【事例２】ネイルサロン店からの強烈な臭気で隣接する店舗職員がばく露
Ｄさん、Ｅさん、Ｆさんの三人は、都内のデパートのテナント店で自然化粧品を販売していました。〇四年一〇月、隣にオープンしたネイルサロンから毎日強烈な臭いが漂うようになりました。
二～三ヶ月過ぎた頃からＤさんは頭痛、吐き気、胃痛、めまい、目がチカチカする等の症状がおこり、酷いときは起きることも出来なくなりました。
内科を受診しましたが原因不明とされ、症状も一向に改善しません。
一緒に働くＥさんやＦさん、通路を隔てた向かいの旅行代理店の人も同じ症状に悩んでいると知りました。
ネイルサロンの匂いが強くなると、きつい症状に襲われるため、原因はネイルサロンからの刺激臭だと確信しました。
〇六年七月、三人は北里研究所病院を受診し、「化学物質過敏症状態」と診断されました。
ネイルアートの材料に含まれる多種類の化学物質が揮発して隣接店舗に飛散し、Ｄさんたちが揮発性有機溶剤にばく露したのです。
ネイルサロンの店員はマスク（素材不明）を着用していました。
三人は会社と交渉の末、〇七年七月に王子労働基準監督署に労災申請。
デパートの管理会社を通じ、ネイルサロン会社に対策を要求しました。
また、〇六年二月には作業環境測定の業者に依頼し、ネイルサロンの空気質の測定を行いました。
しかし、開店直後に測定したため、濃度は低く、Ｄさんは業者に抗議。
再度、別の日に業者から検知管を借りて店舗内の空気を採取し、分析してもらいました。
王子労基署は、この測定結果を「検出された化学物質の測定値からは人体に害を及ぼす程の値は認められない」と決めつけましたが、総揮発性有機化合物量はネイルサロンで三〇〇ｐｐｍ、自然化粧品店で二〇〇ｐｐｍ。ネイルサロンに客がいない状態で測定しても、室内濃度指針値である四〇〇ｐｐｍに迫る量が検出されました。
ネイルサロン側は、「うちで病気になった者はいない」とこの事態を否定しましたが、そもそも耐性のない人にネイルの仕事は続けられません。
その後、ネイルサロン店舗内に小さな排気装置が設置されましたが効果はなく、Ｄさんたちは、その後も店に漂う匂いに苦しめられ続けました。
王子労基署が依頼した東京労働局の労災協力医は、「一定期間、ネイル接着剤やネイル剥離剤に含まれる有機溶剤に汚染された空気環境下にあったため中毒症状を呈し、それが慢性症状に移行した可能性が高いと考えられる。
過敏となる病態を獲得する期間には個人差があるが、同様の環境下にある複数の同僚達が類似した症状を呈し、しかるべき診断を受けていることは見逃すことはできないと考える。
さらに、複数回にわたる空気環境の改善の申し入れに対する積極的な対策の遅れが今回の問題を更に大きくしていると懸念される」とし、三人の症状がネイルサロンから発散された有機溶剤に起因し、初期の中毒症状から慢性的な症状に移行したと認める意見を述べました。
この意見を採用すれば、三人は業務上認定されたはずです。
しかし、王子労基署は、最終段階で、厚生労働省の「化学物質に関する個別症例検討会」に事案をかけました。
その結果、王子労基署の担当官は、個別症例検討会の意見に基づき、「請求人に発症したとする疾病の症状、化学物質を吸引し続け急性期の症状が慢性化したもの、あるいは、化学物質を吸引し続けたことによる遷延化した症状が発症したとする諸症状については、化学物質暴露と因果関係があるものとは判断できない」と結論づけ、不支給処分を下しました。