戦略自体のスピード競争に入っていることを予感させるニュースです。
9月1日にソニー・東芝・日立が中小型液晶の新会社を作ることで合意したようです。シャープは先日亀山工場を中小型パネルの生産に転換する戦略を発表したばかりで合った為、戦略評価の見直しを図らざるを得ないでしょう。
国際競争という視点で立てば、今回の連合はやむを得ないと思います。シャープとしてはこの連合体は織り込み済みでの戦略立案であったか、またはそうでないのか。戦略を考える際に改めて、競争プレイヤーの次の次の一手までを読まなくてはいけないことを学ぶことができるケースであったと思います。
どうする「液晶のシャープ」 ソニー・東芝・日立が“日の丸連合”
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110901-00000516-san-bus_all
産経新聞 9月1日(木)10時13分配信
ソニーと東芝、日立が来春をめどに新会社「ジャパンディスプレイ」を設立、中小型液晶事業を統合する“日の丸連合”の誕生は、液晶の雄として成長してきたシャープの戦略にも重大な影響をもたらす。シャープは、価格下落の著しい２０～４０インチのテレビ向け液晶生産を縮小し、スマートフォン（高機能携帯電話）などで需要の高まる中小型液晶を成長戦略の柱の一つに掲げてきたが、新会社の誕生で、見直しを迫られる可能性もある。
シャープは２０１０年の中小型液晶パネルの世界シェアで１４．８％と世界トップだが、今回の新会社誕生で取り巻く環境は大きく変わる。東芝、日立、ソニーの３社を合わせると２１・５％と逆転し、リーディングカンパニーの地位を失うことになる。
シャープの片山幹雄社長は経営方針説明会で「赤字の市場では戦わない」と述べ、採算が悪化していた中型テレビ用液晶事業からの脱却を宣言。液晶テレビ生産の代名詞だった亀山工場の大半を、中小型パネルの生産に転換するなど、大幅な戦略転換を図ったところだ。
今後、市場の優位性が低下する可能性も懸念されており「液晶のシャープ」の先行きには不透明感も漂う。