楽天（楽天(株)：東京都世田谷区 三木谷浩史社長）などが代表する「大手電子商取引（ＥＣ）モール」から撤退し、自前のサイトに通販を一本化する企業が増えています。背景には、ニーズの個別化、多様化が進むなか、ＥＣモールのルールに縛られず、独自性をアピールしたいとの発想があるようです。インターネット通販が早くも変化の時期を迎えています。
自社ブランドへの「愛着とこだわり」の見せ方
楽天市場を「退店」したショップは、今年に入って16店ほどと見られます。その１つ、メガネのオンデーズ（（株）オンデーズ：東京都品川区 田中修治社長）は、自社の公式通販サイトを充実させました。トップ画面には、ファンが同社の商品を撮影し「＃ｏｗｎｄａｙｓ」などとタグ付けして投稿した写真が並んでいます。投稿先の外部サイトへのリンクもできる。画面のデザインも白を基調にすっきりとさせ、目立つことが何よりも重視された"楽天時代"とは様変わりしました。自社のブランドへの愛着とこだわりが感じられます。
ECモールの自由な発想が「不自由さ」に
自由な商品購入を促進させてきたECモールですが、ビジネスとして成功すると、いくつものルールが必要になりました。たとえば、１日に購入者に送るメールに上限数が決まっていたり、追加の費用がかかったりします。出店企業に渡されるのは、名前や住所といった発送や付随するサービスに必要な情報に限られ、ユーザーの個人情報を自由に持つこともできません。これらは、消費者に大量のメールが送られたり、個人情報が流出したりするリスクを避けるための措置ですが、有効に機能する一方で、「不自由さ」にもつながっていきました。
店だけでなく消費者の意識も変わる
交流サイト（ＳＮＳ）や格安ツールは進化し続け、今ではモールに頼らなくとも、こだわりの店がつくれます。モールへ出店する企業だけでなく、消費者の意識も、どんどん変わっていくのでしょう。市場を読む力と、対応力が問われます。
[2017.5.11]