「同じ投資をしても、利益の増加分がだんだん小さくなる状態」
収穫逓減
たとえば、やせた土地に肥料を与えると、
土が肥えて農作物の収量は増える。
だが、一定水準以上の肥料を与え続けると、
肥料を購入した金額に対して収量が見合わなくなる。
１８７０年代の限界革命以降、ワルラスの方法によって立つ
経済諸学説は、「新古典派経済学」と呼ばれる。
合理的経済人、経済主体の同質性、情報の完全性
（全ての経済主体が同一の情報を有していること）
完全競争市場、収穫逓減型生産技術などの仮定から
分析を始めるので、ノア・スミスはワルラスの子どもとも見えるし
数理モデルに異様にこだわることから
ルーカスの子どもとも見える。
彼の中国経済の分析を見てみよう。
中国が、過去４０年、なぜ多くの物的資本を投入できたのか
他のアジア諸国より、貯蓄率と投資率がはるかに高かったから
中国は大量の物的資本の投入に全力を注ぎ、
国民の消費にはほとんど回さなかったから、急速な経済成長ができた。
こうした成長には限界があり
中国は収穫逓減に直面し始めた。
GDPを１ドル増やすために必要なドル換算での資本
中国の資本算出比率は、2007年頃から容赦なく上昇
これが収穫逓減で、減価償却も存在している。
巨額の資本ストックの減価償却は、今後の成長の足かせになる。
中国の成長は減速している。
物的資本を蓄積すれば成長が減速する。
国家が国民所得の多くを貯蓄・投資に回せば、
多くの物的資本を投入できるが
これは国民の窮余化となって現れる。
物的資本を投入すれば投入するほど、将来の維持費がかさむ。
国民所得からの貯蓄・投資が「黄金律」を超えると、
国民は資本の減価償却を見越して、
消費をどんどん手控えるようになる。
中国は、黄金律が示す貯蓄と投資の正常限界を超えてる。
人口増加率が低いと最適貯蓄率が低くなる。
中国は人口が減少し、労働生産人口は
急速に減少している。
中国みたいな矢継ぎ早の〔物的資本の〕投入の有効性には、賞味期限がある。
最終的には、物的資本の蓄積は経済成長にブレーキをかけ、
生活水準を低下させる逆効果になることさえある。
全要素生産性（TFP）この30年間でTFPが無慈悲なまでに低下
今もって中国の所得はアメリカの1/3にも満たない。
中国の成長率が先進国水準にまで減速すれば
それは豊かな国々の1/3にしか到達できなかったことになって
中国の経済システムの大失敗を意味する
ロバート・ソローは天才で、経済的奇跡についてたくさんのことを教えてくれた。
それでも国富についてはまだまだ解明されていないことが多い。
ノア・スミスの言うように、収穫逓減が普遍妥当性を持つなら
人間は、これだけの人口を増やすことができなかった。
よくある誤解は、人文科学において普遍妥当性を求めること
それは自然科学においては、確かにそうなのだけれど
いついかなる時代においても当てはまる普遍妥当性
これは、人文科学の分野では成り立たない。
経済もしくは経済学をやる人のほとんどが犯す
極めて初歩的な誤ちなのだけれど、ノア・スミスはそれ以前の問題
限界効用理論の「効用」は、主観的価値（満足度）
この効用を二つの側面で捉える。
総効用と限界効用に分け、限界効用の行きつく先は
最適化行動をとって、かならず逓減してしまう。
だって、お腹いっぱいの時の食事と
お腹ペコペコの時の食事を比べると、逓減する。
お水でもいいや、蛇口をひねってすぐに飲める状況と
砂漠で干からびている状況では、まったく異なる。
最終単位の消費から得られる効用が、限界効用
限界概念を使って、「全体の関係」を
「部分（微小）の関係に置き換えて、限界分析を行う。
ここで、数学的分析手法、微分を使う。
巨大な建造物である数学の皮を被ることで
普遍妥当性があるように見せる。
収穫逓減している時もあるのだが、それは個別のある特定の場合であって
全体に適用すると、間違いを犯す。
続きは、また今度
よくいる経済屋っちゃ、そうなんだけど
部分最適が行われていて、収穫逓減が普遍妥当性を持つなら
にゃんで収穫逓減で人口が減ってないんだ
にゃんで逆に増えまくってんだと「維新スピリッツ」を見てしまう、せ～の
