私は翌週の月曜日より自宅待機となった。
先週末、私は退職の申し出をした。
暴力行為を行ったのは事実。
彼にケガなどがあった場合は傷害。
警察に届け出がなされれば、傷害事件として逮捕されることになる。
そうなれば、会社に多大な迷惑をかけることになるので、避けたかった。また、懲戒免職になるうる事由なので、自己都合で退職することを選択した。
しかし、会社は私に対し処分を下すことになるため、退職の申し出は受け入れなかった。
親会社から出向できた担当役員は事務仕事しかできず、自己判断で行動できない人だ。同僚が新幹線に携帯電話を忘れてしまい、翌日駅に取りに行くことで解決することだが、それさえも親会社に機密機器の紛失だと報告し、本社の指示を待つような甲斐性のない人だ。
非常に近しくお付き合いている上場企業の子会社の社長に相談したところ、労務問題に詳しい弁護士に相談しろというのだ。
ネットでは被害者を支援する弁護士はたくさんいるが、加害者の弁護を全面に打ち出している弁護士はそういない。
先ずは、厚生労働省が行っている労務相談センターに電話をし、事情を説明しどう対処すべきか相談をした。
そこでは、明確にどうしろ、こうしろは言わないが、やはり弁護士に相談するケースだと回答された。
先ずは傷害事件で逮捕されても、最悪書類送検で終わるようにするべきだと言うのだ。また、懲戒解雇も回避しなければならないというのだ。
そんな中、日曜日でも相談に乗ってくれる先生がいたのだ。
「長谷川正太郎弁護士事務所」だ。
真摯に丁寧に向き合ってくれた。先生と話をして本当に心が軽くなった。指示も的確で、その夜より最悪のケースを想定して行動を開始した。
事の経緯から始まり、自分がどうしたいか具体的に報告した。
質問内容は先生から具体的に指示があったため、本当に心を開いて報告した。
一人で悩まず、相談するとこんなに心が軽くなり、前向きになる自分に気が付いた。