる」

これは極秘会議のメンバーの一人である、フランク・ヴァンダーリップの自伝「Farmboy to Financier」に残されている。

アメリカという国は独立戦争以来、中央銀行制度を忌避してこの制度を取り入れる事を拒み、闘ってきた歴史を持つ国でもある。

秘密会議に集まった7人の大富豪とは誰だったのか、それは以下のメンバーです。

*ロスチャイルド財閥の代理人で、クーン・ローブ商会の共同経営者ポール・ウォーバーグ

*建国前からロスチャイルド財閥の窓口でもあったJPモルガン商会の共同経営者ヘンリー・ディヴィソン

*同じくJPモルガン系のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取チャールズ・ノートン

*JPモルガン上級代理、バンカーズ・トラストの頭取ベンジャミン・ストロング

*上院議員ジョン・D・ロックフェラー・Jr.の義父ネルソン・W・オルドリッチ

*ロックフェラー系のナショナル・シティ・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取フランク・ヴァンダーリップ

*連邦財務省次官、通貨委員会特別補佐官エイブラムハム・ピアット・アンドリュー

このメンバーの一人で、中心人物であるポール・ウォーバーグは、自身が支援していた操り人形であるウィルソンを大統領に仕立て上げ、そのウィルソンによってウォーバーグは連邦準備制度理事会の理事に選ばれ、1916年には副議長に任命された。

つまり、ウォーバーグは、中央銀行の政策を決定できる重要なポストに就任したということ。

また、極秘会議のメンバーの1人であるベンジャミン・ストロングがニューヨーク連邦準備銀行初代総裁になるなど、政策決定権のある人物たちをウォール街の仲間で固めたことで、アメリカの中央銀行が行う政策に直接関与できるようになった。

もちろん、当時のアメリカでは、連邦準備制度に対して非難の声も多くありました。例えば、共和党の国会議員であったチャールズ・リンドバーグ議員は、その組織を設立させたことについて、このように非難していた。

「議会の最大の罪は『連邦準備法』を成立させたことであり、この法案は、この時代における最大の立法犯罪である」

1939年にポーランド西部にドイツが侵攻する事によって、史上最悪の第二次世界大戦が始まることになる。

しかし、ドイツといえば第一次世界大戦の敗戦国であり、国家予算の何十年分という戦時賠償金を課せられて、失業者が溢れ返り、飢餓で子供が死んでいくくらいボロボロの状態だった筈が僅か20年ほどで経済復興し軍事強国として復活を果たした。

その裏では、FRBはじめ米国のグローバル企業が、ドイツの軍需産業に資金や技術を提供していたのです。

ナチスドイツはドイツ本家ロスチャイルド家を追い出したとされるがドイツ中央銀行もまたロスチャイルド所有国際決済銀行傘下であり芝居に過ぎなかったということである。

そして、1939年戦争が始まったこの年、FRBはドイツの敵国であるイギリスや、フランスに資金や軍需品を提供。この年、イギリス・フランスの軍需品代金支払機関として指定されたことで、両国に大量の資金を提供する事になった。

さらに、1941年に成立した武器貸与法によって、総額500億ドルと言われる武器、戦車、航空機、車両、船舶から軍靴に至るまでのあらゆる軍需品をアメリカからイギリスに供与していた。

この米国による、枢軸国、連合国両陣営への援助により、戦争の火種に油を注ぐことになり、人類が今までに経験したことのないほどの大戦争に発展する事になった。

ジェラルド・ナイ上院議員による「ナイ委員会」というのをご存知でしょうか。正式名称「軍需産業特別調査委員会」。

この組織は1934年~1936年の間に、93回の公聴会を開き、アメリカを第一次大戦の参戦へと導いた背景や戦争で誰が利益を得たのかについて、ジャック・モルガンやデュポンを含む200人以上の証人に聞き取り調査を行った。

そして、ナイ委員会は、1400ページに及ぶ驚くべき報告書を公表している。

ジェラルド・ナイこの報告書に書かれていた大事なこと、それは、『第一次世界大戦中、アメリカの外交政策に強い影響力を保持していた国際金融資本家と軍需産業は、戦争に介入するよう圧力をかけていたこと、そして戦争に介入したことによって巨額の富を得た』という、とんでもない内容だった。

これにより国際金融資本家たちが、自分たちの利益のためにアメリカ国民への裏切りを白日の下に晒すことに成功。ヨーロッパの戦争に参戦したことで自分の家族や友人を失ってしまっていた一般のアメリカ人たちは怒りを覚えもう二度と他国の戦争には参戦せず、アメリカの孤立主義を貫くために中立法という法律を制定するに至った。

しかし結果は用意周到に仕掛けられた彼らの計画によって第二次世界大戦は引き起こされたのであった。

「私はうっかりして、自分の国を滅亡させてしまいました」「国家の成長と私たちの全ての活動は、僅かな人たちの手の中にあります。私たちは支配された政治、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです」

こう述べたのは、冒頭に書いたアメリカの中央銀行制度である「連邦準備制度」を成立させるための「連邦準備法」を可決する署名をしたウッドロウ・ウィルソン。

中央銀行制度が確立された事で中央銀行を束ねる国際決済銀行を所有するロスチャイルド家によってアメリカは完全に乗っ取られたということである。

〇ロスチャイルド家による日本乗っ取り計画「明治維新」

今現在の民間中央銀行日銀もまた国際決済銀行傘下であり、ロスチャイルド家傘下ということである。明治維新の背後にはロスチャイルド家の代理人がいた。

幕末における明治維新の戦い、明治政府成立後の近代国家としての経済と政治の体制づくりは全てパリとロンドンのロスチャイルド家代理人の指導で行われていた。

欧米の文明が何百年もかけて築き上げた資本主義・経済の制度や近代的な政治制度、民主的制度を10年そこらで下級武士出身の人々が創造できるわけがない。

明治維新の原点はどこにあったのかといえばペリーが日本に来航してきたたった4隻の船からである。

1853年、アメリカ東インド艦隊司令長官ペリーは、4隻の艦船を率いて日本に来航。そのうち2隻が蒸気船(サスケハナ号、ミシシッピ号)で、他の2隻は帆船(プリマス号、サラトガ号)。

ペリーはどのような人物だったのか?

19世紀ロスチャイルド家はヨーロッパにおいて政治と経済を牛耳りました。早くからアメリカに目をつけアメリカこそ次の世界の覇権をとる国にしようとしていた。

19世紀前半からイギリスとフランスのロスチャイルド家はアメリカに進出。アメリカでのロスチャイルド家の1番の代理人が、オーガスト・ベルモント。

August Belmont Sr. (1813年12月8日– 1890年11月24日)は、1860年代以降、民主党全国委員会のドイツ系アメリカ人の政治家、金融家、外交官、党議長でした。馬の飼育者で競走馬の所有者。

この人はアメリカに渡り金融を牛耳り産業を牛耳り、そして民主党の最高実力者になった。

南北戦争の前の時代、このオーガスト・ベルモントがロスチャイルドの命令でアメリカに進出して一番に行ったことは、アメリカの上流、エスタブリッシュメントで実力ファミリーと結びつくことだった。

◇マシュー・ペリーとの関わり

その中で注目されていたのがペリーファミリーでした。ペリーの兄は、米英戦争の英雄。弟が日本に来たマシュー・ペリー。マシュー・ペリーの娘と結婚したのがロスチャイルドの代理人オーガスと・ベルモントであった。

ペリーは、娘がロスチャイルド系のベルモントと結婚し、数年後に日本に来航しました。そして江戸幕府に開国を迫る。

ペリーは詳細に日本を研究していた。いろいろな資料が残っている。次のような一節を残しています。「日本人ほど器用で真面目であり、緻密な社会をつくっていている。これは恐るべき文明である。やがて彼らは、我々に追いつく」と。伊豆の記念館にも残っている。

ペリーがロスチャイルド家にこの情報を入れないわけがなく早くからロスチャイルド家は日本に注目していた。

〇幕末はロスチャイルド家のコントロール下に

結論から見てみますと、幕末の明治維新は、戊辰戦争を含めて、幕府から朝廷あるいは明治政府、薩長への政権交代のドラマのシナリオをつくったのは、パリとロンドンのロスチャイルド家。

幕府軍のバックはフランス・ロスチャイルド家であった。イギリス・ロンドンのロスチャイルド家に支援されていた薩長も幕府のバックにはフランスがいたことをよく知っていたはず。

日本を戦場にしないということで江戸城を無血開城した。たとえば薩長側の武器は、坂本龍馬が飛び回って武器を供給したことになっていることは有名。実は、坂本龍馬はイギリスのグラバーの使い走りに過ぎない。

グラバーは「ジャーディン・マセソン商会」の子分で、「ジャーディン・マセソン商会」はイギリス・ロスチャイルド系。戊辰戦争で使われた大砲や鉄砲は南北戦争の中古。

奇兵隊の高杉晋作が、初めて幕府の福岡城を攻め落としたという話がある。幕末、初めて幕府の拠点が打ち破られました。奇兵隊が行ったときには幕府軍は城からみんな逃げていた。

それはロスチャイルドの艦隊が艦砲射撃をしたからである。戊辰戦争もそうです。海側にロスチャイルドの艦隊がいたので幕府側は引いてしまう。

農民で構成された維新政府は快進撃したというのですが、あながち否定はできません。これは明治維新の戦いであり、幕末明治維新の戦いであり、明治政府成立後の近代国家としての経済と政治の体制づくりを事前に全部パリとロンドンのロスチャイルドの指導で行っていた。

これは常識で考えれば活躍したと言われる下級武士たちが一生懸命命懸けで行ったが、しかしながら、欧米の文明が何百年もかけて築き上げた資本主義・経済の制度や近代的な政治制度、民主的制度を10年そこらで下級武士出身の人々が創造できるわけがないでしょう。

明治維新で行った体制づくりは、ロスチャイルド家の部下の指導通り行っただけに過ぎない。日本でうまく行ったように同じようなことをロスチャイルド家は世界中で行われてきた。

三菱グループはロックフェラー家の資本で、三井系はロスチャイルド家の資本で設立された財閥企業と言われている。

明治政府が殖産興業を行っていく中で外資の導入が必要で工業を起こすということは0から始めたら本来100年かかるでしょう。

外資と技術の導入ですから財閥の結びつきはあったから。日本だけではなく後の時代はソ連、キューバ、中国、アメリカなどはイギリスから技術と資本が移された。

◇松方正義により国立第一銀行から民間中央銀行日銀へ

松方正義はレオンセー、仏の蔵相、ロスチャイルドのトップの使用人、を通じて、仏、英、ロスチャイルド両家からも厚く待遇を受けた、日本銀行創設は、レオンセーの指導によって設立され、後に日本政府はその功績を称して最高の栄誉を贈っている、

松方は、1877年(明治10年)に渡欧し、1878年(明治11年)3月から12月まで、第三共和制下の、パリを中心とするフランスに滞在し、フランス蔵相レオン・セーから3つの助言を得る。

第一に日本が発券を独占する中央銀行を持つべきこと、第二にその際フランス銀行やイングランド銀行はその古い伝統故にモデルとならないこと第三に従って最新のベルギー国立銀行を例としてこれを精査することを勧められた。

その後、帰国した松方は、明治十四年の政変の一ヶ月前の1881年(明治14年)に、「日本帝国中央銀行」説立案を含む政策案である「財政議」を政府に提出し、政変によって大隈が失脚すると、参議兼大蔵卿として復帰し日本に民間中央銀行である日本銀行を創設した。

後の1883年(明治16年)に松方は明治天皇に働きかけて、レオン・セーに勲一等旭日大綬章が贈られるように図っている。

松方は財政家として、政府紙幣の全廃と兌換紙幣である日本銀行券の発行による紙幣整理、煙草税や酒造税や醤油税などの増税や政府予算の圧縮策などの財政政策、官営模範工場の払い下げ、などによって財政収支を大幅に改善させインフレーションも押さえ込んだ。

ただこれらの政策は深刻なデフレーションを招いたために「松方デフレ」と呼ばれて世論の反感を買うことになった。

日露戦争の準備のためにアメリカを経由して欧州7カ国へ赴き、戴冠前のイギリス国王エドワード7世に拝謁を許されるなどの大歓迎を受けている。

オックスフォード大学からは法学名誉博士号(後には国家元首にのみ与えられる)を授与されている。アメリカではセオドア・ルーズベルト大統領ドイツでは皇帝ヴィルヘルム2世、ロシアでは皇帝ニコライ2世と会見している。

同1902年(明治35年)日本赤十字社社長に就任。帰国後の1903年(明治36年)には戴冠式を終えたエドワード7世からナイトの最高勲章を贈られている。

ただし、明治天皇からの信頼は絶大であり、松方財政においても閣僚や元勲の反対の中天皇から財政委任の詔勅を得、財政をすすめている。

金本位制導入の際には、明治天皇から「導入の是非を巡る議論は難解でよくわからぬが、これまで松方が財政に関して間違ったことをやった例はなかったから導入を裁可する」とまで言われている。

日露戦争の開戦に当たっては、消極派の伊藤・井上らに反論し、積極的に開戦を主張、蔵相に自信がないとしても自分が補佐するから財政上の懸念は解決できると豪語し、元老会議を主導した。この功績が明治天皇から認められ、戦後異例の大勲位受章となった。

◇結論

戦争とわかっていながら民間中央銀行は国々へ紙幣を貸付け計画的に殺戮が行われる。全世界、その民間中央銀行、数件の国有中央銀行はBIS=国際決済銀行に管理されている。国連も芝居であり国々も擬装国に過ぎない。

また財閥企業も中央銀行の血縁であり、メディアもまた株主見る限り中央銀行グループと言っても過言ではない。天皇、王族、貴族、国々、財閥企業より立ち位置が上にあるのが通貨発行権であり、中央銀行であり、ロスチャイルド家所有のBIS国際決済銀行である。

明治より日銀創設による通貨発行権は日本国にはなく民間中央銀行日銀が所有している。

日銀の日本国への口座管理はエドモンド•デ•ロスチャイルドと官報に記載されている。

日銀は財務省の印刷局で刷られた札紙幣を1枚約20円の原価で買い取る。それを千円札5千円1万円札として政府民間銀行に貸付けを行う。それは莫大な利益率である。例えば約原価20万円分1万円札を1万枚を財務省が印刷し日銀にそれを卸し日銀から政府に国債という紙切れと引き換えに紙幣が貸付けされ日銀からの政府の借入は1億円となる。

金(ゴールド)本位体制はすでにないので無限に紙幣を発行できる訳です。更に利子が上乗せされ国から日銀へ原価20万円分が1億円以上に化け日銀へ返済される錬金術システム。

その政府の借金というツケは国民一人当たりの借金とロスチャイルド家資本メディアが報じ、常に様々民衆から詐取していくために増税がされていくのが政治メディアの役割。

そして全ての戦争はロスチャイルド家主導である。なぜならBIS国際決済銀行により全世界各国の財布は管理されているのをみれば子どもでもわかる構図。

〇全世界国連国家財閥企業メディアすでにロスチャイルド家のコントロール下に置かれている

陰謀論者は【闇の政府、DS、Qアノン、トランプとプーチン救世主、ロスチャイルド家の上にシェルバーンがいる、フリーメイソン、イルミナティ、悪魔教、レプテリアン】などを織り交ぜ、偏って語り民衆を思考停止させているのを見る限り工作員の確率が高いでしょう。

中央銀行、国際決済銀行、ロスチャイルド家に怒りの矛先を向けさせない為である。

また陰謀論者だけではなく企業家、宗教家、タレント、ミュージシャン、ダンサー、スポーツ選手、ユーチューバー、スピリチュアル、ビーガン、オーガニック、議員、市民活動団体他も中央銀行システムに何ら言及しないのも工作員なのがあからさまです。

まずDSの戦いなどありません。

 

 

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