・http://www.iph.pref.osaka.jp/chosa/yk1.pdf
第22 回 公衆衛生情報研究協議会（2009.1.23 神戸）
疫学調査による多種化学物質過敏症の有病率把握と発症要因検討の試み
○中島孝江、東恵美子、大山正幸
大阪府立公衆衛生研究所
はじめに
近年、低濃度の化学物質で様々な症状が発生する多種化学物質過敏（MCS）が問題となっている。
しかし、発症原因の化学物質は一つではなく、かつ、人によってその原因物質が異なるなど、画一的にMCS を捉えることは難しい。
また、MCS と診断する問診票は確立されておらず、論文毎にMCS の判定法は異なるような状況であり、有病率はまちまちである。
今回、MCS を判定するための自己記入型の質問票を作成し、その判定に基づくMCS 有病率の把握や、MCSの関連要因を調べることを目的とした疫学調査を実施した。
また、論文報告されている既存のMCS 判定用質問も実施し、両判定結果を比較することで今回の判定法の特徴を検討した。
MCS との関連を調べる要因には、すでに論文報告のある項目を中心に選び、既存のMCS 関連要因と今回の判定法によるMCS 群が関連することを調べることで、今回の判定法の妥当性を検討できると考えた。
具体的な関連要因の項目は、種々の疾患歴、大気汚染物質の推定曝露量、疲労度、生活習慣、住環境、ストレスなどを質問票調査し、客観的指標としてホルムアルデヒドや二酸化窒素の個人濃度と屋外濃度、敷布団のダニ抗原量、尿中ニコチン代謝物濃度を測定調査した。
但し、測定調査は2 次調査で実施した。