・（注：節に雑多な内容が羅列されている箇所があるので、本文として組み入れるか整理・除去する必要があります。このタグは2010年8月に貼り付けられました。）
wikipediaより
アレルゲン免疫療法（アレルゲンめんえきりょうほう、allergen immunotherapy）は、患者にアレルゲンエキスを投与し、免疫寛容へと誘導することを目標とした、アレルギー性過敏症の免疫療法の一形態である[1]。
減感作療法（げんかんさりょうほう、hyposensitization therapy）、免疫的脱感作療法（めんえきてきだつかんさりょうほう、immunologic desensitization）またはアレルゲン特異免疫療法（アレルゲンとくいめんえきりょうほう、allergen-specific immunotherapy）と呼ばれ、広義に変調療法ともいわれる。
概要 [編集]
アレルゲン免疫療法においては、希釈したアレルゲン（アレルゲンワクチン）を主に皮下に投与する。現在では、皮下投与の他に、舌下投与も試みられている。
多くのアレルギー疾患の治療が対症療法的であるのに比して、アレルゲン免疫療法はアレルギー疾患の作用機序に働きかけ[2]、根治を目標に治療が行われ、費用対効果の高い治療法であるといわれ[3]、注目されている。
舌下減感作療法は、現在治療研究がなされており、在宅治療の可能な、安全な治療法への展望も見せている[4]。
1998年のWHOの意見書において治療法の呼称を「アレルゲン免疫療法」に、治療用アレルゲンの呼称を「アレルゲンワクチン」とすることが提唱された[5]。日本における販売名は、ワクチンではなく「標準化アレルゲンエキス」である。
歴史 [編集]
1873年、イギリスのCharles H. Blackleyは、『枯草熱あるいは枯草喘息の病因の実験的研究』[6]で、当時"hay fever"または"hay asthma"と呼ばれる、季節性の呼吸器疾患が花粉と関連していることを示した。これはアレルギー疾患と、そのアレルゲンとの関係性を示した最初の学術論文の一つといわれている[要出典]。
1911年、ロンドンのセント・メリー病院予防注射科の医師 L. Noonは『枯草熱に対する予防接種』[7]を発表した。これは、hay feverに対する未知の花粉に含まれる毒素に対して抗毒素を検討し発表したものであり、減感作療法の試みの起源であるという[8]。
1900年代初頭は、1888年にフランスのパスツール研究所で開発されたジフテリア抗毒素に始まるトキソイドやワクチンの研究が盛んだった時期である。
減感作療法もこのパラダイムの中から派生した、当時の先端医療研究の一つといえる。
抗生物質が医療研究のパラダイムとなるのは1940年代以降である。
1943年、アメリカのM.H.Lovelessは減感作療法の研究で、血清中に阻止抗体（そしこうたい、blocking antibody）とよばれる、特定の他の抗体に対して阻害的に働く抗体を発見した[9]。一方で、鼻粘膜におけるIgGの量は変化がないことから、この遮断抗体の関与は疑問とする意見もある。
]</ref> 。 -->
適応症 [編集]
呼吸器系のアレルギー
アレルギー性鼻炎（花粉症）
気管支喘息
小児喘息
重症度が中程度以下の喘息
労作時発作はアレルゲン以外の原因でも起こり、重症化するほどアレルゲンの関与がは限定的
治療 [編集]
花粉症に対し効果を実感するのは治療開始2～4ヶ月後であり、花粉症情報レベルが低い時期から始める[10]。
3年目で効果が最大となる[11]。
アレルゲン免疫療法が成功した後は、長期のアレルギー防止効果が見られ、それは3—5年かそれ以上になる。
アレルギー症状が再発したり、治療したアレルゲンとは別のアレルゲンに感作した場合は再びアレルゲン免疫療法をやり直すことができる。
皮下投与では治療用標準化アレルゲン抽出エキスを皮下注射器で投与する。通常は上腕内側の肩と肘の中間のたるみのある皮膚組織に行う。
局部の不快感などを軽減するために、皮下投与の数時間前に抗ヒスタミン剤の服用を勧める場合がある。
極めて低い投与量から開始し、定期的（通常週1～2回）投与ごとに徐々に増量し、維持投与量に達する。維持投与量到達には通常4～6ヶ月を要する。
その後投与間隔は隔週～隔月となり、通常は数年間継続する。
舌下投与は皮下投与に比べて安全・効果的・在宅治療が可能であり、少なくとも最初の季節の内に治療効果は現れるという[12] 。
緩やかな増量は必要無く、通常初回投与から臨床投与量が与えられる[3]。
ヨーロッパなど、いくつかの国では経口投与剤や舌下錠など（舌下減感作療法）が伝統的かつ普遍的に行われている[要出典]。
高投与量の舌下投与をプラセボ使用二重盲検で調査したヨーロッパでの結果では有効性が認められている[13]ものの、舌下投与は米国では認可されていない[要出典]。
米国では少数の耳鼻科開業医で皮下投与の他の選択肢として舌下投与が行われる。
日本では保険適用外（自費診療）。