韓国の中央日報は、ここに来て「中国発コロナ煽り」を連発しています。

 

 

トランプ政権の攻撃で劣勢に陥った中国政府の必死の抵抗です。韓国メディアひいては韓国政府に猛圧力をかけている様子。

「コロナ煽り」「ワクチン煽り」で、せめて韓国国民だけでも再び監視下・統制下に置き、対米戦争が勃発したときの捨て駒にしたい、というのが中国の思惑でしょう。

ということは、韓国は完全に「中国陣営」に組み込まれということ。

 

とはいえ、米露両大国が接近し、世界の覇権を握るのは確実な情勢。

バイデン前政権の圧力で中国寄りになっていた欧州政府も、これから続々と寝返りそうです(米の高率関税に参った経済界が各国政府に政策転換を迫る)。

だから、トランプの言い出した関税は、一種の「踏み絵」だと言ったでしょ?

このまま中国側に残るか、心を入れ替えて米側につくか。

 

じきに中国は孤立し、ボスもろとも韓国政府も沈没していくのは確実。反対に、ウクライナ紛争に兵士を派遣した北朝鮮の力が強まり(北朝鮮は中国ではなくロシアについた)、朝鮮半島統一は韓国ではなく、北朝鮮によってなされる可能性が大きい(もし半島で小競り合いが勃発しても、アメリカは「中国陣営」に堕した韓国を見捨てるか、いざこざが始まる前にロシアに「韓国譲渡」の密約締結もあり得る)。

 

トランプ政権の台湾への肩入れも、「中国孤立化」への布石ですな。いわば外堀を埋めている段階。

 

経済面・軍事面で譲歩・後退を余儀なくされている中国陣営にとって、残された武器は、もはやWHOだけ。

なので、パンデミック条約の成立をあれほど急いだわけですが、そう遠くないうちに櫛の歯が抜けるようにぽろぽろと脱退国が現れ、米主導の新国際保険組織に鞍替えするのは間違いありません。

ファウチやゲイツが逮捕・起訴されるようなことになれば、その流れは一気に加速します。

 

だからこそ、日本は先陣を切って新組織に移行し、幹事国の立場を確保すべきなのです!!

遅れれば、またしても日和見の「金魚のふん」扱いになってしまいます。

 

新組織で変なひもつきでない研究資金が用意されれば、「悪魔に魂を売らざるを得なかった」世界中の一流科学者たちも、こぞって参加してくるでしょう。

その結果、うさんくさいWHOではなく、もっと透明性・科学的を持った世界レベルの保健衛生が行われるはずです(ただし、絶対に製薬企業がこんりんざい口出しできないシステムを構築するのが必須)。

 

では、引くに引けなくなった中国が暴発して世界戦争を引き起こす可能性はあるでしょうか?

私は、その可能性は低いと見ています。

加勢してくれる味方が少なくなった今、戦争になれば敗北確実、共産党政府が崩壊するのは確実なので、そうなる前にきっと内部でクーデターが起こり、習近平以下現首脳陣は取り除かれてしまうでしょう。今だって表向きはおとなしく従っているものの、習独裁体制に不満を持つ反乱分子がいっぱいいるはずですから。

 

と、私はそんなふうに、これからの世界を予測しています。

断っておくと、「そうなるとよい」とか「そうなってほしい」という良否・好悪の気持ちはありません。

誤解しないでほしいのですが、別に中国や韓国が嫌いなわけではありません。どこの国であれ、一握りの権力者や富裕層が自己保身や欲望充足のために大勢の市民を踏みにじっていることに激しい怒りを感じるのです。

韓国も、メディアがいくらチャイナマネーに買収されようと、国民が目覚めて立ち上がるとよいな、とは思います。

言わずもがな、日本もです。

 

ともかく、一個人の私の思いや願いなどお構いなしに世界は動いていきますし、単に得られる情報から予測を述べているだけ。

メディアに登場する「国際政治の専門家」とはまるで違う見解ですが、ちらちら垣間見える事象を総合すると、そう捉えるのが妥当ではないか、と考えています。

 

 

 

 

 

カモを呼び集めるために餌をまき始めましたよ。

 

 

備蓄米の残量を考えても、私は5キロ2000円台まで落ちることはないと思います。

でも、ひょっとすると、一時的にかなりの値下げが起こるかもしれません。

 

選挙前に。

 

その結果、自民・公明の支持が回復し、大敗を免れれば……

 

石破政権は早速、内閣改造に着手し、ただの「にぎやかし」にすぎない進次郎氏はポストを外れ、再び農水省の息のかかった人物が大臣になります。

で、いっとき辛抱した利権団体が盛り返し、米価再高騰⤴となるのは、もはや「既定路線」。

 

なので、彼が何を言おうが、農水ムラが絶対に許すはずがなく、ただの「票稼ぎのパフォーマンス」なのは明らかなので、私はまったく信用しません。

 

本気で彼のアイデアを取り入れるなら、政府が長年推し進めてきた「減反政策」が誤りだったことを認め、180度政策転換しなければならなくなります。

逆立ちしたって、そんなことするわけない(笑)

 

なので、進次郎氏の甘言に釣られて、次の選挙で与党に投票する人間は、「いいカモ」にされるだけなのです。

 

本気で政策を変えたいなら、

正常な国に戻したいなら、

有権者は絶対に

 

自民・公明・維新

 

に一票たりとも投じてはいけないのです。

 

事の真偽(有害か無害か)は置いておくとして……

 

世界には、

 

『タバコの有害性を否定する研究論文』

 

が幾つも存在します(嫌煙家にはお気の毒)。

 

ただし、そうした「タバコに肯定的」な研究には、ほとんどの場合、タバコ製造会社が資金提供しています。

 

そう聞くと、嫌煙家は間違いなくこう考えるでしょう。

 

「研究者を買収して、自分たちに有利な結果を導き出したに違いない。タバコ会社はずるい連中だ!」

 

直接的に利害関係が働く研究は信用できない、と考えるのが普通でしょう。

 

 

「疫学的研究」というのは、研究の設計(条件設定)次第で、結果をいかようにも調節できてしまうもの。

なので、結果だけにとらわれるのではなく、研究手順におかしなところはないか、「重箱の隅をつつく」ことが大事なのです。

 

 

さて。

 

mRNAワクチンにも、肯定・否定、両方の研究が存在しますが、

 

『ワクチンは有効』

 

とする研究は、どれもワクチン製造会社が資金提供したものばかり。

 

上記の例にならえば、

 

タバコ会社が資金提供した研究でタバコに肯定的な結果が得られた

 

のとまったく同じ構図です。

 

なぜ世間の人々は、

 

「研究者を買収して、自分たちに有利な結果を導き出したに違いない。ワクチン会社はずるい連中だ!」

 

と考えないのでしょうね。

思考がぶれぶれで、一貫性のかけらもない。

ホントに不思議でなりません。

 

信じたいものを信じ、信じたくないものは信じない、というわけですか。

 

 

ついでに言えば、ワクチン会社のひもつきでない研究では軒並み、

 

『mRNAワクチンは有害無益』

 

の研究結果が出ています。

 

あなたなら、どちらの結果を信じますか?