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東京五輪へ、育て！有機農産物 選手村の食材基準――ロンドン・リオに続け
2016年2月17日16時30
２０２０年東京五輪・パラリンピックに向け、化学肥料や農薬を使わない有機（オーガニック）農産物の増産機運が高まっている。
１２年のロンドンや今年のリオでは選手村や競技場の食材基準に有機の優先調達が盛り込まれ、東京も踏襲される可能性が高いためだ。
一方で国内の生産規模は極めて小さい。
佐賀県鹿島市の山ログイン前の続き沿いで、ミカンやレモンをつくる佐藤農場。有機栽培の柑橘類（かんきつるい）では全国最大規模といわれる約３０ヘクタールの畑が広がる。
佐藤睦社長（６９）は年１５トンのレモンの生産量を東京五輪までに５０トンにすることに決め、春から苗木を植え始める。
昨夏以降、イタリア、ドイツ、シンガポールなど海外の食品流通業者５社から度々、電話がかかる。
いずれも「東京五輪に向けてどれだけ生産できるのか」。
母国の選手に来日時の合宿所で出す食材の確保のためだ。
「海外の人々はこんなに有機にこだわるのか」。
農林水産省からも供給量を聞かれ、需要の高まりを確信した。
「五輪を機に国内でも有機の価値が認められればうれしい」
埼玉県小川町で有機の野菜や米をつくる金子美登さん（６７）も農水省から生産量や増産の可能性などを尋ねられるという。「国産のよい食材で選手をもてなしたい。五輪後も消費される方向性が見えれば増産したい」と話す。
有機農産物の生産者や販売会社でつくる一般社団法人「オーガニックヴィレッジジャパン」（東京）は１月、季刊誌を創刊。
巻頭特集は「むしろ五輪がオーガニックを求めていた！」。
ＪＡＳ法に基づく有機ＪＡＳ規格で「有機農産物」の表示が認められるには、２年以上農薬や化学肥料を使っていない土で栽培することなどが必要だ。山口タカ事務局長は「有機への転換を呼びかけたい」と意気込む。
■「環境に優しく」
ロンドン五輪組織委員会は五輪やパラリンピックの選手村や競技場で選手や運営スタッフらに出す食事を１４００万食と見積もった。
リオや東京の組織委も同じ想定だ。
食材調達基準は各組織委が定める。
ロンドンは「五輪は高品質で多様な地域食を提供する機会だ」としてオーガニックの優先調達や原則国産を基準に盛り込んだ。
リオもオーガニックを基準に入れ、旬の食材を提供するため地元からの調達を優先するとしている。
東京も開催基本計画に「持続可能で環境に優しい食料を使用する」と明記している。
だが、日本の有機農産物の生産規模は海外と比べて極めて小さい。
国際ＮＧＯ「ＩＦＯＡＭ」などの調査によると、日本の全農産物のうち有機の栽培面積は０・２７％の約１万ヘクタール。英国の面積の５０分の１、ブラジルの７０分の１にとどまる。
そのうえ夏場は葉物野菜の生産量が少なく、農水省は減農薬も含めた供給力の調査を進めている。
また、生産者や流通業者、専門家のネットワークを夏までに設立し、供給力アップに向けた情報交換を始める。（松本千聖）