この記事自体は、社会情勢がここまで「逆転」してしまうとは夢にも思わず、ちょっと前（今年の初めあたり）に書かれたものなのでしょう。
老婆心から申し上げれば、筆者は謝罪し、即刻記事を撤回するべきです。
なぜなら、もはや「罪に罪を重ねる」価値しかないからです。
散文的に表現すれば、
みずからの死刑執行令状にサインする
ようなものです。つまり、とどめです。
あと数年もすれば、「東大」の肩書はステータスではなく、ホーソーンの「緋文字」となるのでしょうね。
学歴を世間に隠し、肩身の狭い暮らしを余儀なくされていくのでしょう。
ほれ見たことか。
ケネディ・ジュニアの長官就任を機に、前バイデン政権による「言論統制」が緩み、コロナワクチンの「有害性」が次々と明るみに出てきました。
「mRNAはすぐに分解されるから絶対安全！」と断言していた忽那、木下、知念、宮坂、河野太郎、その他大勢の「感染症専門医」らは、自分たちのついた「極悪非道の世紀の大嘘」をどう言い繕うつもりでしょうか。
SNSを覗くと、いまだにボビーのことを
「非科学の反ワク」
と決めつけているやから（工作員？）が目立ちますが、こうして「科学的証拠」がはっきりと提示されているのです。
果たしてどっちが「非科学」でしょうか？
繰り返し言っているように、そうした「反ワク呼ばわり」は、せっかくの「損害賠償・慰謝料請求権」をみすみす放棄するようなもの。
この先、全世界的に「薬害認定」が進んでも、一銭ももらえないことになります。
だって、彼・彼女にとっては、「コロワクによる薬害」なんて、そもそも存在していない（反ワクのたわごと）ことになるのですから、請求する根拠がないわけです。
後遺症でどれほど苦しくつらい後半生を過ごそうとも、「自力救済（預貯金の切り崩し）」しか道はありません。
何しろ、日本だけでおよそ１億人が、「有害無益な謎液体」を騙されて注射されたのです。全員に救済金を支払うことは不可能なので、過去にちょっとでも「反ワク発言」をしたことのある人は「支給対象外（あるいは大幅減額）」にされてしまうでしょう。
そうでなくても、一銭だって払いたくない（担当者の責任問題になる）政府のやることです。
職場で強制接種された人も、政府に対する国賠訴訟ではなく、個々の会社に民事で損害賠償を請求しろ、と言われちゃうでしょうね。「国は強制していない」と。
従業員に接種を強要した経営者は、覚悟しておかなければなりません。ご自分の体調不良より、従業員の救済が優先になります。
もし「助かる道」があるとしたら、接種を受けた全員が潔く自分たちの「判断ミス」を認め、初めから接種に反対していた
我々「反ワク」に心から謝罪し、国に対して「怒りの声」を上げることです。
１億人が怒れば、さすがに政府も無視することはできません。そうした流れが生まれれば、いずれ
コロナ問題を検証・追及する新政党
が誕生し、選挙で圧勝し、政権を奪取するでしょう。
この新政権は世論に押されて、ワクチン接種に協力した人々（タレント、ユーチューバー、末端の医療関係者も含め）を丸ごと「粛清」することになるはずです。
「沈みかけた船」どころか、「コロワク号」は完全に水没してしまったのです。
悪の総本山と化したWHOから米国が脱退し、ケネディ長官は新たな「国際保健組織」の設立を呼びかけています。
報道によれば、アルゼンチンが真っ先に手を挙げたとか。
いっぽう、大口のパトロンを失ったWHOは、名実ともに中国共産党の一機関に成り下がるようです。
この先どう進んでいくかはいまだ不透明ですが、仮にロシアがその「新組織」の設立に賛同した場合、「雪崩的パワーシフト」が起こります。
どう考えてもこちらが「主流」になり、全世界の保健・健康をリードすることになるでしょう。
さらに、この「多国連携」は、現在の国連に代わる21世紀の新国際組織「ポスト国連」へと発展していくのは確実。そして、20世紀の旧国連もまた、単なる中国の出先機関と堕してしまうでしょう。
最終的には、国際的孤立に耐えられなくなった中国も、「ポスト国連」への引っ越しを余儀なくされるはずです。
戦後日本は、幾度も国連の常任理事国入りを申請したにもかかわらず、主に中国の反対に遭い、ことごとく挫折してきました。
ところが、ここに至って、ついに千載一遇の大チャンスが回ってきたのです！
今すぐWHOを脱退し、新組織の創立メンバーに名を連ねれば、「ポスト国連」の幹事国入りは確実。
それどころか、後からのこのこと加盟してくる中国に対し、好きなだけ拒否権を行使することもできる地位を獲得できるのです。
念のため断っておきますが、私は「中国」そのものに対する差別意識は持っていません。中国文化や中国人が嫌いなわけでもない。
単に「中国政府の独裁主義・前時代的帝国主義」が大嫌いなのです。
体制維持のために、国民にはきちんとした教育・啓蒙を行わず、対外的には、大金をばらまいて他国を買収しようとするその姿勢が許せないのです。
そうした汚い金に簡単に買収されてしまう各国の政治屋ども（特に我が国の）も、この際一掃すべきだと考えています。
