②曝露試験・疫学調査等による解明
我が国においては、環境省が中心となって、本態性多種化学物質過敏状態について平成9 年度から研究班を設置し、その病態解明のための疫学研究を実施している。
また、シックハウス症候群については、厚生労働省が中心となって、平成9 年度頃より病態の解明、診断・治療法の研究や全国規模の疫学研究が進められている。
これらの研究成果について以下に概説する。
a)本態性多種化学物質過敏状態の調査研究
平成9 年12 月において、環境庁（現環境省）の委託に基づき、(財)日本公衆衛生協会に「本態性多種化学物質過敏状態に関する研究班」が設置され、その病態解明のための疫学研究が実施されてきた。
ここでは、以下の報告書に記載された研究成果を概説する。
・「平成12 年度 本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」
・「平成13 年度 本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」
・「平成14 年度 本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」
・「平成15 年度 本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」
・「平成16 年度 本態性多種化学物質過敏状態の調査研究報告書」
本調査は、二重盲検法（被試験者、試験者の双方ともに試薬の内容を知らせずに試験を行う方法）及び動物実験により、微量化学物質が化学物質過敏症の発症原因として特定可能かどうかについての検証を行うとともに、モデル動物を利用した非アレルギー性過敏状態の発症機序を検討し、メカニズムの解明を目指したものである。
このうち二重盲検法による曝露試験については、平成9 年度より設置された研究班により、微量化学物質に対して過敏性を有すると判断された被験者に対して、平成12～14 年度の3 年間で計38 名にホルムアルデヒドの曝露負荷試験を行い、その自覚症状の変化と他覚的検査（神経学的検査）による評価・検討を行った。
しかしながら、ホルムアルデヒドの曝露による生理学的変動を捉えるには至らず、引き続き、翌平成15 年度にも、複数化学物質の混合や曝露時間の延長など、実験手法を変えた上でさらに曝露試験を行ったが、それまでと同様、微量化学物質曝露で自覚症状を呈する集団が存在することに間違いはないが、被験者の内容は非常に変化に富んでおり、曝露負荷試験のみでは、化学物質過敏症の病態解析を行うことは困難であるとの結論を得ている。
さらに平成16 年度には、前年度被験者及び健常者（化学物質過敏性の自覚を有しない者）における薬物代謝酵素の遺伝子多型性及び神経学的所見の検討を行った。
その結果、本態性多種化学物質過敏状態と診断された集団の傾向として、薬物代謝酵素を欠損している例が多いこと、健常者の集団と一部異なる遺伝子発現パターンを有すること、神経学的に明らかに異常所見を有する者が多いことが推察されたが、母集団が極めて小さい（8 名）ことから、これらの結果と過敏状態との関連性は未だ断定することはできなかった、としている。
runより：2時間前まで大ダウンでしたがブログ再開にはあえて編集が面倒なこの記事にしました。
普通の調子には戻ったのでボチボチと更新します。
この記事ですが二重盲検査では結果が出なかった事が分かりますね。