・「環境技術」２００６年４月号：特集のねらい
シックハウス・化学物質過敏症をめぐる現状と課題
内山 巌雄（京都大学大学院工学研究科）
わが国にシックハウス症候群の語源となる「シックビルディング症候群」の概念が入ってきたのは，筆者が国立公衆衛生院（現国立保健医療科学院）で勤務を始めてしばらく経った1980年代前半のことであった。
当時の建築衛生学部の池田耕一先生から，「こんな論文が出ていますよ」とシックビルディング症候群をレビューした論文を紹介された記憶があるが，その時「日本にはビル管理法（建築物の衛生的環境の確保に関する法律）があるから，こんなことは起こりませんね」と付け加えられた。
その予言の通り，わが国ではオフィスビルではほとんど問題は起きなかったが，その代わりに高気密，高断熱化のすすんだ一般家屋でシックハウス症候群が，また学校ではシックスクール症候群が起こってしまった。
そしてシックハウス症候群を追いかけるようにクローズアップされてきたのが，いわゆる化学物質過敏症の問題である。
2003年に厚生労働省は「室内空気質健康影響研究会」を設け、これまでに得られた医学的知見の整理をおこなって、「室内空気質健康影響研究会報告書：～シックハウス症候群に関する医学的知見の整理～」（座長 宮本昭正氏）を2004年２月に公表した。
これは主に「シックハウス症候群」と「ＭＣＳ（Multiple Chemical Sensitivity：多種化学物質過敏状態）／化学物質過敏症」の２つの論点について議論してきたものである。
この中でシックハウス症候群は医学的に確立した単一の疾患というよりも「居住者の健康を維持するという観点から問題のある住宅において見られる健康障害の総称」を意味する用語とみなす事が妥当であると述べている。
シックハウス症候群も化学物質過敏症もまだまだ未解明の部分が多い疾患概念であると言えるが，室内空気質の指針値，建築基準法の改正等の効果もあって一時より話題にならなくなった。
しかし決して解決された問題ではなく，特に化学物質過敏症はこれからの問題であるとも言える。
本特集は，このような時期にもう一度シックハウス症候群，化学物質過敏症の現状と課題を明らかにして，今後の方向を探ろうとするものである。