・第22 回 公衆衛生情報研究協議会（2009.1.23 神戸）
疫学調査による多種化学物質過敏症の有病率把握と発症要因検討の試み
○中島孝江、東恵美子、大山正幸
大阪府立公衆衛生研究所
はじめに
近年、低濃度の化学物質で様々な症状が発生する多種化学物質過敏症（MCS）が問題となっている。
しかし、発症原因の化学物質は一つではなく、かつ、人によってその原因物質が異なるなど、画一的にMCS を捉えることは難しい。
また、MCS と診断する問診票は確立されておらず、論文毎にMCS の判定法は異なるような状況であり、有病率はまちまちである。
今回、MCS を判定するための自己記入型の質問票を作成し、その判定に基づくMCS 有病率の把握や、MCSの関連要因を調べることを目的とした疫学調査を実施した。
また、論文報告されている既存のMCS 判定用質問も実施し、両判定結果を比較することで今回の判定法の特徴を検討した。
MCS との関連を調べる要因には、すでに論文報告のある項目を中心に選び、既存のMCS 関連要因と今回の判定法によるMCS 群が関連することを調べることで、今回の判定法の妥当性を検討できると考えた。
具体的な関連要因の項目は、種々の疾患歴、大気汚染物質の推定曝露量、疲労度、生活習慣、住環境、ストレスなどを質問票調査し、客観的指標としてホルムアルデヒドや二酸化窒素の個人濃度と屋外濃度、敷布団のダニ抗原量、尿中ニコチン代謝物濃度を測定調査した。
但し、測定調査は2 次調査で実施した。
調査方法
１． 第1 次調査（ 質問票調査 ）
対象者：平成18 年1 月から平成19 年12 月までの岸和田市の3 歳6 か月児健診受診対象者とその母親。
調査方法：岸和田市立保健センターが郵送する3 歳6 か月児健診の案内状に、調査の協力依頼書、約150項目の質問で構成した質問票を同封し、各家庭に郵送した。
調査に同意した保護者からの質問票の回収は3 歳6 か月児健診会場で行った。
調査項目：MCS、アレルギー関連症状や疾患歴、疲労度、生活習慣（薬の服用、運動習慣など）、住居環境（部屋の気密性、暖房器具や調理器具、タバコなどによる室内汚染など）、ストレスに関する質問。
大気汚染曝露指標は、居住地から道路までの距離と道路の交通量を用いて算出した推定曝露量を用いた。
MCS 判定法：MCS のConsensus （Arch Environ Health. 1999 54:147-9.）の「複数の化学物質で起きる」と「複数の症状が起きる」の基準について質問した。
「低濃度で起きる」という基準については、客観的には低濃度であっても回答者にとっては耐えられない高濃度と感じる場合もあり得るため、質問しなかった。
「再現性」「慢性」「離れれば回復」の基準については、症状毎に異なる可能性が考えられたため、質問しなかった。
また、Black らの報告（Arch Intern Med. 2000 160: 1169-76 ）を参考に、何らかの回避行動を取る条件を加えることで、明確な症状が起きていることを客観的に示すことを試みた。
２． 第2 次調査（ 測定調査と質問票調査による症例-対照研究 ）
対象者：第1 次調査により、MCS、アトピー性皮膚炎、花粉症、気管支喘息に判定された母親をそれぞれの症例群とし、これらの疾患の判定質問で全く症状がない母親を各症例群共通の対照群とした。
調査方法：調査は1 年間の調査対象者毎に平成19 年と20 年の春に行った。
郵送や電話により調査協力を依頼し、同意を得た人に質問票および測定セットを郵送し、サンプリング後返送してもらった。
サンプリング依頼期間は、2 回共3 月17 日から3 月30 日とした。
調査項目：生活環境状況をみるための約90 項目の質問。
客観的指標としてホルムアルデヒドおよび二酸化窒素の個人濃度と屋外濃度、敷布団のダニ抗原量、尿中ニコチン代謝物濃度の測定。