プラスチックに使用されるさまざまな添加剤等は容易に環境中に溶け出します。
それらの添加剤等には環境ホルモンが多く、人の生殖機能への悪影響を示す科学的証拠が蓄積されています。
そのひとつが、プラスチック素材や安定剤として使用されるビスフェノール A（BPA）です。
BPA には強い女性ホルモン作用があり、生殖影響の証拠が集積されています。
日本では BPA からビスフェノール（S BPS）に代替中ですが、BPSも環境ホルモン作用があることが確認されています。
プラスチックの可塑剤として多用されているフタル酸エステルも製品から溶け出し、皮膚からの吸収や呼吸によって体内に入っています。
この物質も生殖影響の証拠が蓄積されています。
BPAもフタル酸エステルも、私たちの体内から検出されています。
欧米ではこれらの物質の規制が始まっていますが、日本では企業の自主的取組みに委ねられ、規制は実施されていません。
日本でもプラスチック製品（リサイクル製品を含む）について、環境ホルモンを含めた有害物質規制の早期導入が求められています。
資料│「減プラスチック社会提言書」の提言内容
・＊1 グリーンピース・ジャパン、JEAN、パートナーシップオフィス、容器包装の3Rを進める全国ネットワーク、全国川ごみネットワーク、さがみはら環境問題研究会、WWFジャパン、プラスチックフリージャパン、ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議、菜の花プロジェクトネットワーク、「ごみゼロプラン静岡」市民ネットワーク、奈良エコライフ研究会、エコハウスしずおか、プロジェクト保津川、環境市民の15団体（2018年10月26日現在）によるネットワーク組織。
＊2 2018年12月28日までパブリックコメントを募集中。
＊3 日本野鳥の会、WWFジャパン、容器包装の3Rを進める全国ネットワーク、ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議の4団体。